【急騰直前！？】今期業績が凄そうで株価も上昇しそうな5つの高配当株

最近の日経平均は、相変わらず中東情勢の緊迫化が続くなかでも力強く推移しており、先週の日経平均は遂に6万円の大台に乗せましたが、現在の株価上昇は一部の大型株に限られており、バリュー株を中心とした高配当株の動きは鈍いため、温度差を感じている投資家は多いかと思います。この辺りは、相場自体の強さを感じる動きではありますが、今後他の銘柄へと波及していくかは、やはり中東情勢の行方次第となりそうな雰囲気です。

そんななか、今週からは3月期銘柄の本決算シーズンに突入しますが、最近は株主還元力の向上から増配や大規模な自社株買いを発表してくれる企業も多く、今期の業績も高止まりしている原油価格は懸念事項ですが、好調な内容が期待できる銘柄もたくさんあります。

実際、優良な高配当株として知られる銀行株やリース株の業績は、毎年過去最高益を更新している企業が多く、株価も数年前と比較して数倍規模で上昇しているケースがあります。以上の点を踏まえると、直近の株価は全体と比較して低迷している高配当株であっても、今後の業績に期待が持てる企業であれば、いずれかのタイミングで株価が追い付いてくると思いますので、今回は3月期銘柄の本決算発表が目前に迫っている事も含め、今期の業績が凄い事になりそうで株価も上昇しそうな5つの高配当株を検証していきます。

【8309】三井住友トラストグループ

最初の銘柄は三井住友トラストグループで三井住友信託銀行を中核とする金融持株会社です。信託銀行業務の個人・法人向け金融ソリューションや法人アセットマネジメントに加え、証券代行などの金融サービスも提供しています。

直近決算

三井住友トラストグループは1月30日に第3四半期決算を発表しており、最終利益は2666億円と前年同期比407億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、円金利上昇による影響や組合出資関連収益の増加に加え、政策保有株式の削減進捗に伴う株式売却益の計上もあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益について、2023年にかけては不動産仲介や法人与信関連の手数料収入が好調に推移した事などで増益が続いていましたが、2024年はベア投信の損失処理を推し進めた事で大きく減益になっています。

しかし、2025年は円金利上昇により実質的な資金関連の損益が大幅に改善したほか、資産運用・資産管理、不動産、証券代行など信託関連ビジネスも好調に推移した事に加え、政策株式の売却で過去最高益の水準へV字回復しており、前期も好調な流れは続く見込みとして期初から増益予測にしていたなか、第3四半期時点の通期進捗率も90％付近と高水準を維持しています。

配当推移

2016年からの配当推移をみていきますが、数年前は70円付近で据え置きの年も多かったです。しかし、2022年以降は増配が続いていたなか、特に2025年は業績好調を背景に一気に45円の大幅増配となっており、前期も期初時点では5円の増配見込みでしたが、第2四半期決算で10円増額され、合計15円の増配予測になっています。

三井住友トラストグループの配当方針について、配当金は累進的としつつ、利益成長を通じた増加を目指すとしており、具体的な目安は連結配当性向40％以上としています。

株価推移

株価は2022年頃から順調に右肩上がりだったなか、2024年3月には4066円まで上昇しました。

その後、去年4月の暴落で2828円まで売られましたが、今年2月には5808円まで上昇し、直近は5100円前後で推移しています。

株価指標(2026年4月24日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、増配も続いていますので配当利回りは3％半ばとなっています。

前期も過去最高益の見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は40％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から三井トラストグループの投資判断について、2024年は一時的要因の影響で大きく減益になりましたが、最近の業績は国内金利の上昇や政策株式の売却で過去最高益を記録しており、前期も好調な最終着地が期待できそうです。その辺りの背景もあって、最近の株価も上昇傾向でしたが、直近は中東情勢の緊迫化を受けて売られている状況です。

以上の点を踏まえると、日銀による4月の追加利上げは見送られましたが、今後も更なる利上げは実施されそうな状況で、5月14日(木)発表の本決算では、今期も好調な業績や増配が期待できますので、株価が再度上昇トレンドに入る日は近そうです。

