いずれ株価が凄い事になりそうな6つの高配当株

最近の株式市場はバリュー株とAI・半導体株が日替わりで上昇と下落を繰り返しており、日経平均も1000円単位で乱高下していますが、今週にかけて行われていた決算発表を見ていても中東情勢の混乱が続くなか、想像以上に好業績を維持している企業が多かった印象です。従って、現在の株価は相場全体の流れもあって低迷している銘柄でも業績や配当推移が好調に推移していれば、いずれかのタイミングで株価は本格的な上昇トレンドに入る確率が高そうです。そこで今回は、直近の決算内容が好調で、いずれ株価が凄い事になりそうな6銘柄を検証していきます。

【7267】ホンダ

最初の銘柄はホンダで、日本を代表する輸送機器メーカーで、国内に限らず北米やアジアなど世界各国に製品を販売しています。実際、直近の海外売上比率もアメリカを中心に9割に迫る水準となっていますが、直近の業績はトランプ関税やEV事業における一過性損失の影響で厳しい状況となっていました。

直近決算

ホンダは8月5日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は4509億円と前年同期比2543億円の増益になっているなか、通期最終利益の見込みを4000億円へ1400億円上方修正していますが、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、二輪事業がインド、ブラジルを中心に販売台数を拡大した事や為替も想定より円安に振れたためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナショックで大きく減益となった2020年以降は概ね順調に推移し、2024年には米国での堅調な需要による四輪車の販売増加や機種収益の改善に加え、円安の追い風もあった事で過去最高益を更新しました。

しかし、2025年は四輪車のアジア販売減少や研究開発費の増加に加え、為替のマイナス影響などで減益となっており、更に前期はトランプ関税に加え、EV事業見直しによる損失を計上した事で大きな赤字に転落しましたが、今期は二輪販売台数の増加や事業効率向上による固定費削減などを見込むとして期初から黒字回復する予測にしていたなか、第1四半期決算では更に上方修正を発表するほど復活の兆しを見せています。

配当推移

2017年からの配当推移について、コロナショックの影響を受けた2021年は減配になっており、たまに据え置きの年もありますが、概ね順調に増配傾向となっています。そんななか、2024年は業績好調を背景に一気に28円の大幅増配となっており、2025年は据え置きでしたが、前期は業績が大きく赤字に転落するなか、配当方針を変更した事もあって2円の増配となり、今期は現状据え置きの予測で発表しています。

ホンダの配当方針は、より安定的・継続的な配当を実現するとして、前期から還元指標にDOEを導入し、目安を3％としています。

株価推移

株価は2023年頃から上昇傾向で2024年3月には1959円まで上昇しました。

しかし、去年4月の暴落では1156円まで売られ、その後は反発して9月には1730円まで上昇しましたが、今年5月には再度1238円まで値を下げ、直近は1700円前後まで反発しています。

株価指標(2026年8月10日時点)

最近の株価は直近安値から反発しているなか、今期配当は据え置き予測ですが配当利回りは4%前半と高水準です。

今期は増益見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は68％付近となっています。

投資判断

今までの内容からホンダの投資判断について、前期業績はトランプ関税の影響やEV事業の見直しで大きく赤字に転落しましたが、今期は前期の反動もあるなか、本業も好調に推移しており、第1四半期決算から上方修正が発表されました。もちろん、それでも数年前の水準までは回復できておらず、関税政策や中東情勢の先行きも懸念事項ですが、今回の様な不測の事態でも減配しなかった還元方針は称賛に値すると思います。

実際、配当方針にはDOEを導入しており、現状の水準を維持していく方針も掲げていますので、依然利回りが4％を超えている事も含め、直近の株価は反発していますが、いずれは更に凄い事になりそうです。

【5911】横河ブリッジHD

2番目の銘柄は横河ブリッジHDで、橋梁や鋼構造物の設計・製作・現場施工に加え、保全業務がメイン事業です。また、明石海峡大橋や横浜ベイブリッジ、レインボーブリッジなどの大型工事も手掛けている橋梁メーカーの国内最大手です。

直近決算

横河ブリッジHDは7月27日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は4億円と前年同期比3億円の減益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、物価の高騰や金利上昇に伴う建設コストの増大などにより工事量が伸び悩んだ事に加え、同業のビーアールホールディングス買収に伴う、一過性の買収関連費用を特別損失に計上したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、2021年以降は110億円前後で安定するなか、高騰した鋼材価格を反映した案件の生産が進み損益が改善した事や土木関連事業も生産が回復した影響などで概ね順調に増益傾向が続いており、2025年には政策保有株式の売却益も計上した事で過去最高益を記録しました。

