今こそ最大の購入チャンスかもしれない5つの高配当株を検証

株式市場には様々な相場格言がありますが、なかでも有名な1つに「強気相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中に育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」というものがあります。この格言の意味は、誰もが相場に対して楽観的になっている時が株式市場の天井で、逆に多くの投資家が悲観的になっている時こそ、絶好の買い場である可能性を指摘しています。

もちろん、常に格言通りの相場になるわけではありませんが、日経平均は永遠に上がり続けると誰もが疑わなかったバブルの頃や世界中が絶望に陥っていたコロナショック時を振り返ると、信憑性のある格言にも感じます。

という事で今回は相場格言に従って、現在の状況や業績がかなり悲観的な自動車株5銘柄が買い場なのかを検証していきます。

【7203】トヨタ自動車

最初の銘柄はやはりトヨタ自動車です。トヨタ自動車は日本最大手の自動車メーカーで、世界での自動車販売台数もトップクラスです。

子会社であるダイハツに加え、スバル、マツダ、スズキなどの自動車メーカーとも提携を結び勢力を拡大しています。

直近決算

トヨタ自動車は11月6日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は1兆9071億円と6823億円の減益となっているなか、通期最終利益の見込みに変更はありませんが、非開示だった年間配当は15円増配の年間90円で発表しています。

前期比減益の要因は、認証問題への対応などで⽣産停⽌した影響により販売台数が減少した事や、人、成長領域への投資を加速したためとしています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、2022年にかけては順調に増益が続きましたが、2023年は久しぶりに減益での着地となっています。2022年にかけて業績が好調だった要因は、コロナ感染拡大や半導体需給による生産制約があるなか、原価改善や営業面の努力のためとしており、2023年減益の要因は継続している半導体需給のひっ迫や自然災害、コロナ感染などの影響で生産計画が大きく変動した事や資材高騰などの影響としています。

そんななか、前期は好調な販売台数や価格改定に加え、円安の追い風もあり、過去最高益の水準へ大きく増益となっており、今期は前期の反動やモビリティカンパニー変革に向けた投資を織り込むとして、減益の見込みにしているなかではありますが、第2四半期時点の通期進捗率は53％付近と順調に推移しています。

配当推移

2015年からの配当推移について、数年前は40円台で据え置きの年も多かったですが、2022以降は増配ペースに勢いがつき、前期は業績好調を背景に一気に15円の増配となっています。

今期も期初時点では例年通り非開示としていましたが、第2四半期決算で中間配当を前期比10円増額の40円、年間配当は15円増配の90円見込みで発表しています。

トヨタ自動車の配当方針は、長期保有の株主の皆様に報いるため、安定的・継続的に増配を実施する方針です。

株価推移

株価はコロナショックで1154円まで売られた後は、停滞する時期を挟みながらも上昇傾向でした。

そして、去年夏頃からは右肩上がりとなっていたなか、今年3月には3891円まで上昇しましたが、直近は2700円前後まで下落しています。

株価指標(2024年11月22日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、増配は継続していますので配当利回りは3％半ばとなっています。

今期業績は大きく減益見込みですがPERは市場平均より割安で、配当性向は33％付近と余裕を感じる水準です。

投資判断

今までの内容からトヨタ自動車の投資判断について、今期は大きく減益見込みですが、数年前と比較すると依然高水準を維持しており、現状でも3兆円以上の最終利益を見込んでいます。

そんななか、今期減益の要因は認証不正問題をきっかけに生産・開発現場の改善や見直しに当てる活動を進めるため生産ペースを落とした事が影響しており、確かに認証不正の問題はまずかったですが、同じ過ちは繰り返さないと思います。

以上の点を踏まえると、最近の株価が大きく下落している現状は相場格言通りの様な気もしてきます。

【7202】いすゞ自動車

2番目の銘柄はいすゞ自動車でトラックやバスなどの商用車をメインに製造する自動車メーカーです。

自動車メーカーは海外への輸出も多く、いすゞ自動車もアジアや北米を中心に直近の海外売上比率は7割近くになっています。

直近決算

いすゞ自動車は11月11日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は691億円と前年同期比190億円の減益となっているなか、通期最終利益の予測を250億円下方修正していますが、年間配当見込みに変更はありません。

