【厳選】今年最後に購入を検討している高配当株6選

いよいよ今年も残り2ヶ月半となりましたが、2週間後には衆議院選挙、来月頭にはアメリカの大統領選挙が迫っており、また、引き続き日米の金融政策や景気動向に為替も含め、年内の株式市場も大きく乱高下する可能性があります。

そんななか、個人的には今月上旬に1銘柄の新規購入を行った事で、今年のNISA枠の残りは10万円台まで少なくなりました。という事で今回は、最近の相場状況や残りのNISA枠も踏まえたうえで、今年最後に購入を検討している6銘柄の最新状況をまとめていきますが、今回の6銘柄から年内に2銘柄を購入して、今年の購入は終了にしようと考えていますので、是非最後までご覧ください。

【9432】NTT

最初の銘柄はNTTで現在800株保有していますが、買い増しを検討しています。NTTは通信事業を主体とするNTTグループの持株会社で、2020年にはNTTドコモを完全子会社化しています。

最近の業績は通信料値下げの影響を受けながらも増益が続いていましたが、今期業績を減益見込みで発表した事や去年行った株式大量分割の影響もあってか、最近の株価は停滞が続いています。

直近決算

NTTは8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は2741億円と前年同期比1016億円の減益となっていますが、　通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、携帯電話の通信収入減や固定電話事業の不振に加え、量販店での販売強化費増加などの影響としています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナショックを受けた2020年でもぎりぎり増益を維持しているなか、ここ数年の増益幅は数年前と比較して勢いが付いていました。業績好調の要因は通信料金値下げの影響があるなか、企業のデジタル変革の取り組みが急速に広がり国内外でITサービスの需要が増えたことや、テレワークの拡大で家庭向けのインターネットサービスの契約が増えたためとしています。

そして、前期も過去最高益となっていますが、今期は2027年度の新中期目標達成に向けて成長分野の拡大やコスト構造改革に積極的に取組んでいくとして、14％程度の減益見込みで発表しているなか、第1四半期時点の通期進捗率は25％付近と目安をクリアしている様に見えますが、例年の平均は約30％ですので厳しい状況である事は間違いありません。

配当推移

2015年からの配当推移をみていきますが、減配はもちろん据え置きの年すらなく順調に増配傾向で、前期までで13期連続増配となっています。金額の単位が細かくなっているのは株式25分割の影響ですが、今期も業績は減益見込みのなか増配予測にしていますので、2015年と比較すると3倍弱の水準へ増えている状況です。

NTTの配当方針は、株主還元の充実は当社にとって最も重要な経営課題の一つとし、継続的な増配の実施を基本的な考え方としています。

NTT株主優待

NTTは100株以上保有を条件に2年以上3年未満の継続保有で1500ポイント、5年以上6年未満の保有で3000ポイントのdポイントがもらえます。

株式の25分割後でも100株保有の条件は変わっていませんので、今なら約1万5000円で株主優待がもらえますが、同一の株主番号でもらえる最大ポイントは4500ポイントで毎年もらえる訳ではありませんので注意が必要です。

株価推移

株価は2020年10月に85円まで売られましたが、その後は停滞する時期を挟みながらも右肩上がりの状況でした。

そんななか、今年1月には192円まで上昇しましたが、その後は低迷しており、8月の暴落で142円まで売られたあと160円付近まで反発しましたが、直近は再び150円前後で推移しています。

株価指標(2024年10月10日時点)

最近の株価は停滞が続いているなか、配当は増配が続いていますので配当利回りは3％半ばの水準です。

今期業績は減益見込みですがPERは市場平均と比較して割安で、配当性向は40％付近となっています。

NTTについて、今期業績は減益見込みですが、ここ数年基本的には増益で推移しているなか、配当も10年以上連続増配が続いています。そんななか、今年の株価が低迷している事や株式25分割の影響で現在の最低購入金額は約1万5000円と格安ですので、今年最後のNISA枠の調整として買い増しを検討しています。

【7201】日産自動車

2番目の銘柄は日産自動車で日本を代表する自動車メーカーですが、今回初めて購入候補にしています。そんな日産自動車はフランスのルノー社と三菱自動車を含めた3社連合でグローバル戦略を遂行しています。

実際、北米を中心に直近の海外売上比率も8割を超えている状況です。

直近決算

日産自動車は7月25日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は285億円と769億円の減益となっているなか、通期最終利益の予測を800億円下方修正していますが、年間配当予測に変更はありません。

業績低迷の要因は、米国と中国を中心に競争の激化と販売費用の増加などが影響したとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益は増減の激しい展開となっており、2021年はコロナショックの影響で赤字に転落していますが、2022年はコロナからの経済回復の影響で大きく増益となっています。

