【絶好のチャンス！】いまだに現在の株価が割安過ぎに感じる6つの高配当株

今週の日経平均はAI・半導体株が利益確定の売りに押された事もあって大きく下落する場面が目立ちましたが、先週にはTOPIXが史上最高値を更新しており、いよいよ日本株には全面高の雰囲気も漂ってきています。実際、直近の決算発表を見ていても、中東情勢の緊迫化が続くなか、好調な業績を維持しており、また高い株主還元力を継続している企業も多いですので、今後の株価への期待も高まります。

ただ、どんなに強い相場でも全ての銘柄が同時に上昇する事はなく、まだ株価が完全に戻り切れていない銘柄や依然低迷が続いている銘柄もありますので、今回はいまだに現在の株価が割安すぎで、購入チャンスに見える6つの高配当株を検証していきます。

【8593】三菱HCキャピタル　

最初の銘柄は三菱HCキャピタルで機械や器具備品のリース、割賦販売、貸付を中心に、再生エネルギーや不動産、航空・モビリティ領域なども手掛けています。また、直近業績の海外売上比率もヨーロッパや北米を中心に5割程度に迫るほど国際的な企業です。

直近決算

三菱HCキャピタルは8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は316億円と前年同期比256億円の減益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、前年同期に実施した子会社の決算期変更による一過性利益（228億円)の反動やアセット売却益の減少影響などもあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益をみていきますが、コロナショックで減益となった2021年以降は各事業が好調に推移した事やM＆Aによって子会社化した企業の利益貢献に加え、貸倒関連費用の減少などで増益が続いています。

実際、前期も不動産、航空セグメントが好調な事や連結子会社の決算期変更による増益効果などもあった事で過去最高益を大きく更新していますが、今期は前年にあった決算期変更による増益効果が剥落するとして減益予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も20％付近に留まっていますが、今後アセットの売却予定もあるとの事で概ね予定通りとしています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、順調に増配が続いており、前期までで27年連続の増配を継続中です。そんななか、最近の増配額は業績好調を背景に大きくなっており、2024年は4円、2025年は3円の増配だったなか、前期は6円の増配で、今期も業績は減益見込みですが、配当は5円の増配予測で発表しています。

三菱HCキャピタルの配当方針は、株主還元は配当によって行うことを基本とし、利益成長を通じて配当総額を持続的に高めていくとしており、具体的な目安を今期から配当性向45％以上に引き上げています。

株価推移

株価は2023年後半から1000円付近で停滞していましたが、去年4月の暴落では870円まで下落しました。

しかし、今年2月には1542円まで上昇し、6月には1239円まで売られましたが、先月末には再度1518円まで値を上げ、直近は1400円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月20日時点)

最近の株価は直近決算を受けて値を下げているなか、増配は継続していますので配当利回りは3%半ばとなっています。

今期は減益見込みですがPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は46％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から三菱HCキャピタルの投資判断について、業績は過去最高益が続いているなか、今期は現状減益予測で第1四半期も低調なスタートでしたが、要因は一時的なものが多く、本業は好調に推移していますので、今後の巻返しで今期も最終的には増益となる可能性が十分ありそうです。そんななか、直近の株価は今回の決算を受けて値を下げた事で利回りも3％半ばの水準を回復していますので、指標面だけでは無い割安感を感じます。

【8058】三菱商事

2番目の銘柄は三菱商事で、伊藤忠、三井物産、住友商事、丸紅と並ぶ5大総合商社の一角です。三菱商事は従来から資源部門に強みを持っている事もあり、最近の業績は商品市況反落の影響で苦戦していましたが、今期は大幅増益の見込みで発表しているなか、株価は依然低迷が続いています。

直近決算

三菱商事は8月3日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は2985億円と前年同期比954億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、為替・一部資源価格が期初前提よりも円安・高値圏で推移しているためとの事で、第2四半期に向けて上方修正余地を精査するとしています。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、コロナショックの影響で2021年は大幅減益となりましたが、2022年以降はコロナからの経済回復や商品市況の上昇で大幅増益が続き、2023年には過去最高益を記録しています。しかし、2024年以降は2024年以降は資源価格の反落や洋上風力発電関連の減損損失などの影響で減益が続いており、前期も原料炭、鉄鉱石価格の下落に加え、前年にあった一時的利益の反動などで大きく減益になりましたが、今期は米国シェールガス事業への参入やLNGカナダの通年稼働などを見込むとして、期初から最終利益は1兆円を超える大幅増益の予測で発表しているなか、第1四半期時点の通期進捗率も27％付近と順調にスタートしています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていますが、順調に増配傾向で、コロナショックで業績を大きく落とした2021年にも増配しています。そんななか、最近は業績とは関係なく増配幅が大きくなっており、実際2025年は減益でも30円の大幅増配、そして前期も業績は大きく減益になりましたが10円の増配で、今期は期初から15円の増配予測で発表しています。

