【厳選】2024年3月権利取りまでに購入を検討している高配当株7選

来週の金曜日からはいよいよ3月入りとなりますので、3月の権利取りまで1ヶ月を切る状況となります。

日本企業は3月期決算銘柄が多いため、3月の権利取りは1年間の中でも最も大きな節目となりますので、株式市場にとっても今年の前半戦最大の山場と言っても過言ではありません。

特に今年は年明けから強い相場が続いており、今週には日経平均も史上最高値を更新し、このまま4万円を目指しそうな勢いですが、どんなに相場が強い時でも一本調子でいく事はなく、もし3月の権利取り前に全体が調整する場面があれば絶好の買い場となる可能性もあります。

という事で今回は、3月権利取りまでに購入を検討している7銘柄の最新情報をまとめていきます。

【9769】学究社

最初の銘柄は学究社で去年の9月権利落ち後に購入候補にしていましたが、NISA枠との絡みもあって購入できませんでしたので、改めて購入候補にしています。

学究社は東京を中心に関東圏で都立中高一貫校や都立難関高校向けの対策塾として進学塾「ena」を運営しています。

また、看護系や医療技術系の大学、専門学校の予備校、帰国子女の受験対策指導などに加え、インターネットによる受験・教育情報の配信サービスを行う「自宅ena」も提供しています。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益を見ていきますが、順調に増益が続いており、前期までで4期連続の過去最高益となっています。

コロナ渦でも増益が続いた要因は、都立中高一貫校や都立難関高校入試への対策を強化しブランドイメージを強化した事やオンラインサービスを拡充させたためとの事で、前期は小中学生部門の受験学年を中心に生徒数が堅調に推移した事やコロナ禍で中止したGW合宿や週末合宿を例年通りに実施した事で過去最高益となっています。

今期も積極的な新規開校や「自宅ena」関連設備の更なる拡充でDX事業を推進する事により更に増益の見込みにしているなか、第3四半期時点の通期進捗率は80％付近となっていますが、インフレ特別手当の支給や正社員の給与水準引き上げによる採用コストの増加などで前期比減益の状況が続いていますので、今期も最高益を更新できるか微妙なところです。

配当推移

2015年からの配当推移について、数年前までは60円で据え置きの年が続いていましたが、最近の配当は過去最高益が続く業績と連動し、増配が続いています。

そんななか、今期も業績は増益見込みですが、配当は現状据え置きの予測になっています。

学究社の配当方針は、株主に対する利益還元を経営の重要課題として位置付けるとともに、今後の収益力向上のための内部留保による企業体質の強化を図りながら、業績に対応した成果の配分を行うとしています。

株価推移

株価はコロナショックで963円まで売られた後は、停滞する時期を挟みながらも上昇しています。

そして、去年以降は上昇ペースが加速し5月には2257円まで上昇しましたが、直近は2100円前後で推移しています。

株価指標(2024年2月22日時点)

最近の株価はここ数年の高値圏で推移するなか、順調に増配が継続している事で配当利回りは4％前半と高水準です。

業績は過去最高益が続いていますのでPERは市場平均と比較して割安で、配当性向は47％付近となっています。

学究社について、業績はコロナ渦でも過去最高益が続くなか増配も続いていますので、配当利回りは4％台と魅力的です。ただ、今期業績はインフレによる様々なコストの増加に対する授業料への価格転嫁が十分にできなかったことで第3四半期までは前期比減益で推移していますので、最終着地が増益となるかは微妙なところです。

また、進学塾という事で今後の少子化は懸念材料ですが、今後も積極的な新規出校を進める事やオンライン授業の強化により来期以降の業績にも期待できそうな雰囲気がありますので、3月権利取りまでに株価が安くなる場面があれば購入したいと考えています。

【9303】住友倉庫

2番目の銘柄は住友倉庫で去年は度々購入候補にしていましたが、結局購入できませんでしたので、改めて購入候補にしています。

住友倉庫は倉庫物流企業で従来から業績が安定しているなか、最近の業績はコロナ特需を取込み絶好調でした。

しかし、今期の業績は海運子会社などの譲渡により大きく減益見込みとなっている状況です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、前期までは順調に増益傾向でした。

前期にかけて業績が好調だった要因は、倉庫及び港湾運送における荷動きの回復や海運事業の市況改善・輸送数量回復などに加え、海運子会社の譲渡に伴う特別利益などにより大きく伸びているとの事でした。