【3946】トーモク

2番目の銘柄はトーモクで大手の総合包装メーカーですが、段ボールや紙器製品の供給を軸にスウェーデンハウスが提供する住宅事業や運輸倉庫事業なども手掛けています

また、中核の段ボール事業では、飲料・加工食品・青果物・水産物・医薬品など多岐にわたる分野の段ボールを開発・供給しています。

直近決算

トーモクは1月30日に第3四半期決算を発表しており、最終利益は54億円と前年同期比11億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、段ボール事業の粗利が価格改定によって大きく改善したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、概ね順調に増益傾向となっていますが、2022年に業績が大きく伸びている要因は、スウェーデンハウスの好調で販売棟数が増加した事や玉善の買収による事業への影響も本格化した事で住宅セグメントが大きく伸びたためとの事です。

そのため、2023年は前年の反動や原燃料コストなどが増加した影響で減益となっていますが、その後は段ボール・運輸倉庫事業の価格改定や住宅事業のブランド力訴求によって増益が続いています。実際、2025年は過去最高益を記録しており、前期も好調な流れは継続見込みとして、更に増益の予測にしているなか、第3四半期時点の通期進捗率も77％付近と順調に推移しています。

配当推移

2016年からの配当推移について、たまに減配や据え置きの年もありますが、概ね順調に増配が続いており、特に2022年以降の増配幅は大きくなっています。実際、2024年は10円、2025年は一気に30円の増配となったなか、前期も期初から30円の大幅増配見込みで発表しています。

直近の配当が大きく増配になっている要因は、営業利益100億円超えを踏まえて株主還元を積極化したためで、現在の配当方針は中長期的な利益成長に合わせて増配していく累進配当を採用しており、具体的な目安を配当性向30%程度としています。

株価推移

2023年以降の株価は急騰して、2024年5月には2960円まで上昇しました。

その後、2000円付近まで売られる場面はありましたが、今年2月には3700円まで上昇し、直近も3500円前後で推移しています。

株価指標(2026年4月24日時点)

最近の株価は上場来の高値付近で推移していますが、大幅増配も続いていますので配当利回りは3％後半と高水準です。

前期も過去最高益の見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は30％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からトーモクの投資判断について、最近の業績は過去最高益を記録しているなか、大幅増配も続いていますので、株価も上場来の高値付近で推移していますが、利回りは3％後半を維持しています。また、中核の段ボール事業は需要の増加に応えるため、M＆Aや生産設備の増強、新設に加え、EC向けの対応も強化する方針ですので、今期も期初から過去最高益を更新する予測で発表する可能性は十分あります。

以上の点に加え、配当方針に累進配当が導入されている事や現在の余裕ある配当性向から増配が継続する可能性も高そうですので、今後の株価は凄い事になるかもしれません。

【8425】みずほリース

3番目の銘柄はみずほリースで、みずほFG系の総合リース会社です。情報関連や産業・工作機械などに加え、不動産、ファイナンス、航空機、船舶など幅広いリースビジネスを国内外で展開しています。

実際、M＆Aを絡めて海外への積極的な進出も行っています。

直近決算

みずほリースは2月5日に第3四半期決算を発表しており、最終利益は407億円と前年同期比49億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、国内リース事業、不動産事業において売上総利益が増加して信用コストの増加を打ち返した事や政策保有株式売却等による特別利益の計上もあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、コロナショックも関係なく順調に増益が続いており、2022年はロシアウクライナ情勢に伴う減損計上などの影響で大きく減益となりましたが、その後はコロナからの経済回復や営業資産の着実な積上げ継続によるベース収益の伸張に加え、新規投資した先の利益貢献などを要因に大幅増益が続いています。

そして、2025年もコア分野である国内リースや不動産事業に加え、海外・航空機事業も収益を伸ばせた事で過去最高益を更新しており、前期も好調な流れは続くとして増益予測にしているなか、第3四半期時点の通期進捗率も90％付近と最終着地が楽しみな水準です。