しかし、前期は新設鋼橋の発注量が過去最低水準で推移した事や人件費、IT 関連費用も増加した事に加え、前年にあった政策保有株式売却の反動もあった事で大きく減益となっており、今期も同様の傾向が続く見込みとして期初から減益予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も5％付近と特別損失の影響で厳しいスタートになっています。

配当推移

2017年からの配当推移について、順調に増配が続いているなか、最近の増配額は業績推移と比較しても大きくなっており、2024年は10円、2025年も15円の大幅増配で、前期も業績は大きく減益でしたが10円の増配で、今期も期初から10円の増配予測で発表しています。

横河ブリッジHDの配当方針は、業績変動の影響を抑えて累進配当を継続するため、前期からDOEを導入して増配基調の維持を目指すとしており、具体的な目安をDOE3.5%以上としています。

株主優待

横河ブリッジには株主優待が設定されており、保有株数1000株以上で1000円分のクオカードがもらえます。

また、5年以上継続保有する事で2000円分にグレードアップしますので、長期保有者には有難い株主優待です。

株価推移

2023年頃からの株価は上昇傾向で、2024年には2995円の高値を付けています。

しかし、その後は低迷して、去年春の暴落では2198円まで下げましたが、今年2月には3265円まで上昇し、直近は2900円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月10日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、増配も続いていますので配当利回りは4％半ばと高水準です。

今期も減益見込みですがPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は62％付近となっています。

投資判断

今までの内容から横河ブリッジHDの投資判断について、ここ数年の業績は増益が続いていましたが、前期は橋梁事業の低迷やコストの増加に加え、保有株式売却の減少で大きく減益となり、今期も厳しい状況です。その辺りの影響もあってか、最近の株価も全体の強さと比較すると物足りない動きですが、配当は増配が続いています。そのため、現在の利回りも4％半ばまで上昇しているなか、2027年度までの中計期間は10円ずつ増配する方針を示しており、来期は更に10円の増配で年間140円の計画を既に公表していますので、株価もいずれは順番が来そうです。

【7172】JIA

3番目の銘柄はジャパンインベストメントアドバイザー(JIA)で、航空機や船舶、海運コンテナを対象にしたオペレーティングリースの販売に特化した金融サービス会社です。ちなみにオペレーティングリースとは、企業が短期または中期で借りる契約の一種で、借り手側は初期投資が抑えられる事や会計上の負債計上を避けられる事がメリットですが、2027年4月から適用される新しいリースの会計基準では、借金を避けられるメリットが失われると指摘されています。

直近決算

JIAは12月決算ですので、7月31日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は78億円と前年同期比17億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、オペレーティングリース事業が牽引し、上半期の各段階利益は計画を超過達成していますが、中東情勢の緊迫化は依然として継続しており、航空・海運業界や当社の顧客心理等に与える影響は不透明であるとして、通期の業績予想は据え置いているとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益について、2023年にかけては為替やアメリカの金利影響を受けて増減を繰り返していましたが、2024年は航空機を中心にオペレーティングリース事業が堅調に推移した事や為替差益が発生した事で過去最高益の水準へ業績が一気に伸びています。

そして、前期もオペレーティングリース事業における商品出資金販売及び案件組成とも順調に進捗したとして増益になっており、今期も好調な流れは継続見込みとして更に増益の予測にしているなか、第2四半期時点の通期進捗率も60％付近と好調を維持しています。

配当推移

2016年からの配当推移について、2020年にかけては増配傾向でしたが、コロナショックの影響を受けた2021年以降は据え置きが続いていました。しかし、2024年は業績好調により久しぶりの増配となり、前期は配当方針を見直した影響も加わり、60円の大幅増配となったなか、今期も期初から更に21円の増配予測で発表しています。

JIAの配当方針は資本効率を重視した株主還元を実施するとし、成長モデルを実現して業績向上による企業価値向上を通じて更なる株主の期待に応えるとしているなか、具体的な目安を配当性向50％以上としています。

株価推移

2023年以降の株価は上昇傾向で、2024年7月には1775円の高値をつけています。

その後は1000円付近まで反落する場面もありましたが、去年春以降はじわじわ上昇して、今年2月には2496円まで値を上げ、直近は2000円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月10日時点)

最近の株価は直近高値から下落していますが、今期も大幅増配の見込みですので配当利回りは5％半ばと高水準です。

今期も過去最高益の見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は51％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からJIAの投資判断について、最近の業績は大きく伸びており、今期も過去最高益の見込みにしているなか、配当も大幅増配が続いています。ただ、現状の収益は航空機に依存している部分が大きく、新しいリース会計基準への対応や不動産事業、環境エネルギー事業などの底上げも課題となっています。

