【全て利回り5％以上】配当利回りが異常に高く、今気になる5つの高配当株

投資する高配当株を選ぶ時に配当利回りの高さだけを見て購入を決断する事は危険だと聞いた事がある人も多いかと思いますが、やはり配当を目的に投資するのですから、少しでも配当利回りが高い銘柄を購入したくなるのは正直な気持ちだと思います。

確かに配当利回りが高い銘柄の中には、株価の下落が続いている場合や配当性向が100％を超えている状況でも無理をして配当を維持している場合に加え、特別配当など一時的な要因で配当利回りが上昇しているケースなど、警戒が必要な銘柄が多い事も事実ですが、なかには業績や株価が堅調に推移している優良な高配当銘柄でも高水準の配当利回りが続いているケースもあります。

そこで今回は、現在の配当利回りが5％を超えるほど高水準で推移している5銘柄が高配当株として投資可能か検証していきます。

【8584】ジャックス

最初の銘柄はジャックスで三菱UFJ銀行系列の大手クレジット会社です。オートローンなどのクレジット事業や一括・分割ショッピングのクレジットカード・ペイメント事業に加え、ファイナンス事業なども手掛けています。

また、東南アジアを中心に二輪車の販売金融を通じて海外でも事業を展開しています。

直近決算

ジャックスは5月15日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は186億円と51億円の減益となっているなか、配当は30円減配の年間190円としています。

今期予測は通期最終利益を155億円と31億円の減益見込みにしていますが、配当は10円増配の年間200円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナショックでも減益には陥っておらず、2024年までは順調に増益が続いていました。業績好調の要因は、コロナからの経済回復によりオートローンやカードショッピングの取扱高が増加した事に加え、海外市場も徐々に回復した影響としており、2024年は過去最高益を記録しています。

しかし、前期は調達金利の上昇やコロナ渦以降に取扱高が急拡大したベトナムとインドネシアで債券内容が悪化して貸倒関連費用が増加した事に加え、販管費の増加などにより大きく減益となり、今期も国内の調達金利上昇を主因に更に減益の見込みで発表しています。

配当推移

2016年からの配当推移について、たまに据え置きの年はありますが減配はなく順調に増配が続いていたなか、2024年も創立70周年の記念配当10円を含めて30円の増配となりましたが、前期は記念配当の反動に業績低迷も加わった事で30円の減配となりました。

そんななか、今期も業績は減益見込みですが、配当方針を変更した事で期初から10円の増配予測で発表されています。

ジャックスの配当方針は、配当性向40％またはDOE（株主資本配当率）3.0％を目安にいずれか高い方とし、1株当たり200円以上の安定的な利益還元を実施する方針です。

株価推移

コロナショック以降の株価は順調に上昇が続き、去年1月には5840円まで値を上げました。

しかし、その後は全体の暴落や業績悪化によって右肩下がりで、今回の暴落では3095円まで売られましたが、直近は3900円前後で推移しています。

株価指標(2025年6月20日時点)

最近の株価は直近安値から反発していますが、今期配当は増配見込みとなりましたので配当利回りは5％前半と高水準です。

今期も業績は減益見込みですがPER、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向は45％付近となっています。

投資判断

今までの内容からジャックスの投資判断について、直近の業績は調達金利の上昇や海外市場の低迷で減益が続いており、前期は配当も減配となりましたが、最近の株価下落によって配当利回りは5％を超える水準まで上昇しています。そんななか、重要な今後の業績や配当推移について、業績に関しては国内金利の上昇がマイナス要因となって今期も大きく減益の見込みになっていますが、配当は今期から見直された配当方針のもと10円の増配で発表されており、来期以降の業績も今回発表された中計では海外市場の回復を見込んで増益となる予測を発表しています。

ただ、海外市場が想定通りに復活できるか、現状は不透明な部分も大きいですので、業績に関しては暫く低迷が続く可能性もありますが、配当は現在の水準を下限にしてくれましたので、高配当株として狙える銘柄に感じます。