しかし、今期は前連結会計年度に海運子会社を連結の範囲から除外したことや高騰していた海上運賃相場の下落などによる国際輸送収入の減収により大幅減益見込みとしていますが、第3四半期時点の通期進捗率は77％付近と順調に推移しています。

配当推移

2015年からの配当推移を見ていきますが、減配はもちろん据え置きの年すらなく順調に増配傾向で、特にここ数年の増配幅は業績好調を背景に大きくなっています。

また、今期も業績は大幅減益予測ですが、現状1円の増配見込みとしています。

住友倉庫の配当方針について2025年度までの中期経営計画中は、中長期視点での企業価値向上のために必要な事業投資を継続したうえで、1 株当たり年額100円をミニマムとし、各事業年度の収益力の向上を考慮しつつ、DOE(株主資本配当率)3.5%～4.0%を目安としています。

株価推移

株価はコロナショックで1009円まで売られた後は順調に上昇傾向で、2022年3月には2412円まで上昇しました。

その後、去年1月には1894円まで値を下げましたが2月以降は反発し、直近は2600円前後で推移しています。

株価指標(2024年2月22日時点)

最近の株価はじわじわ上昇していますが、増配を継続している事で配当利回りは4％前後の水準です。

今期業績は大幅減益見込みのためPERは市場平均と比較して割高で、配当性向は66％付近となっています。

住友倉庫について、今期業績は大幅減益見込みとなっていますが、2025年度までの配当は現行の水準を下限と示しています。

そんななか、今期減益の大きな要因は海運事業売却に絡むもので、今後はコア事業である物流と不動産事業に経営資源を集中し、更なる成長を目指すとしていますので、3月の権利取りまでにチャンスがあれば購入したいと考えています。

【9882】イエローハット

3番目の銘柄はイエローハットで現在100株保有していますが、買い増しを検討しています。

イエローハットはカー用品を専門に取り扱う量販店で、現在全国に700店舗以上展開しています。

取り扱い製品はタイヤやカーナビなどに加え、車検やオイル交換などのメンテナンスも行っており、車全般に関わるサービスを手掛けています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナショックの影響もそれ程関係なく順調に増益が続いており、前期は過去最高益となっています。

増益が続く要因としてコロナショックによる営業時間短縮などの影響はありましたが、感染対策として車、バイクでの移動需要が高まったことにより当初予想よりも早く需要が回復した事やタイヤの価格改定を2度実施したためとしています。

そして、今期も更に増益の予測にしているなか、旅行や帰省をはじめとしたドライブ需要の回復により消耗品販売が堅調に推移したとして、第3四半期時点の通期進捗率は83％付近と順調に推移しています。

配当推移

2015年からの配当推移をみていきますが、据え置きの年すらなく順調に増配が継続しており、増配は前期までで13期連続となっています。

また、最近の増配幅は業績好調を背景に大きくなっており、今期見込みは2015年と比較すると3倍弱の水準です。

イエローハットの配当方針は、中長期的な視点で連結業績に応じた利益還元を重視し、連結配当性向30％を目指すとしています。

株主優待

イエローハットには株主優待が設定されており、保有株数によって全国の店舗で使用できる割引券がもらえますので内容を表にまとめています。

こちらの内容を3月と9月の年2回もらえるほか、ウォッシャー液2.5L1本と引き換えできる引換券ももらえますので、イエローハットをよく利用する人にはおすすめの株主優待です。

株価推移

株価はコロナショックで1195円まで売られた後、2021年8月には2157円まで上昇しました。

しかし、2022年以降は1500円から2000円のボックス圏で推移しており、直近も1900円前後で推移しています。

株価指標(2024年2月22日時点)

最近の株価は停滞しているなか、増配が継続している事で配当利回りは3%半ばとなっています。

業績好調によりPER、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向は29%付近と方針通りの水準です。