前期比減益の要因は、価格対応や円安影響によるプラスを海外市場の台数減・資材費などの上昇によるマイナスが上回ったためとしており、特にLCV(小型商用車)はタイの厳しい市況で販売台数が減少しているとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、コロナショックの影響を受けた2021年は大きく減益となっていますが、2022年以降はコロナからの経済回復や円安の影響などに加え、価格対応、原価低減活動などの順調な進捗で過去最高益を更新し続けました。

しかし、今期は国内向けCVの台数増や価格対応に加え、原価低減活動の推進によるプラス影響はあるものの、LCVの台数減や資材費の悪化によるマイナス影響を考慮して、期初から減益見込みにしたなか、先ほどお伝えした様に第2四半期で更なる下方修正が発表されましたが、通期進捗率は51％付近で推移しています。

配当推移

2015年からの配当推移について、数年前までは30円台を中心とした動きでしたが、2022年は業績好調に加えて配当性向の引き上げもあり一気に2倍以上の水準へ大幅増配となっています。その後も好調な業績を背景に13円ずつの大幅増配が続いていますが、今期は現状据え置きの見込みになっています。

いすゞ自動車の配当方針は、企業価値の持続的な向上を目指し、事業継続及び将来成長に必要な投資を優先に実行するとしており、具体的な目安は配当性向40%としています。

株価推移

株価はコロナショックで599円まで売られた後、2022年の初めには1800円を超える場面もありましたが、その後は1500円付近で停滞する期間が長かったです。

しかし、去年春以降は順調に上昇し、今年7月には2268円まで値を上げましたが、8月の暴落で1640円まで売られ、直近は2000円前後で推移しています。

株価指標(2024年11月22日)

最近の株価は乱高下するなか上場来の高値付近で推移していますが、大幅増配が続いている事で配当利回りは4％半ばと高水準です。

今期業績は減益見込みですがPERは市場平均より割安で、配当性向は50％付近と目安の水準を10％程度上回っています。

投資判断

今までの内容からいすゞ自動車の投資判断について、第2四半期で更なる下方修正が発表されるなど今期は厳しい状況が続いていますが、配当は据え置きを維持しており、数年前と比較しても大きく伸びている状況です。

ただ、直近の業績が低迷している主な要因は、競争激化などの厳しい市場環境によりタイを中心に輸出台数が落ちている事で、今後の見通しも不透明です。

以上の点を踏まえると、今後の更なる下方修正も可能性としてはありそうですが、いすゞ自動車はトラックなどの大型車に特化している点が強みで、最近の株価も他の自動車株と比較すると底堅く推移していますので、早期の業績回復を期待したいです。

【7261】マツダ

3番目の銘柄はマツダで広島県を本社にしている自動車メーカーです。主要車種は、CXシリーズやロードスター、フレアとなっており、直近の海外売上比率もアメリカや欧州を中心に8割を超えています。

直近決算

マツダは11月7日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は353億円と前年同期比728億円の減益となっているなか、通期最終利益の見込みを100億円下方修正しており、未定だった年間配当予測は5円減配の年間55円で発表しています。

業績下方修正の要因は、主力市場である北米での販売は好調に推移しているものの、日本及びその他市場での販売減や販売奨励金の増加などのためとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益について、2021年はコロナショックの影響で赤字に転落しましたが、その後はコロナからの経済回復や円安の追い風もあり順調に増益が続いています。そして、前期はアメリカやメキシコの販売台数が過去最高を記録した事や為替も引き続き円安が進んだ事で過去最高益を更新しましたが、今期は原材料費、物流費の増加に加え、為替も円高に振れる事を想定して3割程度の減益見込みにしていたなか、先ほどお伝えした様に第2四半期で更なる下方修正が発表されましたが、通期進捗率は25％付近と心配な水準で推移しています。

