今後の株価が数倍規模で大化けする可能性もある6つの高配当株

7月に入ってからの日経平均は大きく下落する場面も目立ちますが、急落しているのは一部の大型株が中心で、逆に今まで売られていた高配当株は反発に転じている銘柄も多いですので、4月から続いていたバリュー株低迷の流れも、直近は完全に雰囲気が変わってきている印象です。この辺りは、日米ともにAI・半導体株が急騰し過ぎていた反動も大きそうですが、そもそもバリュー株自体に何か問題があったわけではありませんので、ある意味今の動きは自然にも思えます。

実際、中東情勢の先行きは依然不透明ですが、決算シーズンに突入している日本企業の業績は好調を維持している銘柄が多いですので、今年後半の株式市場はバリュー株が本格的な上昇トレンドに入るのか、またはAI・半導体株も含めて全面高となるのか、いずれにしても堅調な展開となる確率が高い様に感じています。そこで今回は、今後の株価が数倍規模で上昇する可能性も秘めていると思う6銘柄を個別に検証していきます。

【5401】日本製鉄　

最初の銘柄は日本製鉄で、日本最大手の鉄鋼メーカーですが、世界での生産量も第4位となっています。実際、直近の海外売上比率はアジアを中心に4割近くを占めており、去年はアメリカの製鉄会社USスチールの買収でも話題になりました。

直近決算

日本製鉄は5月13日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は171億円と3331億円の減益になっているなか、配当も8円減配の年間24円としています。

今期予測は通期最終利益を2200億円と2029億円の増益見込みにしていますが、配当は据え置きの年間24円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2022年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナからの経済回復による鉄鋼需要の高まりや価格改定の影響で2023年に過去最高益を記録した後は、世界の鉄鋼需要が低迷している事で減益が続いています。

そして、前期もAI関連など一部を除き世界的な鋼材需要が鈍化している事や中国の安値輸出継続、原料価格の高騰に伴うマージン縮小、設備トラブルに加え、トランプ関税の影響などで大きく減益となりましたが、今期はUSスチールで1000億円以上の収益貢献を見込む事や大規模な設備休止関連の損失も無いとの事で大きく増益の予測で発表しています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、変動が激しくなっており、コロナショックで業績が低迷した時期には無配のレベルにまで減配しています。そんななか、2022年は業績の回復とともに大幅増配となりましたが、直近は減益が続く業績と連動して減配傾向で、前期も8円の減配だったなか、今期業績は大幅増益見込みですが、配当は現状据え置きの年間24円予測となっています。

日本製鉄の配当方針は、連結配当性向30%程度を目安としつつ、2030年度までの中長期経営計画中は下限を年間24円としています。

株価推移

2023年頃からの株価は上昇が続き、2024年3月には769円の高値を付けています。

しかし、去年4月の暴落では530円まで下落し、今年2月には700円まで値を上げましたが、7月には再度530円まで売られ、直近は650円前後で推移しています。

株価指標(2026年7月30日時点)

最近の株価は直近安値から反発しているなか、今期配当は据え置き見込みですが配当利回りは3％半ばの水準です。

今期は大きく増益の見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は57％付近となっています。

投資判断

今までの内容から日本製鉄の投資判断について、従来から業績の変動は激しいですが、前期は特にトランプ関税による市場の低迷や原料価格高騰に加え、設備トラブル影響なども重なる危機的な状況でした。ただ、今期は前期の反動やUSスチール買収の効果も出てくるとして大きく増益の予測で発表しており、配当も現行の年間24円を下限に設定しています。

以上の点を踏まえると、直近の株価は先月の安値から反発していますが、世界No.1の鉄鋼メーカーへ復権する事も戦略として掲げていますので、今後の株価には大きな可能性を感じます。

【8596】九州リース

2番目の銘柄は九州リースで、九州最大手のリース会社です。九州を地盤にリースやファイナンスに加え、不動産関連にも強みを持っています。

直近決算

九州リースは5月8日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は39億円と4億円の増益になっているなか、配当も5円増配の年間58円としています。