イエローハットについて、業績は過去最高益が続くなか配当も10年以上連続増配が続くほど株主還元力は抜群で指標面も割安です。

そんななか、ここ数年の株価は最近の強い相場でもボックス圏での動きが続いており、さすがに他の高配当株と比較して出遅れ感があります。

以上の点を踏まえ、株主優待のランクを上げるためには1000株以上の保有が必要ですので、現在保有していない口座での買い増しを検討しています。

【4502】武田薬品工業

4番目の銘柄は武田薬品工業で、去年から何度も購入候補にしていましたが、なかなか購入できずにいますので、改めて購入候補にしています。

武田薬品工業の売上は国内医薬品企業の中でトップとなっており、現在約80の国と地域で医薬品を販売しています。

そして、2019年にはアイルランドの製薬大手シャイアーを買収するなど、M＆Aを絡め企業規模の拡大を図っています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、増減の激しい展開が続いていますが、前期は大幅増益となっています。前期大幅増益の要因は、成長製品や新製品の販売が好調に推移している事に加え、円安の追い風があったためとの事です。

そして、今期は第2四半期決算で下方修正を発表した事で大きく減益見込みにしているなか、成長製品や新製品の力強い勢いにより第3四半期時点の通期進捗率は158%付近となっていますが、独占販売期間満了による大幅なマイナス影響やコロナワクチンの減収を考慮して通期見通しは変更していません。

ただ、武田薬品工業は今期の前提為替を1ドル137円としており、現在の為替水準が継続した場合は売上収益およびCore営業利益が上振れる可能性があるともしています。

配当推移

2015年からの配当推移を見ていきますが、前期までの年間配当は毎年180円で、遡ると2009年から10年以上180円で変わっておらず、30期以上減配はしていません。

そんななか、今期はレバレッジ低下の進捗および将来の成長に対する自信に基づく増配として、久しぶりに8円の増配見込みとしています。

武田薬品工業の配当方針は、毎年の年間配当金を増額または維持するとしており、今期より累進配当を導入しています。

株価推移

株価は2018年に6693円まで上昇しましたが、その後は右肩下がりでコロナショックでは2894円まで下げました。

その後は停滞する時期もありましたが2022年以降の株価はじわじわ上昇しており、直近は4400円前後で推移しています。

株価指標(2023年2月22日時点)

今年の株価は上昇が続いていますが、配当は高水準を維持している事で配当利回りは4％前半となっています。

今期業績は大幅減益見込みですのでPERは市場平均よりもかなり割高で、配当性向は300％超と、こちらもあまり見ないほど高水準です。

武田薬品工業について、第3四半期時点の通期進捗率が150%を超えているのに通期見通しを上方修正しないところを見ても分かる様に製薬メーカーの業績は先が予測しづらいです。

ただ、そんななかでも配当性向が100%を超える年も多いですが、配当推移は安定しており、今期からは配当方針に累進配当まで導入しています。

また、為替についても第4四半期が半分以上過ぎた時点で円安水準が続いていますので、最終着地での大きな上振れも期待して、3月権利取りまでの購入を検討しています。

【9069】センコーグループHD

5番目の銘柄はセンコーグループHDで現在200株保有していますが買い増しを検討しています。

センコーグループHDは、量販店や小売チェーン店の物流業務に加え、鉄骨部材、外壁などの住宅物流、化学合成製品の輸送など様々な商品の物流を手掛けています。

業績や配当は順調に推移していますが、物流業界の2024年問題を懸念してか、株価は他の高配当株と比較して停滞が続いています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが順調に右肩上がりで、コロナショックでも減益には陥っておらず、直近の業績はコロナからの経済回復もあり増益幅も増えています。

業績好調の要因は、電気料金ならびに燃料価格や仕入価格の上昇に加え、コロナ特需の剥落などがありましたが、拡販ならびに料金・価格改定などにグループ全体で取り組むと共に、Ｍ＆Ａを推進した結果としています。

そして、今期も引き続き好調な流れは継続するとして増益見込みにしているなか、第3四時点の通期進捗率は89％付近と順調に推移しています。

配当推移

2015年からの配当推移について、好調な業績と連動して順調に増配が続いており、コロナショック時など据え置きの年はありますが減配はありません。

そして、前期は前年並みだった業績と連動して据え置きとなりましたが、今期は第2四半期決算で中間配当が2円増額された事で4円の増配見込みとなっています。

センコーグループHDの配当方針は、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、株主の皆様への利益還元を充実させるため、安定配当に加え業績連動を考慮した配当を実施するとしています。

株価推移

株価はコロナショックで707円まで売られた後、2021年3月には1100円を超える場面もありました。

その後はじわじわと値を下げ2022年6月に824円まで下げましたが、最近は1200円付近まで反発していたなか、2月19日に保険会社などによる株式の売り出しが発表され直近は1100円前後で推移しています。