配当推移

2015年からの配当推移を見ていきますが、増減の激しい展開が続いています。コロナ前は35円で据え置きが続いていましたが、2021年は赤字に転落した業績と連動して無配に転落しています。

しかし、2022年以降は業績の回復と共に増配が続いており、前期は既にコロナ前の水準を上回っているなか、今期の年間配当は第2四半期決算で5円減配の年間55円見込みと発表されました。

マツダの配当方針は、当期の業績及び経営環境並びに財務状況等を勘案して決定し、安定的な配当の実現と着実な向上に努めるとしているなか、具体的な目安を配当性向30%以上と設定しています。

株価推移

株価はコロナショックで505円まで下落した後は、順調に右肩上がりの状況が続いていました。

しかし、今年2月に1961円の高値を付けた後は下落が続き、直近は1000円前後まで売られています。

株価指標(2024年11月22日時点)

最近の株価は下落が続いているなか、今期配当は減配見込みとなりましたが配当利回りは5％半ばと高水準です。

今期業績は減益見込みですがPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は25％付近と余裕を感じる水準です。

投資判断

今までの内容からマツダの投資判断について、ここ数年の業績は増益が続いていましたが、今期は世界的な自動車販売の不振や販売奨励金の上昇により苦戦が続いています。この辺りは他の自動車メーカーでも同様の傾向ですが、マツダの株価は年明けから半値程度の水準まで特に大きく売られています。

以上の点を踏まえると、下方修正後でも通期進捗率が25％程度の現状は相当悲観的で、更なる下方修正も懸念されますが、株価の部分では強気相場が生まれそうな気もします。

【7201】日産自動車

4番目の銘柄は日産自動車で日本を代表する自動車メーカーでフランスのルノー社と三菱自動車を含めた3社連合でグローバル戦略を遂行しています。

また、北米を中心に直近の海外売上比率も8割を超えている状況です。

直近決算

日産自動車は11月7日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は192億円と前年同期比2770億円の減益となっているなか、通期最終利益の予測や年間配当を未定に変更しており、中間配当は無配で発表しています。

業績低迷の要因は、米国において在庫の削減や激化する販売競争に対応するための販売費用が増加したことに加え、モノづくりコストの上昇も収益を圧迫したとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益は増減の激しい展開となっており、2021年はコロナショックの影響で赤字に転落していますが、2022年はコロナからの経済回復の影響で大きく増益となっています。

前期は中国を除いたグローバル販売台数が順調に伸びた事や国内販売の好調に加え、円安の追い風があった事で更に増益となっていますが、今期はインフレ影響などを考慮し期初から減益見込みにしていたなか、先ほどお伝えした様に第2四半期決算で事業構造改革の取り組みに必要なコストを精査中のためとして未定に変更しています。

配当推移

2015年からの配当推移を見ていきますが、数年前は50円付近で増減を繰り返していたなか、コロナショック時は無配に転落するほど増減が激しくなっています。2022年以降は業績の回復と共にじわじわ増配傾向となっていましたが、今期は第２四半期決算で業績見通しが未定となった事と連動し、中間配当が無配に転落するとともに年間配当も未定に変更されています。

日産自動車の配当方針は事業の成果を反映し、安定的に株主還元を増やしていくことを目指すとしているなか、具体的な目安は株主総還元率30%以上としています。

株価推移

株価はコロナショックで311円まで売られた後は、600円付近まで急速に戻しましたが、そこからは停滞する時期が続きました。

その後、2023年には712円まで上昇しましたが、今年に入ると下落が続き、直近は400円前後まで売られています。

株価指標(2024年11月22日時点)