配当推移

2016年からの配当推移をまとめていますが順調に増配が継続しており、連続増配は2025年まで20期連続となっています。そんななか、最近の増配幅は業績好調を背景に大きくなっており、2024年は9円、2025年も本決算で4円増額された事で合計8.6円の大幅増配となっていたなか、前期も期初時点では1円の増配見込みでしたが、第2四半期決算で2円増額された事で合計3円の増配予測になっています。

みずほリースの配当方針は収益力の向上を図りつつ、業績に応じた配当を実施するという基本方針のもと、具体的な目安を配当性向30%としています。

株価推移

数年前の株価は600円台で停滞する期間が長かったですが、2023年には1000円付近まで上昇しました。

しかし、そこからは再び停滞し、去年4月の暴落では886円まで下落しましたが、今年2月には1544円まで上昇し、直近は1400円前後で推移しています。

株価指標(2026年4月24日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、増配も続いていますので配当利回りは3％半ばとなっています。

前期も過去最高益の見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は31％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からみずほリースの投資判断について、最近の業績は過去最高益が続いているなか、配当も20年以上の連続増配を継続中です。その辺りの影響や全体の強さもあってか、今年2月には株価も上場来の高値を更新していますが、直近は中東情勢の緊迫化を受けて反落しています。

ただ、今までの配当推移や現在の余裕ある配当性向を踏まえると、5月14日(木)発表の本決算では今期も増配予測となる可能性が高そうですので、株価も再度上場来の高値にチャレンジしそうです。

【5020】ENEOS

4番目の銘柄はENEOSで日本を代表するエネルギー・資源・素材企業グループです。石油や天然ガス開発、金属事業などをメインで手掛けているなか、電力販売や風力・太陽光発電なども行っています。

直近決算

ENEOSは2月13日に第3四半期決算を発表しており、最終利益は1292億円と前年同期比414億円の減益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、油価下落に伴う在庫影響の悪化が主因としていますが、実質的な営業利益は石油製品事業の好調により増益との事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、コロナショックや原油価格の上下で増減が激しくなっているなか、2022年は資源価格の上昇などにより過去最高益を記録しています。ただ、2023年以降も商品市況や為替の影響で増減を繰り返しており、2025年は油価下落による在庫影響の悪化やのれんの減損損失を計上した事に加え、子会社だったJX金属上場に伴う区分変更影響などで減益となり、前期も油価下落や円高影響が続く見込みとして約4割の減益予測にしているなかではありますが、3月以降の原油高は考慮されていないなか、第3四半期時点の通期進捗率も96％付近と高水準で推移していますので、最終着地は上振れる可能性があります。

配当推移

2016年からの配当推移を見ていきますが、2020年から2024年までは業績の増減も関係なく、22円で据え置きが続いていました。そして、2025年も期初時点では据え置きの予測でしたが、第2四半期決算で4円の増配が発表され、前期も期初から4円の増配見込みになっていたなか、第2四半期決算で4円の増額が発表された事で、現状は合計8円の大幅増配予測になっています。

ENEOSの配当方針は安定的な配当継続に配慮し、2027年度までの中期経営計画中は年間30円を起点とする累進配当を導入したうえ、３か年平均で在庫影響除き当期利益の50％以上を配当と自社株買いで還元する方針としています。

株価推移

株価は2023年前半まで400円台で停滞する期間が長かったですが、その後は上昇傾向で、2024年7月には865円まで上昇しました。

しかし、そこからは停滞が続き、去年4月の暴落では590円まで売られましたが、今年3月には1552円まで急騰し、直近は1300円前後で推移しています。

株価指標(2026年4月24日時点)

最近の株価は原油価格を受けて乱高下していますので、増配も続いていますが配当利回りは2％半ばまで低下しています。

前期も減益見込みですのでPERは市場平均より割高で、配当性向は68％付近となっています。

投資判断

今までの内容からENEOSの投資判断について、最近の業績は減益が続いており、前期も4割以上の大幅減益見込みになっていますが、現在の業績予測に中東情勢の緊迫化を受けて高止まりしている原油高の影響は含まれていませんので、前期の最終着地は上振れる可能性があります。