株価指標(2024年2月22日時点)

直近の株価は下落しているなか、配当は増配が続いていますので配当利回りは3％半ばとなっています。

業績も増益が続いていますのでPERは市場平均と比較して割安で、配当性向は34％付近と余裕を感じる水準です。

センコーグループHDについて、最近の業績は物流需要の高まりなどを受けて増益が続いており、配当も増配傾向です。そんななか、最近の株価はさすがにじわじわ上昇していましたが、直近は政策保有株式見直しに絡む保険会社などの株式売出で需給悪化が懸念され値を下げています。

ちなみに売出価格は2月28日(水)から3月4日(月)までの間に決定するとしており、受け渡し期日は売出価格決定の5営業日後となっていますので、3月上旬にかけては更に値を下げる場面があるかもしれませんが、優良高配当株が値を下げる場面は購入チャンスですので、3月の権利取りまでに狙いたいと考えています。

【7202】いすゞ自動車

6番目の銘柄はいすゞ自動車で、唯一2月の購入候補からの継続銘柄になります。

いすゞ自動車はトラックやバスなどの商用車をメインに製造する自動車メーカーです。

自動車メーカーは海外への輸出も多く、いすゞ自動車もアジアや北米を中心に直近の海外売上比率は7割近くになっています。

その分、為替が円高に進む事はマイナス材料となりますが、最近はアメリカの利下げ観測後退から円安が続いていますので、3月権利取りまでの購入を検討しています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、コロナショックの影響を受けた2021年は大きく減益となっていますが、2022年はコロナからの経済回復や円安の影響などで過去最高益の水準へV字回復しています。

前期は半導体不足による生産制約や資材費・物流費・エネルギーコストの高騰があるなか、円安の進行や堅調な販売などにより更に過去最高益を更新しています。

今期も価格対応や原価低減活動などの順調な進捗に加え、円安の追い風がある事により、第3四半期時点の通期進捗率は97％付近と順調に推移していますが、厳しい市況を受けて下方修正した販売台数の影響を考慮して通期見通しは据え置いています。

配当推移

2015年からの配当推移について数年前までは30円台を中心とした動きでしたが、2022年は業績好調に加え配当性向の引き上げもあり一気に2倍以上の水準へ増配しています。

そして、前期も13円の増配となっているなか、今期も期初当初は1円の増配見込みとしていましたが、第2四半期決算で配当増額が発表され7円の増配見込みとなっています。

いすゞ自動車の配当方針は、2024年3月期までの中期経営計画期間は配当性向40%を目安としています。

株価推移

株価はコロナショックで599円まで売られた後、2022年の初めには1800円を超える場面もありましたが、その後は1500円付近で停滞する期間が長かったです。

しかし、去年春以降は急上昇し年末にかけては円高が進んだ事で反落しましたが、直近は再び2100円前後まで上昇しています。

株価指標(2024年2月22日時点)

最近の株価は上場来の高値付近で推移していますが、大幅増配も続いている事で配当利回りは4％前後となっています。

増益が続いていますのでPERは市場平均より割安で、配当性向は39％付近と方針通りの水準です。

いすゞ自動車について、最近の業績や配当が大きく伸びている事で、株価も上場来の高値付近まで上昇していますが、依然配当利回りは4%前後と高水準です。しかし、第3四半期時点の通期進捗率は97％付近と順調に推移しているなか、販売台数の下方修正による影響を考慮して通期見通しを据え置いた点は、来期以降にも繋がる懸念材料です。

また、最近は為替も円安水準が続いていますが、春以降は日本のマイナス金利解除も含め円高に振れる可能性も十分あります。

以上の点を含め、いすゞ自動車については3月権利落ちまでに大きく下がる場面があれば狙いたいかなというところです。

【9287】ジャパンインフラ投資法人

最後の銘柄はインフラファンドのジャパンインフラ投資法人で、能登半島地震の影響を見極めるために一旦購入候補から外していましたが、今回改めて購入候補にしています。

インフラファンドとは、太陽光発電設備をはじめとする再生可能エネルギーや空港、鉄道、道路といったインフラに投資し、そのインフラから得られる収益を分配金として配当するファンドの事です。