三菱商事の配当方針は累進配当＋機動的な自己株式取得とする基本方針を維持としており、2027年度までの累進配当も宣言しています。

株価推移

2023年以降の株価は基本的に右肩上がりで、2024年4月には3775円まで上昇しました。

しかし、その後は業績低迷の影響もあって下落が続き、去年4月の暴落では2257円まで売られ、今年5月には6012円まで上昇しましたが、直近は4700円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月20日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、増配も続いていますが配当利回りは2％半ばの水準です。

今期は増益見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は41％付近となっています。

投資判断

今までの内容から三菱商事の投資判断について、ここ数年の業績は資源価格の下落で減益が続いていましたが、今期は一気に過去最高益も狙える水準の予測で発表しているなか、第1四半期も順調にスタートしています。業績好調の要因は、原料炭事業や銅事業の市況上昇に加え、LNGカナダの生産開始に伴う取引増加影響などとしていますので、今後への期待も膨らみます。

実際、第2四半期決算では上方修正が発表される可能性も高そうですので、さすがに今の株価は低迷しすぎに見えてきます。

【7270】SUBARU

3番目の銘柄は自動車メーカーのSUBARUで、レガシィやインプレッサシリーズなどの人気車種を製造しています。実際、アメリカを中心に海外でも人気があり、直近の海外売上比率も北米を中心に8割を超えている状況です。

直近決算

SUBARUは8月5日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は491億円と前年同期比57億円の減益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、米国関税影響の縮小や為替も想定より円安で推移しましたが、米国での販売台数が落ち込んだ事や販売奨励金が増加した事に加え、原材料・市況も悪化したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、2021年頃はコロナショックや半導体の供給不足などの影響で大きく減益となりましたが、2023年以降は北米市場を中心に販売が堅調に推移した事や円安の追い風で一気にV字回復しています。

そんななか、前期はトランプ関税や為替の影響に加え、原材料費も高騰した事で大きく減益となりましたが、今期は前年の関税影響や環境関連費用が軽減する見込みとして4割以上の増益予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も38％付近と好調なスタートを切っています。

配当推移

2017年からの配当推移について、数年前までは144円で安定していましたが、2020年、2021年は業績低迷を背景に大幅減配が続きました。しかし、その後は業績の回復と共に増配が続き、2024年は一気に30円の大幅増配、2025年は9円の増配で、前期も業績は大幅減益でしたが意地の0.5円増配となっており、今期も期初から0.5円の増配予測で発表しています。

SUBARUの配当方針は配当を株主還元の基本と位置づけ、目安を総還元性向40％以上としているなか、累進的な配当を目指すとしてDOE3.5％も設定しています。

株価推移

2023年以降の株価は上下を繰り返しながらも上昇しており、2024年には3614円の高値を付けています。

しかし、その後は業績の低迷と共に下落して去年4月の暴落では2174円まで売られ、年末には3642円まで反発しましたが、直近は2600円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月20日時点)

最近の株価は低迷が続いているなか、増配は継続していますので配当利回りは4％半ばと高水準です。

今期は増益見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で配当性向は63％付近となっています。

投資判断

今までの内容からSUBARUの投資判断について、前期業績はトランプ関税の影響で全ての自動車メーカーが苦戦を強いられましたが、従来から北米での販売割合が8割以上を占めており、自動車メーカーの中でも特に関税の影響を受ける状況でした。ただ、今期は期初から4割以上の増益予測で発表しているなか、第1四半期も順調なスタートを切っています。

以上の点に加え、トヨタやホンダの株価は既に底値から反発している事まで踏まえると、累進配当を宣言しているなか、利回りが4％半ばまで上昇している現在の株価は底値圏に見えてきます。

【5857】AREホールディングス

4番目の銘柄はAREホールディングスで、事業内容は貴金属事業が売上の9割近くを占めていますが、多種多様な廃棄物の無害化や適正処理を行う環境保全事業も手掛けています。