今期予測は通期最終利益を42億円と3億円の増益見込みにしているなか、配当も4円増配の年間62円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2022年からの通期最終利益について、株式の売却益を特別利益に計上した事で2023年は大きく増益となりましたが、その反動で2024年は大きく減益となっています。しかし、2025年以降は再生可能エネルギーなど環境関連分野向けを中心に新規取扱高が堅調に推移した事やリースの物件売却収入を計上した事に加え、賃貸不動産による安定的な賃料収入もあった事で増益が続いています。

実際、前期もリース・割賦、ファイナンス、賃貸不動産を中心に基礎収益が着実に伸長した事で金利上昇に伴う資金コスト増加を吸収して増益となっており、今期も好調な流れが続くとして、更に増益の予測で発表しています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、順調に増配が続いていたなか、特に直近は増配額も大きくなっています。実際、2025年は一気に23円の大幅増配になっており、前期も5円の増配で、今期も期初から4円の増配予測で発表しています。

九州リースの配当方針は2027年3月期までは累進配当を基本とし、連結株主資本配当率（DOE）3.0％以上を目安として安定的に配当を実施する方針です。

株価推移

株価は2023年頃から上昇傾向で、2024年3月には1635円の高値を付けています。

しかし、去年4月の暴落では840円まで売られ、今年2月には1535円まで上昇しましたが、3月には1333円まで下落し、直近は再度1500円前後まで反発しています。

株価指標(2026年7月30日時点)

最近の株価は直近の安値から反発していますが、増配も続いていますので配当利回りは4％前後と高水準です。

今期も増益見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は33％付近と余裕を感じる水準です。

投資判断

今までの内容から九州リースの投資判断について、最近の業績や配当は順調に推移しており、今期も期初から増益、増配の予測で発表していますので、直近の株価も堅調に推移していますが、他のリース株と比較すると上昇ペースは物足りず、依然2年前の高値にも届いていません。

実際、直近の株価上昇でも利回りは依然4％付近と高水準で、更に累進配当が宣言されている事や現在の余裕ある配当性向まで踏まえると、今後も増配が継続する確率は高いですので、今のうちに購入しておきたい銘柄です。

【8007】高島

3番目の銘柄は高島で、壁在や断熱材などの建設に関わる様々な商材を取り扱う建材セグメントが中心の商社です。その他、繊維資材、樹脂部材を取り扱う産業資材セグメントやアジアを中心としたメーカーより電子部品を調達し供給する電子部品の販売ビジネスも行っています。

直近決算

高島は5月14日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は12億円と3億円の減益でしたが、配当は2円増配の年間45円としています。

今期予測は通期最終利益を16億円と4億円の増益見込みにしているなか、配当も1円増配の年間46円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益を見ていきますが、2023年にかけては建材セグメントや電子・デバイスセグメントの好調に政策保有株式の売却が加わり増益が続いていたなか、2024年は更に固定資産売却などの特別利益があった事で過去最高益を大きく更新しています。

しかし、2025年は前年の反動が大きく減益になっており、前期も電子・デバイスセグメントの減収に加え、建材セグメントでの業績拡大に向けた営業活動費などの先行投資費用が増加した事で減益となっていますが、今期は前期の反動や各事業の機能強化における成長戦略を推進する事で収益拡大を図るとして、期初から3割程度の増益予測で発表しています。

配当推移

2017年からの配当推移について、数年前までは10円前後で据え置きや減配の年もありましたが、2022年以降は大幅増配が続いていました。実際、2024年は業績好調による特別配当7.5円がありつつ約8.7円の増配で、2025年の業績は大きく減益でしたが、配当方針を変更した事もあり、普通配当のみで13円の大幅増配となっており、前期も2円の増配でしたが、今期は現状1円の増配予測で発表しています。

高島の配当方針は、累進配当＋機動的な自己株式取得により、これまでと同等以上の積極的な株主還元を継続する事で、更なる企業価値向上を図るとしています。

株価推移

株価は2023年の年末から急騰し、2024年2月には735円まで上昇しました。

その後は全体の暴落で388円まで売られる場面がありましたが、今年2月には940円まで値を上げ、直近は800円前後で推移しています。

株価指標(2026年7月30日時点)