そんななか、ジャパンインフラ投資法人は現在61件の発電所を保有しており、エリアは九州から北海道まで分散されていますが、東北と北陸で5割を超えています。

分配金推移

2020年からの分配金推移を見ていきますが、6000円付近で安定しており、今年も現状同様の水準となっています。

また、権利月は5月、11月の年2回となっていますので、今回は3月権利取りをテーマにしていますが、直接3月の権利取りとは関係ありませんのでご注意ください。

基準価格推移

基準価格は2020年の上場後すぐにコロナショックで8万1200円まで値を下げた後は、約半年で10万円付近まで急速に値を戻しました。

その後2年半くらいは9万円台での値動きが中心でしたが、去年後半からは権利落ちや公募増資の影響を受け下落し、直近は8万5000円前後で推移しています。

基準価格指標(2024年2月22日時点)

分配金は安定しているなか、直近の基準価格が下落している事で利回りは7％台と高水準です。

ジャパンインファンドについて、分配金は安定しているなか基準価格も通常は安定していますが、最近は公募増資や今後の金利先高観への警戒もあってか下落が続いており、利回りも7％台まで上昇しています。

そんななか、北陸地方に保有している発電所についても能登半島地震が営業収益にあたえる影響は軽微と考えているとの発表がありましたので改めて購入候補にしています。

2024年3月権利取りまでに購入を検討している7銘柄(2024年2月22日時点)

今回検証した3月の権利取りまでに購入を検討している7銘柄の最新情報を表にまとめています。

日経平均は史上最高値を更新するほど強い相場が続くなか、今回の銘柄を選定した1つ目のポイントは現在の配当利回りが高い事です。

高配当株投資ですので配当利回りが高い事が最大の選定ポイントになりますが、最近の高配当株は株価が大きく上昇している銘柄が多いため、全体的な配当利回りも低下傾向となっています。

その様な状況でも配当利回り4%以上をキープしている銘柄は高配当株として魅力的に思えますので、もちろん今までの業績や配当推移から今後の減配リスクが低めな事は大前提ですが、今回の7銘柄でいくと利回りが7%を超えているジャパンインフラファンドを筆頭に4%を超えている学究社、武田薬品に加え、3%後半の住友倉庫といすゞ自動車を選定しています。

2つ目の選定ポイントは現在の配当利回りは低くても今後の増配が期待できる銘柄です。先程お伝えした様に最近の相場は強い動きが続いている事で全体的な配当利回りが低下傾向となっていますので、現在の配当利回りだけを見ていると購入を検討できる銘柄の数が少なくなってしまいます。

ただ、最近の日本株は株主還元を高めている企業が多く、来期以降の増配が期待できそうな銘柄も増えていますので、現在の配当利回りは3%台でも将来の増配まで見越して購入候補にしており、今回の銘柄でいくとイエローハットとセンコーグループHDが該当します。

それぞれ現在の配当利回りは3%半ばとなっていますが、2銘柄とも業績や配当推移は順調に推移しているなか、他の高配当株と比較して株価も出遅れ気味ですので今回の購入候補に選定しています。

まとめ

今回は2024年3月権利取りまでに購入を検討している7銘柄の最新情報を検証しました。

私は以前の記事でもお伝えしていましたが、個人的に今年は夫婦2人分の成長投資枠480万円を目標に3月の権利取りまでに300万円くらいの株式を購入するつもりです。

2月も既に2銘柄購入していますので良いペースではあるのですが、あと1銘柄は今月中に購入したい気持ちもあります。

という事で、今回検証した7銘柄のうち1銘柄は、来週26日(月)から29日(木)までの間に購入しようと考えており、実際に購入した銘柄は今年から始めたメンバー限定の動画で購入日のうちにお知らせします。

私は今回の様に、今後も購入した銘柄の情報をメンバー限定の動画でその日のうちにお知らせしていきますし、購入銘柄が無い場合でも直近の相場状況や今後の相場見通しなどを投稿しており、昨日投稿したメンバー限定の動画では、来週狙う銘柄のより詳細な理由もお届けしています。

そんなメンバー限定の動画は、490円/月のサイドFIREプランで全て視聴できますので、興味のある方は下記リンクからご加入ください。

3月の権利取りまでに購入を検討している7銘柄はYouTubeで動画版も投稿していますので、あわせてご覧ください。

40代元証券マンの高配当株投資(YouTube編)

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