衝撃的好決算で魅力度が大きく増した5つの高配当株

先週にかけては、3月期企業の第1四半期決算や12月期企業の中間決算を中心に決算発表がピークを迎えていましたが、今年は中東情勢の混乱が続くなか、想像以上に好業績を維持している企業が多かった印象です。実際、第1四半期から前期比大幅増益でスタートしている銘柄も多かったですし、12月決算企業の中には想像を超える衝撃的な上方修正を発表した銘柄もありました。

ただ、直近の株価は好決算でも素直に上昇していない銘柄も目立ち、この辺りは決算発表後によく見られる動きではありますが、長期的な視点で振り返ると業績が好調に推移している銘柄の株価は、いずれかのタイミングで多くのケースが上昇しています。そこで今回は、直近の決算が予想を遥かに超える好調な内容で魅力度が増している5つの高配当株を検証していきます。

【1605】INPEX

最初の銘柄はINPEXで国内最大手の石油開発企業です。石油や天然ガスの開発生産がメイン事業ですが、脱炭素社会への流れを受け再生可能エネルギーやカーボンリサイクル事業にも注力しています。

そんな石油業者にとって、原油価格は業績に大きな影響を与えますので、中東情勢の緊迫化を背景に3月以降の株価は乱高下しています。

直近決算

INPEXは12月決算ですので、8月7日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は2631億円と前年同期比396億円の増益になっているなか、通期最終利益の見込みを5100億円へ600億円上方修正をしており、配当も4円増額の年間112円予測に修正しています。

業績上方修正の要因は、中東情勢を巡る不確実性は依然として残るものの、主にイクシスプロジェクトにおける堅調な生産状況を反映した事や第３四半期以降の原油価格および為替の前提条件を見直したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、2020年はコロナショックの影響などで赤字に転落していますが、2022年にかけては原油及び天然ガスの販売価格上昇に加え、円安の追い風もあり過去最高益の水準へV字回復しました。

そして、2023年以降も原油価格、為替の影響や豪州の一部プロジェクトで減損損失を計上した事で増減を繰り返しており、実際前期は原油価格や為替の影響で減益となっていたなか、今期も期初時点では想定の原油価格レートを前期より低く設定した事で減益見込みにしていましたが、中東情勢の緊迫化を受けて原油価格が上昇した影響などで、現状は過去最高益を更新する予測に上方修正されています。

配当推移

2016年からの配当推移について、数年前は据え置きの年もありましたが、最近は概ね安定した増配が続いています。そんななか、直近の増配幅は業績とは関係なく株主還元強化を背景に大きくなっており、実際2023年と2024年は12円の増配だったなか、前期も14円の大幅増配で、今期も期初から8円の増配予測でしたが、第2四半期決算の4円増額で現状は合計12円の増配予測になっています。

INPEXの株主還元は配当をベースに機動的な自己株取得を継続し、成長投資と株主還元拡大の両立を目指すとしており、2027年度までの中期経営計画中は累進配当を導入しているなか、具体的な目安を総還元性向50％以上としています。

株主優待

INPEXには株主優待が設定されており、保有株数や保有継続年数によってクオカードがもらえますが、400株以上かつ1年以上の継続保有が最低条件と少しきつめの条件になっています。

株価推移

2022年頃までの株価は1000円台半ばで停滞が続いていましたが、2024年4月には2628円まで上昇しました。

その後、去年春の暴落では1651円まで値を下げ、今年3月には原油価格の高騰を受けて4955円まで上昇しましたが、7月には3192円まで下げ、直近は3800円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月14日時点)

最近の株価は直近安値から反発しているなか、増配も継続していますので配当利回りは3％前後となっています。

今期は過去最高益の予測になりましたのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は25％付近ですが、自社株買いまで含めた総還元性向は53％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からINPEXの投資判断について、ここ数年の業績は原油価格や為替の影響などで増減を繰り返しており、今期も2月に発表した本決算時は減益見込みでしたが、今回の上方修正で過去最高益を更新する予測と振れ幅が大きいです。そんななか、中東情勢の先行きも依然不透明ですので、今後の業績も増減を繰り返しそうですが、配当は大幅増配が続いており、累進配当も宣言しています。