また、メインの貴金属事業では貴金属含有原料などから、金や銀などをリサイクルし、精錬・加工・製品化まで行っており、イギリスやスイスを中心に直近の海外売上比率は7割を超えている状況です。

直近決算

AREホールディングスは8月4日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は86億円と前年同期比50億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、貴金属価格の上昇を背景に宝飾分野の採算性が向上した事や電子分野の金回収量も増加したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益を見ていきますが、2021年にスマホなどの製造関連や自動車関連からの回収量が好調に推移した影響で過去最高益を記録した後は、ロジウム価格の急落などで減益が続きました。

そして、2025年も前年にあった一時的要因の反動で大幅減益となりましたが、前期は貴金属価格の上昇を背景に販売額が上昇した事や北米精錬事業においても精錬手数料が増加した事に加え、製品加工手数料、トレーディング収益も増加した事で大きく増益となっており、今期も好調な流れは続く見込みとして期初から2割弱の増益予測で発表しているなか、第1四半期時点の通期進捗率も29％付近と順調にスタートしています。

配当推移

2017年からの配当推移について、数年前までは30円付近で変わりありませんでしたが、2019年は一気に2倍近い大幅増配となり、その後も増配傾向でした。しかし、2022年以降は90円で据え置きが続いていたなか、2025年は減益となった業績と連動して10円の減配となりましたが、前期は好調な業績と連動して一気に45円の大幅増配となり、今期も期初から更に10円の増配予測で発表しています。

AREホールディングスの配当方針は、配当性向40％を目安とした安定配当を継続としています。

株価推移

株価は2000円前後で停滞する時期が長かったですが、2024年夏以降はじわじわ下落していました。

そして、去年4月の暴落では1548円まで下げ、その後は急騰して今年3月には4720円まで上昇しましたが、6月には2838円まで売られ、直近は3750円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月20日時点)

最近の株価は乱高下していますが、今期も増配見込みですので配当利回りは3％半ばとなっています。

今期は過去最高益の見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は40％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からAREホールディングスの投資判断ですが、直近の業績は貴金属価格の上昇を背景に大幅増益、増配となっており、今年前半の株価も上場来高値を更新する場面がありました。ただ、その後は中東情勢の緊迫化や貴金属価格の急落を受けて大きく値を下げており、直近は今回の決算を受けて反発していますが、依然春の高値から1000円近く下げている状況です。

この辺りには、去年後半から急騰していた反動もありそうですが、世界的にインフレが加速しそうな現状を考慮すると、今後は再び貴金属価格が上昇する確率も高そうですので、いずれ上場来の高値を再度更新する可能性も十分ありそうです。

【4658】日本空調サービス　

5番目の銘柄は日本空調サービスで、建物設備のメンテナンス・維持管理、設備・環境診断、ソリューション提案を行う建物設備のトータルサポート企業です。

顧客の中心は大型病院や製造工場などの特殊な環境を有する施設が占めており、維持管理に高度な技術が必要な事や参入障壁が高い点は強みとなっています。

直近決算

日本空調サービスは7月31日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は8億円と前年同期比3億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、前期に引き続き、高品質サービスの提供を前提とした適正価格での受注が奏功したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、保有株式の売却で業績が大きく伸びた2022年以外は20億円前後で安定していましたが、2024年以降は病院及び研究施設や製造工場などにおいて、国内外ともに環境保全に関心が高まっている事や適性価格による受注により大きく業績が伸びています。実際、前期も製造工場などを中心に働く環境の改善を目的とした暑熱対策需要の拡大や省エネ、省コストなどに関する顕在及び潜在ニーズの高い状況が継続している事で過去最高益を更新しており、今期も同様の流れは続く見込みとして、期初から更に増益の予測で発表しているなか、第1四半期も前期比50％以上の増益と好スタートを切っています。

配当推移

2017年からの配当推移について、2023年は前年にあった特別配当15円の影響で減配になっていますが、2024年以降は業績好調を背景に増配幅が大きくなっています。実際、2024年は11円、2025年も6円の増配、そして前期は9円の大幅増配で、今期も期初から3円の増配予測で発表しています。

日本空調サービスの配当方針は、今期から累進的の文言を加えているなか、具体的な目安を連結配当性向50％とし、ROE 15％の目標と併せることで、DOE 7.5％を目標とした株主への持続的な利益還元を実現する方針です。