最近の株価は直近高値から反落しているなか、増配も続いていますので配当利回りは5%半ばと高水準です。

今期は増益見込みですがPERは市場平均並みで、配当性向は98％付近と100％に迫る水準となっています。

投資判断

今までの内容から高島の投資判断について、業績は一時的な要因もあって増減を繰り返す場面もありますが、配当は順調に増配が続いています。ただ、増配が継続している要因は、前期までの総還元性向を期間限定で100％まで引き上げていたためで、今期の配当方針次第では減配のリスクもありましたが、「これまでと同等以上の積極的な株主還元を継続する」とした事で今期も増配が継続されています。

以上の点を踏まえると、もちろん現状の配当性向は100％付近とリスクは高めですが、利回りも5％台と高水準ですので、チェックだけはしておきたいところです。

【3861】王子HD

4番目の銘柄は王子HDで国内トップの製紙メーカーです。段ボールなどの産業包装資材から新聞、情報用紙など様々な製品を国内に限らず海外にも販売しており、直近の海外売上比率もアジアを中心に4割近くを占めている状況です。

直近決算

王子HDは5月15日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は555億円と94億円の増益になっているなか、配当も12円増配の年間36円としています。

今期予測は通期最終利益を350億円と205億円の減益見込みにしていますが、配当は据え置きの年間36円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2022年からの通期最終利益を見ていきますが、2025年にかけてはコストの増加や東南アジアにおける競合他社との価格競争に加え、事業構造改善費用を特別損失に計上した影響などで減益が続いていました。

そんななか、前期も海外でのパルプ市況や紙市況の悪化に加え、物流費、人件費などのコスト上昇影響もありましたが、政策保有株式、賃貸用不動産を売却した事で久しぶりの増益となっており、今期はパルプ市況の回復や構造改革の効果も出てくるとしていますが、前年にあった特別利益の反動で4割弱の大幅減益予測となっています。

配当推移

2017年からの配当推移について、据え置きが続く期間はありますが、減配はなく、概ね増配傾向となっています。そんななか、最近は業績が低迷するなかでも増配が続いており、2025年は8円、そして前期は12円の大幅増配となりましたが、今期は現状据え置きの予測で発表しています。

王子HDの配当方針は、下限を年間24円に設定しているなか、具体的な目安を配当性向50%としています。

株価推移

株価は500円台で停滞する期間も続きましたが、去年春に572円まで下落した後は右肩上がりの状況です。

そして、今年2月には991円まで上昇しましたが、直近は900円前後で推移しています。

株価指標(2026年7月30日時点)

最近の株価は直近高値から下落していますので、今期配当は据え置き見込みですが配当利回りは4%前後と高水準です。

今期は減益見込みですのでPERは市場平均より割高で、配当性向は87％付近と目安の50％を大きくオーバーしています。

投資判断

今までの内容から王子HDの投資判断について、最近の業績は減益が続いており、前期は久しぶりに増益となりましたが、一時的な要因も多く、今期は早速反動で減益予測と心配な状況です。ただ、その様な状況でも減配が無いどころか増配が続いており、前期も配当性向の目安を引き上げた事で大幅増配となりました。

もちろん、引き上げた目安を更に大きく上回っている高水準な配当性向や今後の業績動向は懸念点ですが、本業には構造改革の効果も出てきていますので、株価も2月の高値を抜ければ勢いが付きそうです。

【8410】セブン銀行

5番目の銘柄はセブン銀行でATMサービス中心のネット銀行を手掛けています。ATMサービスを基盤にネットバンキングや決済口座サービスなども行っており、実質的にセブン＆アイHDの金融子会社という位置づけです。

直近決算

セブン銀行は5月8日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は134億円と48億円の減益になっていますが、配当は据え置きの年間11円としています。