以上の点を踏まえると、直近の株価は決算を受けて少しは上昇していますが、INPEX自身も現在の株価は当社の成長性を反映しきれておらず、割安と認識しているとの事ですので、思い切って狙いたくもなります。

【8306】三菱UFJFG

2番目の銘柄はメガバンクの三菱UFJ銀行を中核に持つ日本最大の金融持株会社三菱UFJFGです。近年はアメリカやアジア、オセアニアを中心にM＆Aを絡めて海外への積極的な進出も進めており、直近の海外売上比率も5割を超えている状況です。

直近決算

三菱UFJFGは8月3日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は8094億円と前年同期比2634億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、円⾦利上昇の取り込みや貸出残⾼の増加に加え、各種⼿数料収⼊の伸⻑影響などもあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナショックで大幅減益となった2020年以外は概ね増益傾向で、2022年には最終利益が初めて1兆円の大台を超えています。その後も利上げによる円通貨資金収益の増加やM＆Aを絡めて多様化した収益基盤に加え、円安の追い風もあった事で更に増益ペースは勢い付いており、前期も円金利上昇影響の取り込みや海外における買収効果などの影響で、最終利益は初めて2兆円を超えて過去最高益を大きく更新し、今期も好調な流れは続く見込みとして、期初から1割程度の増益予測で発表しているなか、第1四半期時点の通期進捗率も30％付近と順調なスタートを切っています。

配当推移

2017年からの配当推移について、順調に増配が続いており、コロナショックで業績が落ち込んだ2021年は据え置きでしたが、ここ数年は業績好調を背景に増配額も大きくなっています。実際、2025年は23円、前期も22円の大幅増配となっており、今期は現状10円の増配予測にしていますが、今後の更なる増額も十分期待できそうです。

三菱UFJFGの配当方針は、利益成長を通じた1株当たり配当金の安定的・持続的な増加を基本方針にしており、具体的な目安は配当性向40％程度としています。

株価推移

株価は2023年頃から右肩上がりの状況で、去年3月には上場来高値の2239円まで上昇しました。

その後の暴落で1310円まで下げる場面はありましたが、そこからは順調に上昇して直近は3700円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月14日時点)

最近の株価は上場来の高値付近で推移していますので、大幅増配も続いていますが配当利回りは2％半ばとなっています。

今期も過去最高益の見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は40％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から三菱UFGFGの投資判断について、最近の業績は驚異的なスピードで伸びており、第1四半期も好調なスタートを切っていますが、業績好調の大きな要因は日銀による利上げです。実際、1回分(0.25％)の利上げによる増益効果は1800億円としており、去年までの利上げだけで今期は4250億円、来期は5050億円の増益効果が見込めるとしていますので、6月の利上げ影響や今後も日銀による追加利上げが確実な状況まで踏まえると、今後の業績は更に伸びていく確率が高そうです。

以上の点を踏まえると、決算発表直後の株価は売られる場面もありましたが、よくある事ですので、貴重な押し目は逃したくない銘柄です。

【8591】オリックス

3番目の銘柄はオリックスでリース業界の代表的な銘柄ですが、現在はリース業にとどまらず、様々な事業で海外を含む多くの企業と取引しています。実際、現在のセグメントはリース以外に不動産や事業投資、保険、銀行など多岐に渡っており、直近の海外売上比率も25％程度を占めている状況です。

直近決算

オリックスは8月6日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は2808億円と前年同期比1736億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、基礎的な収益力の向上や投資先の売却を推進した事に加え、東芝の損益を持分法損益として取り込んでいる事でキオクシア株式の売却益1217億円を計上したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、2023年まではコロナショックで大きく減益となった2021年を除き、3000億円前後で停滞していましたが、2024年以降は不動産や事業投資が好調だった影響などで大幅増益が続いています。