【1870】矢作建設工業

2番目の銘柄は矢作建設工業で名古屋が本社の建設会社です。東海エリアを中心に集合住宅、商業施設、物流施設などの建築工事や土木、鉄道工事なども手掛けています。

また、最近は独自の耐震工事で受注拡大に注力しているところです。

直近決算

矢作建設工業は5月7日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は56億円と8億円の減益になっていますが、配当は20円増配の年間80円としています。

今期予測は通期最終利益を66億円と10億円の増益見込みにしているなか、配当は10円増配の年間90円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2022年からの通期最終利益について、2024年は前年に子会社化した企業の業績が加わった事や大規模な自社開発産業用地を売却した影響で大きく増益となり過去最高益を記録していますが、前期はその反動で減益となりました。

しかし、前期も建設事業は大型物流施設工事を中心に施工が進捗した事で堅調に推移しており、今期は更に複数の大型建築工事の施工が進捗するとして期初から過去最高益を更新する予測で発表しています。

配当推移

2016年からの配当推移について、たまに据え置きの年はありますが、減配はなく、順調に増配が続いています。そんななか、最近の増配幅は大きくなっており、2024年は17円、前期も創立70周年の記念配当が20円実施された事で大幅増配となっていたなか、今期は普通配当のみで期初から更に10円の増配予測となっています。

矢作建設工業の配当方針は、継続的かつ安定的な株主還元を実施することを基本方針にしており、具体的な目安を自己資本配当率（DOE) 5%以上にしているなか、今期から累進配当も宣言しています。

株価推移

株価は800円付近で停滞の時期が長かったですが、2023年以降は大きく上昇して、2024年には1743円の高値を付けました。

その後は1200円付近まで反落する場面はありましたが、今回の決算を受けて直近は1700円前後まで上昇しています。

株価指標(2025年6月20日)

最近の株価は上場来の高値付近まで上昇していますが、配当も大幅増配が続いていますので配当利回りは5％半ばと高水準です。

今期業績は過去最高益の見込みですのでPERは市場平均と比較して割安で、配当性向は59％付近となっています。

投資判断

今までの内容から矢作建設工業の投資判断ですが、最近の業績は過去最高益レベルで推移しているなか、今までの配当推移も10年以上減配が無いほど安定していました。そんななか、前期は記念配当の影響で大きく増配となっていましたが、今期は普通配当のみで増配を維持しており、また累進配当まで宣言されましたので、今後も高水準な配当が期待できそうです。

以上の点を踏まえると、現在の株価は上場来の高値付近で推移しており、会社の知名度や出来高も物足りない水準ではありますが、安心して保有できる高配当株としては最適にも思えます。

【5192】三ツ星ベルト

3番目の銘柄は三ツ星ベルトです。三ツ星ベルトは自動車用や産業用のＶベルトをメインに製造するゴムメーカーで、建築用の防水材や土木用の遮水材、電子材料なども取り扱っています。

また、アジアを中心に直近の海外売上比率は5割を超えています。

直近決算

三ツ星ベルトは5月14日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は90億円と19億円の増益となっていますが、配当は64円減配の年間186円としています。

今期予測は通期最終利益を68億円と22億円の減益見込みにしていますが、配当は据え置きの年間186円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)推移

2019年からの通期最終利益について、コロナショックの影響を受けた2021年にかけては大きく減益となっていますが、2022年以降はコロナからの経済回復や円安の追い風もあって業績は好調に推移し、前期は更に政策保有株式売却による特別利益約35億円も加わった事で、過去最高益を大きく更新しています。

しかし、今期は前期一時的要因の反動影響に加え、為替が円高に進む事を想定して大きく減益の見込みで発表しています。

配当推移

2016年からの配当推移について、増減が激しくなっており、2016年や2020年は減配となっていますが、これは前期の記念配当などが影響しているためで、普通配当で比較すると順調に増配が継続していました。