最近の株価は下落が続いていますが、年間配当見込みは未定になりましたので配当利回りは算出できません。

今期業績予測も未定になりましたのでPERや配当性向も算出できない状況です。

投資判断

今までの内容から日産自動車の投資判断について、厳しい状況が続く自動車株のなかでも日産の状況は一段レベルが違う印象です。実際、今回の決算で通期見通しは未定に修正され、また、大規模なリストラも発表されましたので、今後が心配な状況です。

以上の点を踏まえると、さすがにここまで悲観が進むと強気相場も生まれにくい様な気はします。

【7267】ホンダ

最後の銘柄はホンダです。ホンダは日本を代表する輸送機器メーカーで、オートバイの販売台数、売上高は世界1位となっています。国内に限らず北米やアジアなど世界各国に製品を販売しており、直近の海外売上比率は9割に迫る水準です。

直近決算

ホンダは11月6日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は4946億円と前年同期比1217億円の減益となっているなか、通期最終利益の見込みを500億円下方修正していますが、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、日本やアメリカでの販売台数は伸びていますが、中国の販売台数が価格競争激化などの影響で減少した事に加え、持分法による投資利益減益などのためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、コロナショックで大きく減益となった2020年以降は順調に推移していましたが、2023年は半導体供給不足の影響による四輪車の生産・販売台数減少や原材料価格高騰の影響で減益となりました。

しかし、前期は米国での堅調な需要による四輪車の販売増加や機種収益の改善に加え、円安の追い風もあった事で過去最高益を更新しており、今期は研究開発費の増加や為替のマイナス影響などを考慮して期初から減益見込みにしていたなか、先ほどお伝えした様に第2四半期で更に500億円下方修正されましたが、通期進捗率は52％付近で推移しています。

配当推移

2015年からの配当について、コロナショックの影響を受けた2021年は減配になっており、たまに据え置きの年もありますが、概ね順調に増配傾向となっています。そんななか、前期は業績好調を背景に一気に28円の大幅増配となっており、今期は現状据え置きの予測にしています。

ホンダの配当方針は連結配当性向30％を目安に安定的・継続的に行うよう努めるとしています。

株主優待

ホンダには株主優待があり、100株以上の保有で希望者全員にホンダのカレンダーが1部もらえます。

また、いずれも抽選にはなりますが1年以上の継続保有でレースやEnjoy Hondaの入場券、3年以上の継続保有で事務所やHonda Jetの見学会に参加できますので、ホンダファンの人にとっては嬉しい株主優待です。

株価推移

株価はコロナショック時に706円まで売られましたが、その後は上下を繰り返しながら約1年で1000円を超える水準まで上昇しています。

そこからは1000円付近での値動きが中心でしたが、去年春以降は右肩上がりの状況で、今年3月には1959円まで上昇しましたが、直近は1300円前後まで下落しています。

株価指標(2024年11月22日時点)

最近の株価は下落が続いているなか、配当は高水準を維持していますので配当利回りは5%前後と高水準です。

今期業績は減益見込みですがPER、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向は33％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からホンダの投資判断について、今期は減益見込みになっていますが、他の自動車メーカーと比較すると減益率は低めですので、健闘している方かとは思います。実際、日本やアメリカの販売台数は順調に推移していますので、今後に期待できる部分も大きいです。

その割に、最近の株価は大きく売られている事で現状の指標面も割安になっており、配当利回りも5％付近まで上昇していますので、さすがに悲観されすぎの様な気もします。

まとめ

今回は現在かなり悲観的な状況に陥っている自動車株5銘柄を検証しました。5銘柄とも今期業績は減益見込みになっており、株価も低迷している銘柄が多く、実際、今後の自動車メーカーには中国市場の動向やEV車への対応、またトランプ大統領誕生による関税の引き上げなど懸念点も多いです。

ただ、そうは言っても銘柄によって悲観の度合いには違いがあったかと思いますし、何より悲観的な状況の中には強気相場が控えている可能性もありますので、一筋の光を見逃さない様にしたいです。

自動車株5銘柄の検証はYouTubeで動画版も投稿していますので、あわせてご覧ください。

40代元証券マンの高配当株投資(Youtube編)

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