実際、前期も不動産運営や保険などの業績が堅調に推移した事に加え、大型の売却案件が成立した事で過去最高益を大きく更新しており、今期も金融事業がオリックス銀行の売却で大幅増益となる事やその他の事業も好調に推移する見込みとの事で、期初から更に増益の予測にしているなか、キオクシアの株価上昇で上期の最終利益予想は8400億円としていますが、今後の影響は予想困難なため、通期予想は据え置いているとの事です。

配当推移

2017年からの配当推移について、たまに据え置きの年もありますが減配はなく、概ね順調に増配が続いています。そんななか、直近は業績好調を背景に増配額が大きくなっており、2024年は13円、2025年は約21円、そして前期は一気に約36円の大幅増配となったなか、今期も期初から約31円の大幅増配予測で発表しており、中間配当は107.27円と予想しています。

オリックスの配当方針は配当性向39%、もしくは前期配当金(156.1円)のいずれか高い方としていますが、キオクシアの売却益は対象に含めないとの事です。

株価推移

株価は2023年の春以降は上昇傾向で2024年7月には3788円まで上昇しました。

しかし、去年4月の暴落では2559円まで売られ、今年2月には5648円まで値を上げましましたが、3月末には4528円まで下落し、直近は6400円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年8月14日時点)

最近の株価は上場来の高値付近で推移していますが、大幅増配も継続していますので配当利回りは3%前後となっています。

今期も過去最高益の見込みですのでPERは市場平均と比較して割安で、配当性向は39%付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からオリックスの投資判断ですが、最近の業績は大きく伸びており、今期も大型の売却案件や好調な事業環境の継続を見込むとして、過去最高益を更新する予測で発表していたなか、キオクシアの売却益計上も加わった事で、今期の通期最終利益はとんでも無い事になりそうです。

もちろん、キオクシアの売却益は一過性のもので、配当金の対象にも含めない方針ですが、本業は好調を維持していますので、決算直後の株価は何故か売られましたが、すぐに上場来高値を再更新しそうです。

【8133】伊藤忠エネクス

4番目の銘柄は伊藤忠エネクスです。伊藤忠エネクスは伊藤忠グループ中核のエネルギー商社で、エネルギー商社としての売上は業界トップクラスとなっています。販路はガソリンスタンドや工場、病院などの法人向けのほか、一般家庭へも石油製品やLPガスなどを販売しています。

直近決算

伊藤忠エネクスは7月31日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は94億円と前年同期比58億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、カーライフ事業におけるCS売却に伴う一過性の利益と石油販売事業の堅調な推移及び産業ビジネス事業における関連会社の売却に伴う一過性の利益に加え、市場環境を適切に捉えたオペレーション影響もあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、順調に増益が続いており、2025年まではホームライフ事業や電力・ユーティリティ事業などの採算改善や産業ビジネス事業が好調に推移した事に加え、資産入れ替えに伴う売却益などによって10期連続の過去最高益を記録していました。

そんななか、前期はカーライフ事業の新車・中古車販売台数や粗利益が減少した事に加え、前年にあった一過性利益の反動もあった事で久しぶりに減益となりましたが、今期は期初から増益見込みにしていたなか、第1四半期時点の通期進捗率も57％付近とロケットスタートになっています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、概ね順調に増配が続いているなか、最近は増配幅も大きくなっています。実際、2024年は4円、2025年も8円の大幅増配となっており、前期は業績が減益のなかでも4円の増配で、今期も期初から2円の増配予測で発表しています。

伊藤忠エネクスの配当方針は継続的な安定配当を方針として掲げ、 連結配当性向40％以上を強く意識した上で、2026年度までの中期経営計画中は累進配当を実施としています。

株価推移

2023年春以降の株価は上昇が続き、2024年7月には1887円まで値を上げました。

その後は乱高下する場面もあり、去年4月の暴落では1368円まで売られましたが、直近は2150円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年8月14日時点)

最近の株価は上場来の高値を更新していますが、増配も継続していますので配当利回りは3%前半となっています。

今期は増益見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は46％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から伊藤忠エネクスの投資判断について、ここ数年の業績は過去最高益が続いており、前期は減益になりましたが、要因は一過性のものが多く、基礎収益は順調に伸びています。実際、今期は増益予測にしているなか、第1四半期から前期比2.6倍の増益とロケットスタートを決めており、今後の上方修正も現実的です。