前期は中国を除いたグローバル販売台数が順調に伸びた事や国内販売の好調に加え、円安の追い風があった事で更に増益となっていますが、今期はインフレ影響などを考慮し期初から減益見込みにしていたなか、先ほどお伝えした様に第1四半期決算で更なる下方修正も発表されましたが、数年前の水準は上回っている状況です。

配当推移

2015年からの配当推移を見ていますが、数年前は50円付近で増減を繰り返していたなか、コロナショック時は無配に転落するほど増減が激しくなっています。2022年以降は業績の回復と共にじわじわ増配傾向となっていますが、まだコロナ前の水準へは戻れていない状況です。

日産自動車の配当方針は事業の成果を反映し、安定的に株主還元を増やしていくことを目指すとしているなか、具体的な目安は株主総還元率30%以上としています。

株価推移

株価はコロナショックで311円まで売られた後は、600円付近まで急速に戻しましたが、その後は停滞する時期が続きました。

その後、2023年には712円まで上昇しましたが、直近は400円前後まで下落しています。

株価指標(2024年10月11日時点)

最近の株価は下落が続くなか、配当は増配が続いていますので配当利回りは6％前後と高水準です。

今期業績は減益見込みですがPER、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向は29％付近と方針通りの水準です。

日産自動車について、今期は減益見込みですが数年前と比較すると順調に推移しており、最近の配当も増配傾向です。ただ、第1四半期決算は前期比大幅減益で通期進捗率も下方修正後で10％程度に留まっていますので、今後が心配な状況ではあります。

その様な状況もあり、直近の株価は下落していますが、最低購入金額は4万円前後と格安です。

以上の点を総合的に踏まえ、今までの配当推移から業績悪化時には容赦ない減配が行われるリスクもありますので、11月発表予定の第2四半期決算までは様子を見ようと考えています。

【8410】セブン銀行

3番目の銘柄はセブン銀行です。セブン銀行はセブン＆アイ・ホールディングス傘下の銀行で、コンビニのATM事業では最大手になりますが、今回久しぶりに購入候補に選定しています。

セブン銀行は、セブングループに設置しているATMビジネスを入り口として多層的に金融サービスを展開しています。また、アメリカやインドネシアを中心に海外進出も進めており、直近の海外売上比率は2割程度を占めています。

直近決算

セブン銀行は8月9日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は46億円と前年同期比7億円の減益となっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、昨年連結子会社化したセブン・カードサービスの収益上乗せ影響はありましたが、第4世代ATMの入れ替えや海外子会社でのコスト増があったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、2020年をピークに2023年までは減益が続いていました。業績低迷の要因は、コロナ禍による人流減少やキャッシュレス化の流れなどに加え、第4世代ATMを活用した金融・非金融を問わないサービスの拡大を進めた費用が先行したためとの事です。

しかし、前期はセブン・カードサービスを連結子会社化した事に絡み、第2四半期決算で負ののれん発生による特別利益 215億円を計上した事で大きく増益になりました。今期はその反動もあり大きく減益見込みにしているなか、第1四半期時点の通期進捗率は24％付近と順調なスタートになっています。

配当推移

2015年からの配当推移を見ていきますが、2019年以降は年間11円で横ばいです。前期業績は大きく増益となりましたが配当は据え置きで、逆に今期は大幅減益見込みですが、同じく据え置きの予測になっています。

セブン銀行の配当方針は、強固な財務基盤を背景に配当中心の安定的・継続的な株主還元を実施するとしており、具体的な目安は、実額にも配慮しつつ、配当性向40％以上を維持する方針です。

株価推移

株価は2015年に661円の高値を付けた後は右肩下がりの状況で、2020年12月には215円まで売られました。

その後は200円台で停滞が続く期間が長かったですが、直近はセブン＆アイによる保有株売却報道で300円前後まで上昇しています。

株価指標(2024年10月11日時点)

直近の株価は上昇しているなか、配当も横ばいの状況が続いていますが配当利回りは3％半ばとなっています。

今期業績は減益見込みですのでPERは市場平均より割高で、配当性向は66％付近と目安の40％以上を大きく上回っています。

セブン銀行について、最近の業績は減益が続いていたなか、前期は一時的要因の影響で増益となりましたが、今期は反動もあり再び減益の見込みとなっています。ただ、その様な状況でも配当推移には安定感があり、直近の株価は上昇していますが最低購入金額は3万円前後と格安です。

以上の点に加え、直近は親会社のセブン＆アイがカナダの企業から買収提案を受けている事に絡み、セブン銀行に対するTOBの思惑も広がっていますので、残りのNISA枠での購入を検討しています。