その辺りへの懸念もあってか、直近の株価も停滞気味で、現状の利回りも5％を超えていますので今後が気になる銘柄です。

【7202】いすゞ自動車

4番目の銘柄はいすゞ自動車で、トラックやバスなどの商用車をメインに製造する自動車メーカーです。海外への輸出も多く、アジアや北米を中心に直近の海外売上比率は6割近くを占めています。

直近決算

いすゞ自動車は8月3日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は509億円と前年同期比95億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、価格対応や原価低減活動が順調に進んだ事に加え、為替の円安効果もあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、コロナショックの影響を受けた2021年にかけては減益が続きましたが、2022年以降はコロナからの経済回復や円安の影響に加え、価格対応、原価低減活動などの順調な進捗で増益が続き、2024年には過去最高益を記録しています。

ただ、2025年以降は海外市場の台数減、資材費などの上昇に加え、前期は為替影響や米国関税によるマイナス影響もあった事で減益が続いており、今期は資材費などの高騰に対して、販売台数の増加・価格対応の推進・為替影響によるプラスが大きく上回るとして期初から2割近い増益予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も32％付近と好調なスタートを切っています。

配当推移

2017年からの配当推移について、数年前までは30円台を中心とした動きでしたが、2022年は業績好調に加えて配当性向の引き上げもあり、一気に2倍以上の水準へ大幅増配となっています。その後も好調な業績を背景に13円ずつの増配が続いていましたが、2025年以降は減益が続く業績と連動して据え置きになっていたなか、今期は期初から2円の増配予測で発表しています。

いすゞ自動車の配当方針は、企業価値の持続的な向上を目指し、事業継続及び将来成長に必要な投資を優先に実行するとしており、今期は年間94円を下限としつつ、具体的な目安を配当性向40%以上としています。

株価推移

2023年春以降の株価は順調に上昇して、2024年7月には2268円まで値を上げました。

しかし、その後は徐々に値を下げ、去年4月の暴落では1608円まで売られ、今年2月には2929円まで上昇しましたが、直近は2300円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月10日時点)

最近の株価は停滞しているなか、今期配当は増配見込みですので配当利回りは4％前半と高水準です。

今期は増益見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は40％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からいすゞ自動車の投資判断について、前期はトランプ関税の影響で減益となりましたが、他の自動車メーカーと比べて従来からアメリカへの輸出が少なかった事もあり、減益幅は限定的でした。実際、今期も期初から増益予測にしているなか、価格対応や原価低減活動が順調に進んだ事で好調なスタートを切っています。

以上の点を踏まえると、直近の株価は依然低迷している事で利回りも4%台まで上昇していますが、さすがに株価はそろそろ反発しそうです。

【1802】大林組

5番目の銘柄は大林組です。大林組は国内最大手のスーパーゼネコンで、国内外で高層ビルやマンション、オフィスビルなどの建設工事を手掛けています。また、近年は丸ビルや皇居新宮殿、六本木ヒルズ森タワーに加え、台湾新幹線などのビッグプロジェクトも施工しており、直近の海外売上比率も3割に迫る水準へと拡大しています。

直近決算

大林組は8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は390億円と前年同期比210億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、国内建築で採算性の良い案件の寄与が高まった事や不動産の分譲物件売却があった事に加え、政策保有株式の売却による特別利益の増加影響もあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益について、大規模工事において工事損失引当金を計上した事で減益となった年もありますが、手持ち工事は堅調に進捗していた事で概ね増益が続いており、2025年は更に採算性の良い案件への入れ替えが進んだ事や政策保有株式の売却が計画を上回った影響などで過去最高益を記録しています。

そして、前期も国内建築事業及び国内土木事業において、工期終盤の工事を中心に原価低減及び追加・変更工事を獲得できた事や海外の建設子会社においても採算性が改善した事で更に増益となりましたが、今期は工期終盤にある工事の比率が少なく、前年にあった利益改善効果が相対的に減少する見込みとして期初から減益予測で発表しているなか、第1四半期時点の通期進捗率は25％付近とまずまずのスタートになっています。

配当推移

2017年からの配当推移について、数年前は32円で据え置きが続く期間も長かったですが減配はなく、2023年以降は増配が続いています。特に2024年は配当方針を見直した事もあって一気に33円の大幅増配となっており、2025年も6円、そして前期も7円の増配だったなか、今期も業績は減益見込みですが期初から6円の増配予測で発表しています。