以上の点に加え、配当も増配が継続しているなか、累進配当まで宣言していますので、直近の株価は上場来の高値を更新していますが、ここからが本番にも感じます。

【2914】JT

最後の銘柄はJTで売上の約95％を占めるたばこ事業を中心に加工食品なども製造していますが、最近は喫煙者人口、紙たばこ需要の減少を受け、加熱式たばこ「プルームシリーズ」の拡販やM＆Aを絡めて海外シェアの拡大も推進しているところです。

実際、2024年にはアメリカ第4位のたばこ会社Vector Groupを買収しており、直近の海外売上比率も8割を超える水準まで増加しています。

直近決算

JTは12月決算ですので、7月30日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は4318億円と前年同期比1119億円の増益になっているなか、通期最終利益の見込みを6440億円へ740億円上方修正し、配当も30円増額の年間272円予測に修正しています。

業績上方修正の要因は、たばこ事業のプライシング効果及び底堅い販売数量に支えられている事やロシアルーブル等の主要通貨高によって、為替影響もポジティブに発現したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、2020年を底にたばこ事業における値上げ効果や為替も円安に振れた事で海外市場を中心に増益が続きましたが、2024年はネガティブな為替影響が発現した事やカナダでの訴訟に絡む特別損失を計上した事で大きく減益となっています。

しかし、前期は海外市場を中心に堅調な販売が続いた事やVector社買収の効果に加え、2024年特損の反動もあった事で過去最高益の水準へ大きく増益となっており、今期も好調な流れは継続見込みとして、期初から更に1割以上の増益予測にしていたなか、たばこ事業の好調を主因に第2四半期決算で上方修正を発表し、現状は26％程度の増益予測になっています。

配当推移

2016年からの配当推移について、業績が低迷していた2021年は唯一の減配となっていますが、2022年以降は業績が好調に推移した事で概ね増配が続いています。実際、2022年は一気に48円の増配で、2023年は6円の増配だったなか、前期も業績が過去最高だった事で40円の大幅増配となっており、今期も期初時点では8円の増配予測でしたが、第2四半期決算の増額で現状は38円の大幅増配予測になっています。

JTの配当方針は強固な財務基盤を維持しつつ、中長期の利益成長を実現することにより株主還元の向上を目指すとし、具体的な数値としては配当性向75％±5%程度を目安にしています。

株価推移

株価は2024年6月には4622円まで上昇しましたが、その後は全体の暴落もあって3453円まで下落しました。

しかし、そこからは急速に4400円付近まで反発し、去年4月の暴落では再度3761円まで売られましたが、直近は今回の決算を受けて7100円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年8月14日時点)

最近の株価は上場来の高値付近で推移していますが、今期も大幅増配の見込みになりましたので配当利回りは3％後半となっています。

今期も過去最高益の見込みですがPER、PBRは市場平均より割高で、配当性向は75％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からJTの投資判断ですが、前期業績は海外市場の好調や値上げ効果に加え、Vector社買収の効果で過去最高益を更新しており、今期も更に増益の予測で発表していたなか、第2四半期決算では上方修正が発表され、配当も大きく増額されました。業績好調の主因は、たばこ事業の好調ですので、国内の紙たばこ需要は減少傾向ですが、海外市場やPloomシリーズには、まだまだ伸びしろがありそうです。

以上の点を踏まえると、直近の株価は上場来の高値を更新していますが、依然利回りは3％後半で推移しており、今後の増配も期待できそうですので、チェックしておきたい銘柄です。

まとめ

今回は直近の決算が予想を超える内容で魅力度が大きく増した5つの高配当株を検証しました。株価が上下する要因は、全体の動きや業績、配当推移に加えて、将来性など様々ありますが、やはり業績が好調に推移している銘柄の株価は、長い目で見た場合上昇するケースが多いです。

その様な点において、今回検証した5銘柄の決算直後の株価は、上昇したケースから売られたケースまで様々ですが、長期的な視点で考えた場合は優良な高配当株として気になる銘柄ばかりです。