【栄光の未来】今後の大増配が期待できる6つの高配当株

最近の日経平均は乱高下が激しくなっており、個人的にも保有銘柄の資産が大きく上下していますので、日々の値動きに心が揺れ動いてしまう事があるかもしれませんが、長期投資を前提としている高配当株投資の場合、本当に大切な事は株価の値動きでは無く、今後の配当推移です。

何故なら、明日の株価もどうなるか分からない相場の世界で、10年、20年先の株価を予想する事は不可能ですので、もちろん保有している銘柄の株価は将来大きく上昇すると思っていますが、実際にどうなるかは誰にも分かりません。一方配当については、今までの配当推移や現在の配当方針などから、少なくとも株価よりは未来の予想をたてやすく、重要な投資材料になります。しかも、特に最近は株主還元向上の流れから継続的な増配が期待できる銘柄も増えていますので、今回は今後の大増配が期待できそうな6銘柄を検証していきます。

【5020】ENEOS

最初の銘柄はENEOSで日本を代表するエネルギー・資源・素材企業グループです。石油や天然ガス開発、金属事業などをメインで手掛けているなか、電力販売や風力・太陽光発電なども行っています。

直近決算

ENEOSは8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は4149億円と前年同期の赤字から大きく黒字転換していますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、原油価格のプラスタイムラグや製油所トラブルの改善に加え､海外市況高などによる石油製品事業の改善が主因との事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、原油価格や為替の影響で増減が激しくなっているなか、2022年は資源価格の上昇などにより過去最高益を記録していますが、2023年以降は商品市況の影響で減益となる年も増え、前期も油価下落や円高影響が続くとして、第3四半期時点でも4割近い減益予測にしていました。

ただ、最終的には油価上昇に伴う在庫影響の良化を主因に増益着地となっており、今期も中東情勢の収束時期を見通すことは極めて困難であるとしていますが、情勢収束後も原油価格は事態発生前の水準までは下落しないと想定し、現状6割近い大幅増益の予測にしているなか、第1四半期でほぼ通期見込みの金額を達成している状況です。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、2020年から2024年までは業績の増減も関係なく、22円で据え置きが続いていました。そして、2025年も期初時点では据え置きの予測でしたが、第2四半期決算で4円の増配が発表され、前期は更に8円の大幅増配と最近は雰囲気が変わっていたなか、今期は現状据え置きの予測で発表しています。

ENEOSの配当方針は安定的な配当継続に配慮し、2027年度までの中期経営計画中は年間30円を起点とする累進配当を導入したうえ、３か年平均で在庫影響除き当期利益の50％以上を配当と自社株買いで還元する方針としています。

株価推移

株価は2023年前半まで400円台で停滞する期間が長かったですが、その後は上昇傾向で、2024年7月には865円まで上昇しました。

しかし、そこからは停滞が続き、去年4月の暴落では590円まで売られましたが、今年3月には1552円まで急騰し、直近は1300円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月27日時点)

最近の株価は原油価格の上下を受けて乱高下しているなか、今期配当は現状据え置き予測ですので配当利回りは2％半ばとなっています。

今期は大幅増益の見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向も22％付近と余裕を感じる水準です。

投資判断

今までの内容からENEOSの投資判断について、石油企業の業績は原油価格の影響を大きく受けるため、今年春以降の株価も原油価格の乱高下を背景に大きく上下しています。そんななか、今期は第1四半期で通期最終利益の目標をほぼクリアしていますので、今回の決算での上方修正はありませんでしたが、今後への期待は高まっています。

そして、ここ数年は期中に配当増額を発表する事も多いですので、今期は現状据え置き予測となっている点や配当性向に余裕がある事まで踏まえると、今年中の大幅増配も現実的です。

【8031】三井物産

2番目の銘柄は三井物産で5大総合商社の一角ですが、従来から資源部門に強みを持っています。そのため、ここ数年の業績は商品市況の下落で苦戦中ですが、現在は非資源部門への収益構造改革を進めており、今期の通期最終利益は久しぶりに増益予測で発表していたなか、第1四半期も好調なスタートを切っています。

直近決算

三井物産は8月4日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は2940億円と前年同期比1024億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、商品市況が上昇した事に加え、資産リサイクルも順調に進んだためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、2023年にはコロナからの経済回復や商品市況の上昇に円安の追い風も加わった事で、過去最高益を記録していますが、その後は商品価格反落の影響などで減益が続きました。実際、前期も鉄鉱石・原料炭価格下落の影響や前年にあった資産リサイクルの反動で減益となりましたが、今期は銅・原料炭価格の上昇や資産リサイクルの増加影響などを想定して1割程度の増益見込にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も32％付近と好調なスタートを切っています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、概ね順調に増配が継続しており、特に直近は業績とは関係なく大幅増配が続いています。実際、2025年と前期業績は減益のなか、それぞれ15円の増配を実施しており、今期は増益見込みとなっていますので、期初から25円の大幅増配予測で発表しています。