大林組の配当方針は、長期安定配当の維持を第一に自己資本配当率（DOE）を基準にしており、目安を5％程度としています。

株価推移

株価は2023年春頃からじわじわ上昇し、配当方針の見直しを発表した2024年3月には1950円まで値を上げました。

しかし、その後は停滞して去年4月の暴落では1742円まで下げ、そこからは右肩上がりで、今年2月には4439円まで上昇しましたが、直近は3000円前後まで下落しています。

株価指標(2026年8月10日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、増配も続いていますので配当利回りは3%前半の水準です。

今期は減益見込みですがPERは市場平均より割安で、配当性向は41％付近となっています。

投資判断

今までの内容から大林組の投資判断について、業績には多少のブレがあるなか、今期も現状は減益見込みですが、第1四半期は順調にスタートしており、また前期も期初時点では減益見込みだったなか、その後の上方修正で最終的には増益となっています。

以上の点に加え、最近の配当は業績とは関係なく増配が続いており、配当方針にはDOEも導入していますので、直近の株価は今回の決算発表後も売られた事で、今年2月の高値から1500円近く下げており、さすがに売られ過ぎに見えてきます。

【8473】SBIホールディングス

最後の銘柄はSBIホールディングスで国内最大手の証券会社「SBI証券」を中核に銀行業、暗号資産、ヘルスケアなどの子会社を抱えています。また、2021年には新生銀行をTOBにより子会社化するなど企業買収を含め、拡大路線を進めています。

直近決算

SBIホールディングスは7月31日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は1480億円と前年同期比634億円の増益になっており、通期最終利益や年間配当予測は非開示のままですが、中間配当は10円増配の30円予測で発表しています。

前期比増益の要因は、活況な株式市場を背景に金融サービス事業や資産運用事業が大きく伸長したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、増減が激しくなっており、2022年は新生銀行の子会社化に絡み、負ののれん発生益を2000億円以上計上した事で大幅増益になりましたが、2023年は前年の反動や暗号資産事業で損失が膨らみ大きく減益となりました。そんななか、2024年以降は株式市場の活況でSBI証券を中心とする証券事業が伸長した事や金利上昇による銀行業の収益拡大で好調に推移しており、前期は更に住信SBIネット銀行株式の譲渡に伴う株式売却益の計上などもあった事で過去最高益を大きく更新し、今期予測については例年通り業績予想の開示を行っていませんが、第1四半期は前期比7割以上の増益とロケットスタートを決めています。

配当推移

2017年からの配当推移について、たまに据え置きの年はありますが概ね順調に増配が続いています。実際、2024年、2025年は5円の増配で、前期は10円の増配となっており、今期は例年通り非開示になっていますが、中間配当は10円増配の30円で発表しており、前期通期業績との比較においても好調に推移している事から年間配当も95円以上の水準を目指すとしています。

SBIホールディングスの配当方針は、配当金総額に自己株式取得額を加えた総還元額を当面の間は、金融サービス事業において子会社等株式売却益などの特殊要因を除いた、税引前利益の30％程度としています。

株価推移

株価は2023年頃から右肩上がりで、2025年2月には2334円まで上昇しました。

その後は、去年春の暴落で1541円まで売られ、今年1月には3866円まで上昇しましたが、7月には2631円まで値を下げ、直近は3000円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月10日時点)

最近の株価は低迷しているなか、今期の配当予測は例年通り非開示ですが、前期の年間配当95円で計算すると配当利回りは3％前半となります。

通期の業績見込みを公表していないため、PERや配当性向は算出できない状況です。

投資判断

今までの内容からSBIホールディングスの投資判断ですが、国内最大手のSBI証券を中核に金融事業全般を手掛けていますので、最近の活況な株式市場や日銀による利上げは業績の追い風となります。その辺りの影響に子会社の売却なども加わり、直近の業績は過去最高益を記録していますが、株価は低迷気味です。

この辺りは、バリュー株低迷の流れや第4のメガバンクとして進めている地銀連携への懸念も影響していそうですが、第1四半期決算を見ても分かる様に業績は絶好調ですので、いずれは株価も上昇に転じそうです。

まとめ

今回は相場の勢いがバリュー株とAI・半導体株の挟で揺れ動くなか、直近の決算が絶好調で、いずれは株価が凄い事になりそうな6銘柄を検証しました。最近続いていたバリュー株低迷の流れも直近は変わってきていますが、今回検証した6銘柄の株価は依然低迷気味なものが多かったです。

ただ、いずれも業績や配当推移は好調に推移していますので、いつかは必ずその時が来ると思っています。