また、仮に戦争が終結したとしても、すぐに原油価格は元の水準まで戻りそうにありませんので、今期の業績は大きく増益予測となる可能性も高そうです。以上の点を踏まえると、直近の株価は中東情勢の影響で乱高下していますが、今後は本格的な上昇トレンドに入りそうな雰囲気も感じます。

【4658】日本空調サービス　

最後の銘柄は日本空調サービスで、建物設備のメンテナンス・維持管理、設備・環境診断、ソリューション提案を行う建物設備のトータルサポート企業です。

顧客の中心は大型病院や製造工場などの特殊な環境を有する施設が占めており、維持管理に高度な技術が必要な事や参入障壁が高い点は強みとなっています。

直近決算

日本空調サービスは1月30日に第3四半期決算を発表しており、最終利益は21億円と前年同期比3億円の増益になっているなか、通期最終利益の見込みを4億円上方修正しており、配当も6円増額の年間52円予測に修正しています。

業績上方修正の要因は、製造工場等における働く環境の改善を目的とした空調設備のリニューアル工事需要が増加している事や高品質サービスの提供を前提とした適正価格での受注が奏功している事に加え、旺盛な設備投資需要に対して供給サイドが不足している状況も継続しているためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、保有株式の売却で業績が大きく伸びた2022年以外は20億円前後で安定していましたが、2024年は病院及び研究施設や製造工場などにおいて、省エネや省コストなどに関する潜在ニーズを掘り起こした結果、建物設備工事やスポットメンテナンスが好調に推移した事で過去最高益を記録しています。

そして、2025年も国内外ともに環境保全に関心が高まっている事や適性価格による受注により更に増益となっており、前期も好調な流れは続く見込みとして期初から増益の予測にしていたなか、第3四半期決算の上方修正で増益率は14％近くまで上昇しています。

配当推移

2016年からの配当推移について、順調に増配が続いていたなか、2022年は保有株式売却に絡む特別配当15円の影響で大きく増配となりましたが、2023年は特別配当の反動で減配となっています。しかし、2024年は業績好調から一気に11円の増配となっており、2025年も6円の増配、そして前期も第3四半期決算の増額で合計7円の増配見込みと最近は増配幅が大きくなっています。

日本空調サービスの配当方針ですが、2029年3月期までの中期5ヵ年経営計画期間中は1株当たりの年間配当金の下限を40円に設定し、同時に連結配当性向の目途を50％程度、純資産配当率の目安を5％程度とすることで、持続的な利益還元を目指す方針です。

株主優待

日本空調サービスは去年8月に株主優待の新設を発表しており、100株以上の保有で1000円分のクオカードがもらえますが、株主優待の権利確定日は決算月とは異なり、9月末になっていますので注意が必要です。

株価推移

株価は2023年頃から上昇傾向で2024年6月には1145円まで値を上げました。

しかし、去年4月の暴落で822円まで売られ、その後は急騰して今年3月には1735円まで上昇しましたが、直近は1500円前後で推移しています。

株価指標(2026年4月24日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、順調に増配も続いていますので配当利回りは3％半ばとなっています。

前期も過去最高益の見込みですがPERは市場平均並みで、配当性向は50％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から日本空調サービスの投資判断について、最近の業績は過去最高益が続いており、大幅増配も続いていますが、業績好調の要因には旺盛な設備投資需要に対して供給サイドが不足している事も理由として挙げていますので、今後に対する期待も膨らみます。

そんななか、去年には株主優待の新設を発表するなど、最近は株主還元力も向上していますので、今期も期初から増配予測で発表してくれる可能性は高そうです。以上の点を踏まえると、直近の株価は全体と連動して売られていますが、再度上場来の高値を更新する日も近そうです。

まとめ

今回は様々な状況を踏まえ、今後の業績が期待でき、株価が凄い事になりそうな5銘柄を検証しました。直近の相場は日経平均が6万円に乗せるなか、多くの銘柄の株価は低迷中と温度差のある状況が続いていますが、今後の業績が期待できる銘柄であれば、いずれかのタイミングで株価は上昇する可能性が高いです。 という事で、個人的にも今の相場には違和感がありますが、これも相場の一種ですので、こういう時こそ冷静に優良な高配当株の押し目を淡々と狙っていきたいです。