三井物産の配当方針は、配当維持または増配を行う累進配当を導入しており、現状の年間140円を下限に設定するなか、3年累計の基礎営業キャッシュフローの50％水準を目安に配当・自社株買いを実施する方針です。

株価推移

株価は順調に上昇していたなか、2024年5月には4182円の高値を付けています。

しかし、去年4月の暴落では2365円まで値を下げ、今年4月には6675円まで上昇しましたが、直近は5000円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月27日時点)

最近の株価は低迷しているなか、大幅増配も続いていますが配当利回りは2%後半の水準です。

今期は増益見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は43％付近となっています。

投資判断

今までの内容から三井物産の投資判断について、前期までは3期連続の減益と業績は苦戦が続いていましたが、大きな要因は資源価格の低迷で、良くも悪くも三井物産らしい内容でした。ただ、資源価格には反発の兆しも見えており、今期は増益予測にしているなか、第1四半期も好調なスタートを切っています。

以上の点に加え、今期の増配率は現状5大総合商社No.1の約2割と抜群の株主還元力を誇っており、2029年までは累進配当まで宣言している事を踏まえると、今後も大幅増配が期待できそうです。

【8032】日本紙パルプ商事

3番目の銘柄は日本紙パルプ商事で国内最大の紙専門商社ですが、パルプや板紙、段ボール原紙などの紙や関連商品を国内のみに限らず海外にも卸しており、世界有数の紙専門商社となっています。

実際、直近の海外売上比率も北米やアジアを中心に5割を超えている状況です。

直近決算

日本紙パルプ商事は8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は18億円と前年同期比7億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、段ボール原紙の販売が青果物や飲料向け需要の向上に加え、堅調なインバウンド需要を背景に増加した事や価格修正の効果もあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益について、2023年には過去最高益を記録していますが、要因は保有する不動産の⼀部売却などによる特別利益の計上でしたので、2024年は反動で大きく減益となりました。そして、2025年以降も主要マーケットである欧州とオセアニアにおいて、需要の低迷や価格競争の激化により採算が悪化した事に加え、前期は事業構造改善費用及びのれん減損損失の計上などもあった事で大きく減益となりましたが、今期は海外卸売及び環境原材料の収益改善が見込める事や国内卸売及び製紙加⼯も引き続き堅調に推移する⾒通しとして大きく増益の予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も23％付近とまずまずのスタートとなっています。

配当推移

2017年からの配当推移について、数年前までは11円付近で据え置きが続く期間が長かったですが、2022年に久しぶりの増配となった後は順調に配当額が増えています。実際、直近の業績は減益が続いていますが、2025年は配当方針を変更した事で一気に12円の大幅増配となっており、前期も更に9円の増配だったなか、今期も期初から2円の増配予測で発表しています。

日本紙パルプ商事の配当方針は、2026年度までは連結配当性向30％以上かつ連結自己資本配当率（DOE）３％以上とする累進配当としています。

株主優待

日本紙パルプ商事の株主優待は、500株以上保有を条件に「ワンタッチコアレスN」という芯の無いトイレットペーパーがもらえます。

そして、今年の株主優待も届きましたが、全部で24ロールとかなりの数で、また株主優待専用の特別仕様でシングルタイプですが、使い心地も悪くなく、かなり重宝しています。

株価推移

株価は2022年の夏頃からは右肩上がりになっていたなか、2024年9月には720円まで上昇しました。

しかし、去年4月の暴落では516円まで売られ、今年5月には1235円まで上昇しましたが、6月には1048円まで値を下げ、直近は再度1200円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月27日時点)

最近の株価は上場来の高値付近で推移していますので、増配も継続していますが配当利回りは3％前後の水準です。

今期は大きく増益の見込みですがPER、PBRは市場平均並みで、配当性向は49％付近となっています。

投資判断

今までの内容から日本紙パルプ商事の投資判断ですが、ここ数年の業績は一時的な要因もあるとはいえ減益が続いており、将来的な紙需要の減少も懸念事項です。ただ、世界最強の紙流通企業グループを目指すとしており、配当も業績不振のなか増配を継続するなど、最近は明らかに株主還元が向上しています。