【9286】エネクスインフラ投資法人

4番目の銘柄はインフラファンドのエネクスインフラ投資法人で、現在3株保有していますが買い増しを検討しています。エネクスインフラは現在12件の発電所を保有しており、エリアは九州から北海道まで分散されていますが、取得価格ベースで見ると関東と中部で8割を超えます。

分配金推移

2019年からの分配金推移を見ていきますが、6000円前後で安定しています。今年の分配金はわずかに減配になっていますが誤差のレベルで、来年も現状は5月の分配金予測しか発表されていませんが、同水準の見込みになっています。

基準価格推移

基準価格は2019年の上場後11万9500円まで上昇しましたが、コロナショックで7万3100円まで値を下げました。

その後は9万円台での値動きが中心でしたが、今年6月以降は大きく売られ、直近は6万円台まで下落しています。

基準価格指標(2024年10月11日時点)

最近の基準価格は大きく下落しているなか、分配金は高水準で安定していますので利回りは9％前後と脅威の高水準です。

また、2021年までは11月の年1回分配でしたが、現在は5月、11月権利確定の年2回分配となっています。

エネクスインフラ投資法人について、現在の利回りは9％付近と異次元の高さで、現在上場しているインフラファンド5銘柄の中でもトップとなっています。インフラファンドの基準価格はエネクスインフラに限らず右肩下がりの状況が続いており、確かにFIT終了後の売電価格や最近は電力ケーブルの盗難などに加え、出力制限の問題など懸念点も多いですが、さすがに直近の基準価格は売られ過ぎに感じます。

また、今後の電力需要については、人口減少や節電・省エネなどにより減少していく事が懸念されていましたが、最近はデーターセンターや半導体工場の新増設などにより、将来的に需要が増えていく可能性も指摘されていますので、現状最低購入金額が7万円前後と格安な事も含め、年内の買い増しを検討しています。

【8601】大和証券グループ

5番目の銘柄は大和証券グループで野村証券に次ぐ、国内第2位の証券会社ですが、9月権利落ちの購入候補からの継続銘柄です。有価証券関連業を中核とするリテール事業やホールセール事業、アセット・マネジメント事業などの投資事業を営んでいます。

また、あおぞら銀行やかんぽ生命との資本業務提携を進めるなど、事業規模の拡大も図っているところです。

直近決算

大和証券は8月1日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は239億円と2億円の増益となっているなか、通期最終利益の予測は非開示のままですが、同じく非開示としていた配当見込みを前期比据え置きの年間44円で発表しています。

前期比増益の要因について、アセット・マネジメント部⾨は減益となりましたが、ラップ⼝座サービスの契約額が過去最⾼を更新するなど資産管理型ビジネスモデルへの移⾏が着実に進展したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益を見ていきますが、増減が激しくなっています。2022年頃は1000億円前後で推移していましたが、2023年はリテール部門でフロー収益が減少した事やホールセール部門も不透明な市場環境を受けて顧客アクティビティが減少した事などを要因に減益となっています。

しかし、前期はリテール部門で資産管理型ビジネスへの移行が着実に進展した事やホールセール部門ではプライマリー・セカンダリーマーケットが回復した事などにより全部門が堅調に推移した事で大きく増益となっており、今期予測は経済情勢や相場環境に大きな影響を受ける状況にあり、その業績予想を行うことは困難であるとして、例年通り非開示になっています。

配当推移

2015年からの配当推移について、数年前は20円台で増減を繰り返す展開が続いていましたが、2021年は業績好調を背景に大きく増配となっています。その後は減配が続いていましたが、前期は業績好調から一気に21円の大幅増配となっており、今期は先ほどお伝えした様に期初時点では非開示となっていましたが、第1四半期決算で据え置きの見込みが発表されています。

大和証券の配当方針は、業績の安定性を反映した還元方針として今期から下限配当を設定しており、具体的な目安は年間配当金44円以上を下限としたうえで、配当性向を半期毎に50％以上としています。

株主優待

大和証券には株主優待が設定されており、保有株数によってこれらの商品が選択できます。

金融株で株主優待が設定されているのは珍しいかと思いますが、選択商品に会社四季報が入っているのは面白いです。

株価推移

株価はコロナショックで356円まで売られた後は、600円付近で停滞する時期が長かったです。

しかし、去年夏移行は右肩上がりの状況で、今年7月に1353円まで上昇しましたが、先月の暴落で848円まで下落し、直近は1000円前後で推移しています

株価指標(2024年10月11日時点)

最近の株価は乱高下しているなか、今期配当は現状据え置きの予測ですが配当利回りは4％前半と高水準です。

通期の業績見通しは非開示ですのでPERや配当性向は算出できない状況です。

大和証券について、証券会社の業績は株式市場の影響を大きく受けるため増減が激しく、他の証券会社も普段から通期業績や配当見込みを非開示で発表する企業が多いです。そんななか、大和証券も今期の業績見通しは非開示としていますが、配当方針には今期から下限配当が設定されていますので安心感が増しています。