そんななか、2022年以降の配当は大幅増配が続きましたが、要因は2024年までの配当性向を期間限定で連結配当性向100％まで引き上げたためで、前期はその反動で業績は増益でしたが大きく減配となっており、今期も現状は据え置きの見込みになっています。

三ツ星ベルトの配当方針は持続的かつ安定的な配当を目指し、具体的な目安をDOE5.4%程度で年間180円以上としています。

株価推移

2022年以降の株価は右肩上がりで、去年2月には5020円まで上昇しました。

しかし、その後は低迷が続き、今回の暴落では3115円まで売られ、直近も3400円前後で推移しています。

株価指標(2025年6月20日時点)

最近の株価は低迷していますので、直近配当は減配傾向ですが配当利回りは5％半ばと高水準です。

今期業績は減益見込みですがPER、PBRは市場平均並みで、配当性向は77％付近となっています。

投資判断

今までの内容から三ツ星ベルトの投資判断について、今期業績は大きく減益見込みになっていますが、要因は前年にあった株式売却の反動で、前期配当の大幅減配も2024年までの配当方針が期間限定で高水準になっていた反動ですので、そこまで気にする必要は無さそうです。

そんななか、現在の配当方針では、ほぼ現在の水準が下限として設定されており、またDOEを目安にしている事から、今後は高水準で安定した配当が期待できそうですので、さすがに利回りが5％台まで上昇している現在の株価には魅力を感じます。

【8219】青山商事

4番目の銘柄は青山商事で「洋服の青山」を中心に全国で紳士服販売のチェーン店を展開しています。また、雑貨販売や印刷、メディアなどの販促支援サービスなども手掛けるなど、事業の多角化も進めているところです。

直近決算

青山商事は5月13日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は94億円と6億円の減益になっていますが、配当は69円増配の年間134円としています。

今期予測は通期最終利益を95億円と1億円の増益見込みにしているなか、配当は2円増配の年間136円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益について、2021年はコロナショックの影響で赤字に転落していますが、その後はコロナからの経済回復や販管費のコントロールに加え、不採算店舗の統合などをはじめとした構造改⾰の着実な実⾏によって増益が続いていました。

しかし、前期はセール期における値引き販売の影響や仕⼊原価の⾼騰などで減益となっており、今期も同様の傾向が続く見込みとして同水準の予測で発表しています。

配当推移

2016年からの配当推移を見ていきますが増減の激しい展開となっています。2018年にかけては順調に増配が続いていましたが、その後は業績低迷により大きく減配となっており、2021年は無配に転落しました。

その後は業績の回復もあり順調に増配が続いていたなか、前期は配当方針が見直された事もあって一気に2倍以上の水準へ大きく増配となっており、今期も更に2円の増配予測で発表しています。

青山商事の配当方針は、資本効率向上と中長期安定的な増配の実現及び利益成長を通じた配当を行うとしており、具体的な目安を連結配当性向 70％もしくは株主資本配当率(DOE)３％のいずれか高い方としています。

株価推移

コロナショック以降の株価はじわじわ上昇していたなか、大幅増配が発表された去年12月には2363円まで値を上げました。

その後は低迷して今回の暴落では1764円まで下げましたが、直近は2100円前後で推移しています。

株価指標(2025年6月20日時点)

最近の株価はここ数年の高値圏まで上昇していますが、配当も大幅増配となりましたので配当利回りは6％半ばと高水準です。

今期業績は増益見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は69％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から青山商事の投資判断について、業績や配当の増減は激しいですが、去年変更された配当方針は2027年3月期までが期限となっており、今後も暫くは高水準な配当が期待できそうです。