以上の点を踏まえると、今期は大幅増益予測のなか、現状は2円の増配予測に留まっており、累進配当まで宣言していますので、更なる配当増額も期待できそうです。

【7466】SPK

4番目の銘柄はSPKで自動車や産業、建設機械の部品を中心に取り扱っている自動車部品専門の商社です。メーカー、モデルを問わず、あらゆる国産車、輸入車を対象に補修部品などを供給しています。

直近決算

SPKは8月7日に第1半期決算を発表しており、最終利益は7億円と前年同期比約1.3億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、国内外の自動車アフターマーケット補修部品事業が堅調に推移したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナショックで減益となった2021年以外は安定した増益が続いています。実際、前期も主⼒商品であるバッテリー、⾜回り商品、ワイパー、エアコンフィルターなどが好調を維持した事や2024年に買収したブリッツなどの子会社業績が貢献した事で過去最高益を更新しており、今期も好調な流れは続くとして、更に増益の予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も26％付近と順調にスタートしています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、順調に増配が継続しており、連続増配は前期までで28期連続と国内トップクラスの記録を継続中です。そんななか、数年前までの増配幅は年間1円に見らない年もあるなど、大きくありませんでしたが、2024年は3円、2025年は5円、そして前期も6.5円の大幅増配と、最近は以前と比較して増配ペースにも勢いが付いており、今期も期初から4.5円の増配予測で発表しています。

SPKの配当方針は連続増配方針の堅持と今期までの中期経営計画中は業績に応じた累進増配を導入しており、29期連続の増配を目指す方針です。

株価推移

2023年以降の株価はじわじわ上昇しており、2024年7月には1206円まで値を上げました。

しかし、その後は停滞して去年春の暴落では910円まで売られましたが、そこからは順調に右肩上がりで直近は1450円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年8月27日時点)

最近の株価は上場来の高値付近まで上昇していますので、増配も継続していますが配当利回りは2％後半となっています。

今期も過去最高益の見込みですのでPER、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向は30％付近と余裕を感じる水準です。

投資判断

今までの内容からSPKの投資判断について、業績は過去最高益が続いているなか、日本トップクラスとなる30年近い連続増配を続けるほど株主還元力も抜群です。そんななか、今までの配当推移や累進配当を宣言している事に加え、現在の余裕ある配当性向から今後30年、40年と連続増配の記録を伸ばす可能性も十分ありそうです。

以上の点を踏まえると、直近の株価は上場来の高値付近まで値を上げており、利回りも2％台まで低下していますが、まだまだ高配当株として狙えそうです。

【9434】ソフトバンク

5番目の銘柄はソフトバンクで、NTT、KDDIと並ぶ大手の通信会社です。主力のモバイル事業に加え、LINEヤフー、PayPayなどの非通信事業にも注力しており、直近の売上に占める非通信事業の割合は通信事業よりも多くなっている状況です。

直近決算

ソフトバンクは8月4日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は1500億円と前年同期比47億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測は変更ありません。

前期比増益の要因は、クライド・AI領域が牽引した事やPayPayなどのファイナンス事業も好調に推移したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、2023年までは通信料金値下げの影響があるなか、法人やヤフー・LINE事業でカバーして増益が続いていました。そんななか、2024年は一時的な要因もあって減益となりましたが、2025年以降は再び増益傾向で、実際前期はPayPayの好調などでファイナンス事業の営業利益が倍増した事やモバイル事業でも契約数の増加や単価の改善影響があった事で過去最高益を更新しており、今期も好調な流れは続く見込みとして期初から更に増益の予測で発表しているなか、第1四半期時点の通期進捗率も27％付近と順調にスタートしています。

配当推移

ソフトバンクは上場が2018年のため、2019年からの配当推移をまとめていますが、2021年以降は8.6円で変わりが無かったです。実際、業績とは関係なく据え置きが続いており、2024年は減益でしたが配当は据え置きで、前期も業績は過去最高益でしたが例年通り据え置きだったなか、今期は遂に0.2円の増配予測で発表しています。

ソフトバンクの配当方針は継続的に増配を目指すとしており、利益が上振れた場合は追加の株主還元を検討する方針です。

ソフトバンク配当方針

ソフトバンクの配当方針は今期から大きく変更されましたので、決算書を基にもう少し詳しく見ていきます。

まず、今までの配当方針は「高水準な還元をベースに安定配当を目指す」というもので、実際前期までの配当は業績とは関係なく年間8.6円で据え置きが続いていました。しかし、今期から30年度にかけては「継続的に増配を目指す」と、今までの方針からガラリと内容が変わっており、また純利益が6000億円の場合で9円、7000億円の場合で10円と具体的な数値も示していますので今後が楽しみです。