以上の点に加え、最低購入金額も10万円前後と格安ですので、引き続き購入候補にしています。

【9434】ソフトバンク

最後の銘柄は通信会社のソフトバンクで、現在8,000株保有していますが買い増しを検討しています。ソフトバンクはNTT、KDDIと並ぶ大手通信会社で、近年は主力のモバイル事業に加え、ヤフーやLINE、PayPayなどの非通信事業にも注力しています。

そんななか、9月末に株式の10分割を行っています。

直近決算

ソフトバンクは8月6日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は1625億円と前年同期比158億円の増益となりましたが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、モバイル売上高が増収基調を維持している事やPayPayが四半期ベースで初の黒字化を達成するなど、全領域で増益を達成したためとしています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、2023年までは順調に増益が続いていました。しかし、ここ数年は通信料金値下げの影響を法人やヤフー・LINE事業でカバーしている状況で、2023年はPayPay子会社化に伴う再測定益で何とか増益を維持できた印象です。

前期はその反動で大きく減益となりましたが、今期はメディアやEC事業が順調に推移している事に加え、通信料値下げで落ち込んでいたコンシューマ事業にも反転の兆しが見込めるとして増益の予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率は32％付近と順調なスタートを切っています。

配当推移

ソフトバンクは上場が2018年のため、2019年からの配当推移をまとめていますが、先月の株式分割により配当額に小数点が付いているなか、ここ数年はほぼ横ばいで安定しています。増益が続くなかでも据え置きを維持しており、前期は減益でしたが、配当は据え置きになっています。

ソフトバンクの配当方針は中長期的な成長と株主還元の両方を重視し、高水準の株主還元を維持する方針です。

株主優待

ソフトバンクは株主優待の新設を発表しており、100株以上かつ1年以上保有を条件にPayPayポイントが1000円分もらえます。

株式分割後でも100株保有の条件は変わらないとの事ですが、株主優待は2026年3月末を基準日に開始するとの事ですので、少し先の話ではあります。

株価推移

株価は通信料金の値下げ圧力を受けた2020年9月に115円まで売られましたが、約1年後には160円を超える水準まで上昇しました。

その後は150円台での値動きが中心でしたが、去年8月以降は上昇傾向となり、直近は190円前後で推移しています。

株価指標(2024年10月11日時点)

最近の株価は上場来の高値付近で推移していますが、配当は高い水準で安定していますので配当利回りは4％半ばとなっています。

今期業績は増益見込みですがPER、PBRは市場平均よりも割高で、配当性向も81％付近とかなりの高水準です。

ソフトバンクについて、前期は減益となりましたが、通信料収入の落ち込みには反転の兆しが見えており、また通信部門以外は順調に成長していますので将来性にも期待できそうです。

そんななか、先月末に株式10分割の権利が落ちた後は、大量分割による影響もあってか上値が重たくなっている印象です。この辺りの要因は、最近の株価上昇もあり保有株を一部売却する動きが出ている可能性がありますし、最低購入金額も2万円前後と格安ですので、今年最後に買い増しを検討しています。

今年最後に購入を検討している6銘柄(2024年10月11日時点)

今回検証した今年最後に購入を検討している6銘柄の最新情報を表にまとめています。

残りのNISA枠が少なくなっている事もあって最低購入金額が低めの銘柄が中心ですが、配当利回りは1番低いNTTやセブン銀行でも3%台半ば、日産自動車やエネクスインフラは、それぞれ6％、8％を超えるほど高水準になっています。

ただ、個別銘柄の検証時にも触れましたが、今月末からは決算発表が本格化し、特に3月期銘柄は第2四半期決算という事で折り返しにあたるため、通期見通しの修正が発表される可能性もありますので、購入時期については、その辺りも考慮しつつ検討したいと考えています。

まとめ

今回は最近の相場状況や残りのNISA枠を踏まえ、今年最後に購入を検討している6銘柄の最新情報をまとめました。冒頭でお伝えした様に、10月は現状1銘柄を新規で購入していますので、今年のNISA枠の残りは10万円台とかなり少なくなっていますが、今回の6銘柄の中から年内に2銘柄を購入して、今年の購入は終了にしようと考えています。

そんな、実際の購入実績や既に10月上旬に購入している銘柄の情報に加え、今月末からは来年の購入候補銘柄も随時YouTubeのメンバー限定動画で投稿していく予定で、メンバー限定動画は490円/月のサイドFIREプランで全て視聴できますので、興味のある方は是非下記リンクからYouTubeのメンバーシップへご加入ください。

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