ただ、事業の多角化を進めているとは言え、依然売上の7割近くを占めている紳士服メインの事業形態に、どこまで将来性があるのかの判断は難しいところです。

以上の点を踏まえると、今後の業績に懸念点もありますが、6％を超えている現在の配当利回りは気になってしまいます。

【1419】タマホーム

最後の銘柄はタマホームです。タマホームは住宅事業に特化しているハウスメーカーで、現状売上の約8割を住宅関連事業が占めています。

そんななか、住宅の中でも注文建築の木造住宅に特化しており、価格が他のメーカーと比較して安い事や宣伝にも力を入れている事で近年急速に成長している企業です。

直近決算

タマホームは5月決算のため、4月10日に第3四半期決算を発表しており、最終利益は39億円の赤字と前年同期7億円の黒字から赤字転落していますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

第3四半期決算が赤字の要因は、注⽂住宅事業および⼾建分譲事業が引渡棟数減少により、減益に陥っているためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナショックも関係なく増益が続いていました。コロナ禍でも業績が好調だった要因は、住宅取得支援策の実施やコロナ禍における生活様式の変化を背景に住宅取得への関心が高まり、新設住宅着工戸数が2020年夏頃より回復するなど、需要が堅調に推移したためとの事です。

そして、前期も注文住宅事業は引渡棟数減少の影響がありましたが、⼾建分譲事業や不動産事業が好調に推移した事で過去最高益を記録しており、今期も厳しい市場環境が予測されるなか、より高い付加価値の商品展開を推進し、さらなるシェア拡大に努めるとして期初時点では増益の予測にしていましたが、第2四半期決算で大きく下方修正しており、また第3四半期時点でも赤字と最終着地が心配されている状況です。

配当推移

2015年からの配当推移を見ていきますが、順調に増配が続いており、特に2019年頃からの増配幅は業績好調を背景に大きくなっています。しかし、最近の増配幅には以前ほどの勢いがなく、前期は10円、今期は業績が大きく減益見込みに修正されるなか現状5円の増配予測になっています。

タマホームの配当方針は、株主の皆様への利益還元を重要な経営課題の一つと認識しており、経営成績に応じて株主の皆様への利益還元を継続的に行う方針です。

株主優待

タマホームには継続保有年数によってクオカードがもらえる株主優待がありますので、内容を表にまとめています。

金額はそこまで大きくないですが、5月と11月の年2回もらえる株主優待は珍しいかと思います。

株価推移

コロナショック以降の株価は上下を繰り返しながらも上昇が続いており、去年4月には4645円まで値を上げました。

しかし、その後は業績低迷によって下落が続き、直近は3300円前後まで売られています。

株価指標(2025年6月20日時点)

最近の株価は下落が続いているなか、増配は継続している事で配当利回りは6％前後と高水準です。

今期は大きく減益見込みになりましたのでPER、PBRは市場平均よりもかなり割高で、配当性向も400％超の水準まで上昇しています。

投資判断

今までの内容からタマホームの投資判断について、今期は大きく減益見込みになっているなか、第3四半期時点でも赤字と最終着地が懸念されている状況です。業績低迷の大きな要因は引渡棟数が減少しているなか販売管理費が減少していない事ですので、抜本的な改革が必要にも見えます。

そんななか、今期も増配としている配当予測に変更はありませんが、現在の配当性向は400％を大きく超えていますので、今後の減配リスクも高まっている印象です。

以上の点を踏まえると、業績は第4四半期に偏重傾向としていますので、とりあえずは7月11日(金)発表予定の本決算を待ちたいところです。

まとめ

今回は現在の配当利回りが5％を超えている超高配当銘柄が高配当株として投資可能か検証しました。配当利回りが高水準で推移しているだけに、今後の業績や株価動向に懸念を感じる部分もありましたが、配当については下限を設定しているジャックスや三ツ星ベルトに加え、累進配当を宣言している矢作建設の様に安心感のある銘柄もありました。

という事で、今回は検証した順番が、そのまま高配当株として魅力を感じる順番になっており、個人的にも3番目の銘柄までは購入可能かと思っています。