株主優待

ソフトバンクは株主優待を設定しており、100株以上かつ1年以上保有を条件にPayPayポイントが1000円分もらえます。個人的には現在子供の分も含めて3口座で保有しており、先日最初のPayPayポイントがもらえましたが、現在の株価だと2万円台の購入で1000円分のポイントがもらえますので、改めて考えると凄い株主優待です。

株価推移

2023年夏以降の株価は堅調な展開が続き、去年4月の暴落で192円まで下落しましたが、8月には247円まで上昇しました。

しかし、その後は低迷して今年6月末には203円まで売られましたが、直近は再度240円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年8月27日時点)

最近の株価は上場来の高値付近まで上昇していますが、今期配当は久しぶりの増配予測になりましたので配当利回りは3％半ばの水準です。

今期も過去最高益の見込みですがPER、PBRは市場平均より割高で、配当性向は76％付近となっています。

投資判断

今までの内容からソフトバンクの投資判断について、最近の業績は非通信事業の拡大で好調に推移しているなか、通信事業にも復活の兆しが見えており、今後もPayPayを中心にしたファイナンス事業やAI、クラウド事業などに注力する方針ですので、更に期待は膨らみます。そんななか、配当は据え置きが続く期間が長く、高配当株としては唯一のマイナスポイントでしたが、今期は久しぶりの増配予測で発表されており、また新たな配当方針では今後の継続的な増配も示唆されましたので、今のうちに狙いたくなります。

【8425】みずほリース

最後の銘柄はみずほリースで、みずほFG系の総合リース会社です。情報関連や産業・工作機械などに加え、不動産、ファイナンス、航空機、船舶など幅広いリースビジネスを国内外で展開しています。

実際、M＆Aを絡めて海外への積極的な進出も行っています。

直近決算

みずほリースは7月30日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は232億円と前年同期比80億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、堅調な国内リース事業や不動産事業などの差引利益が伸長した事に加え、みずほキャピタルに係る負ののれん96億円を計上したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、2022年はロシアウクライナ情勢に伴う減損計上などの影響で大きく減益となりましたが、その後は営業資産の着実な積上げ継続によるベース収益の伸張に加え、新規投資した先の利益貢献などを要因に大幅増益が続いています。

そして、前期も国内リース事業、不動産事業において売上総利益が増加して信用コストの増加を打ち返した事や政策保有株式の売却などによる特別利益の計上もあった事で過去最高益を更新しており、今期も好調な流れが続く見込みとして増益予測にしているなか、一過性の要因も大きかったですが、第1四半期時点の通期進捗率は45％付近とロケットスタートを決めています。

配当推移

2017年からの配当推移をまとめていますが順調に増配が継続しており、連続増配は前期までで21期連続となっています。そんななか、最近の増配幅は業績好調を背景に大きくなっており、2024年は9円、2025年も8.6円の大幅増配となっていたなか、前期も4円の増配でしたが、今期は現状1円の増配予測になっています。

みずほリースの配当方針は収益力の向上を図りつつ、業績に応じた配当を実施するという基本方針のもと、具体的な目安を配当性向30%台前半としています。

株価推移

数年前の株価は600円台で停滞する期間が長かったですが、2023年には1000円付近まで上昇しました。

しかし、去年4月の暴落では886円まで売られ、今年2月には1544円まで上昇しましたが、6月には1224円まで下げ、直近は1400円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月27日時点)

最近の株価は低迷しているなか、増配は続いていますので配当利回りは3％後半となっています。

今期も過去最高益の見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は28％付近と余裕を感じる水準です。

投資判断

今までの内容からみずほリースの投資判断について、最近の業績は過去最高益が続いているなか、配当も20年以上の連続増配を継続中ですが、今期は現状1円の増配予測と控えめな水準に留まっています。ただ、業績は今期も増益予測にしているなか、第1四半期もロケットスタートを決めており、また今期から配当方針の目安を従来の30％から30％台前半に引き上げていますので、さすがにこのまま今期配当が1円の増配で終わる事は無いと思います。

まとめ

今回は様々な状況を踏まえ、今後の大幅増配が期待できそうな6銘柄を検証しました。依然中東情勢の先行きは不透明なままですので、通期の業績や配当予測を例年以上に保守的にしている企業の気持ちも分かりますが、直近の決算を見ていると、好調な業績を維持している企業は多い印象です。 そんななか、年々株主還元力を向上させている企業も増えていますので、今後も株価は大きく乱高下する事があると思いますが、多くの銘柄に大幅増配が期待できそうです。