株主優待

日本空調サービスは去年8月に株主優待の新設を発表しており、100株以上の保有で1000円分のクオカードがもらえますが、株主優待の権利確定日は決算月とは異なり、9月末になっていますので注意が必要です。

株価推移

株価は2023年頃から上昇傾向で2024年6月には1145円まで値を上げました。

しかし、去年4月の暴落で822円まで売られ、その後は急騰して今年3月には1735円まで上昇しましたが、今月頭には1453円まで値を下げ、直近は1550円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月20日時点)

最近の株価は直近の安値からは反発していますが、順調に増配も続いていますので配当利回りは3％半ばとなっています。

今期も過去最高益の見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は51％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から日本空調サービスの投資判断について、最近の業績は過去最高益で大幅増配も続いていますが、業績好調の要因には旺盛な設備投資需要に対して供給サイドが不足している事も理由として挙げていますので、今後に対する期待も膨らみます。

実際、第1四半期も前期比5割以上の増益と好スタートを切っており、また2030年3月期の通期最終利益目標は53億円と、今期予測から更に3割以上の増益で設定していますので、直近の株価は決算後に何故か売られましたが、数年後の株価はとんでもない事になっている可能性さえありそうです。

【1951】エクシオグループ

最後の銘柄はエクシオグループで、主にNTTグループなど通信事業者向けの電気・通信基盤構築を手掛けています。通信キャリア事業はNTTグループなどに基地局から端末機器に至る通信設備の設計や施工、保守までの一元的なサービスを提供しており、その他にデータセンターを含む都市インフラやシステムソリューション事業も行っています。

直近決算

エクシオグループは8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は69億円と前年同期比33億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、大規模データセンターに関する引き合いが引き続き強い事や生成AIなどへの対応力を高めている事もあって、社会インフラ・システムソリューション事業の利益が伸びているためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、大規模データセンターの構築などを受注できた2022年をピークに減益が続いていましたが、2025年以降は堅調な国内ビジネスの継続やグローバルビジネスの収支改善などにより増益が続いています。そして、前期もデータセンターやDX市場が引き続き堅調に推移している事や大型工事の順調な進捗に加え、通信キャリアを中心とした利益拡大影響もあった事で増益になっており、今期も好調な流れは続く見込みとして期初から増益予測にしているなか、第1四半期も前期比約9割近い増益とロケットスタートになっています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、減配はもちろん据え置きの年すらなく順調に増配が継続しており、増配は前期まで14期連続となっています。そんななか、特に最近の増配幅は大きくなっており、2024年は9円、2025年は3円の増配で、前期も5円の増配だったなか、今期は期初から一気に12円の大幅増配予測で発表しています。

エクシオグループの配当方針は、総還元性向60％を目安とした累進配当を継続としており、具体的な目安を今期からDOE4.5％に設定し、従来の目安から0.5％引き上げています。

株価推移

株価は2022年に1000円付近まで下落しましたが、2024年5月には1859円まで上昇しました。

その後も乱交下し、去年4月の暴落では1502円まで売られ、今年2月には3003円まで値を上げましたが、直近は2600円前後まで下落しています。

株価指標(2026年8月20日時点)

最近の株価は低迷しているなか、増配は継続していますので配当利回りは3％前半となっています。

今期も増益見込みですがPERは市場平均より割安で、配当性向は46％付近の水準です。

投資判断

今までの内容からエクシオグループの投資判断ですが、最近の業績は通信キャリア事業の利益拡大や大型案件の順調な進捗で増益が続いており、直近では大規模データセンターに関する引き合いや生成AIなどへも対応していますので、相場の主役になっても不思議では無い銘柄です。実際、第1四半期も前期比大幅増益と好スタートを決めており、配当も増配が続いていますが、何故か株価は低迷していますので、今のうちに狙いたい優良な高配当株です。

まとめ

今回はTOPIXが史上最高値を更新するなど、日本株に全面高の雰囲気が漂うなか、いまだに現在の株価が割安過ぎに見える6つの高配当株を検証しました。相場は生きものですので、時期によって勢いのある業種、売られる業種があるのは自然な事ですが、業績や配当推移が堅調に推移している銘柄の株価は、いずれかのタイミングで上昇する事がほとんどです。 という事で、今回検証した銘柄の直近株価は上昇しているケースから低迷しているケースまで様々でしたが、いずれも今後に期待できる部分は大きかったですので、本格的な上昇トレンドに入る前に狙いたいところです。