今期予測は通期最終利益を170億円と36億円の増益見込みにしていますが、配当は据え置きの年間11円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、2020年をピークに2023年まではコロナ禍による人流減少やキャッシュレス化の流れなどに加え、第4世代ATMを活用した金融・非金融を問わないサービスの拡大を進めた費用が先行した事で減益が続きました。

そんななか、2024年は一時的な要因による特別利益があった事で過去最高益を記録しましたが、2025年はその反動で減益になっており、前期もクレジットカード事業に係る固定資産で減損損失を計上した事で大幅減益だったなか、国内のATM受入手数料は計画比を上振れて推移しており、今期は前期特損の反動も見込めるとして、期初から2割以上の増益予測で発表しています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、2019年以降は業績とは関係なく年間11円で横ばいが続いています。実際、2024年は過去最高益を更新していますが配当は据え置きで、2025年以降は大幅減益が続きましたが同じく据え置きで、今期もやはり年間11円の予測で発表しています。

セブン銀行の配当方針は、強固な財務基盤を背景に配当中心の安定的・継続的な株主還元を実施するとしており、具体的な目安は、実額にも配慮しつつ、配当性向40％以上を維持する方針です。

株価推移

2023年頃からの株価は300円前後で停滞感の強い動きが続いています。

そんななか、去年4月の暴落では233円まで売られましたが、その後は反発し、直近は320円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年7月30日時点)

最近の株価はじわじわ上昇しているなか、配当も横ばいの状況が続いていますが配当利回りは3％半ばとの水準です。

今期は増益見込みですがPER、PBRは市場平均より割高で、配当性向も75％付近と目安の40％以上を大きく上回っています。

投資判断

今までの内容からセブン銀行の投資判断ですが、最近の業績は先行投資や一時的要因の影響などで減益が続いていますが、今期は前期の反動も考慮して増益予測となっています。いずれにしても、配当は業績とは関係なく年間11円で据え置きが続いていますので、目安の水準を大きく上回っている配当性向は気になりますが、3％台半ばの利回りには魅力を感じます。

以上の点を踏まえると、直近の株価は少し上昇気味ですが、このまま業績が好調に推移し、配当も増配に転じれば、株価も一気に行く可能性はあります。

【9769】学究社

最後の銘柄は学究社で、東京を中心に関東圏で都立中高一貫校や都立難関高校向けの対策塾として進学塾「ena」を運営しています。

また、全ての授業に対して単方向の映像授業も視聴可能とした「ダブル学習システム」やオンライン学習「自宅ena」など、映像やオンラインを活用した学力向上体制の強化に努めています。

直近決算

学究社は5月15日に本決算を発表しており、前期の通期最終利益は18億円とほぼ前年並みの水準でしたが、配当は13円増配の年間103円としています。

今期予測は通期最終利益を21億円と3億円の増益見込みにしているなか、配当も24円増配の年間127円予測で発表しています。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益を見ていきますが、都立の中高一貫校や都立難関高校入試への対策を強化しブランドイメージを強化した事に加え、オンラインサービスを拡充させた事で2023年までは4期連続の過去最高益が続きました。ただ、2024年以降は正社員の給与水準引き上げによる採用コストの増加や私立高校授業料の実質無償化拡充の影響もあり、都立の中学校・高校を目指す生徒数の減少によって18億円台で停滞が続いていましたが、今期は私立学校への受験対策も強化するなど進化を加速させるとして、期初から過去最高益を更新する予測で発表しています。

配当推移

2017年からの配当推移について、2020年までは年間60円で据え置きが続いていましたが、2021年以降の配当は過去最高益が続く業績と連動して増配傾向となっていました。そんななか、2024年は業績が減益となった事で配当も据え置きとなりましたが、その後は業績が停滞するなかでも増配傾向となっており、前期は13円、そして今期も期初から24円の増配予測と直近は増配ペースが大きくなっています。

学究社の配当方針は、今後の収益力向上のための内部留保による企業体質の強化を図りながら、業績に対応した成果の配分を行う方針としているなか、去年3月に発表した中期経営計画で今期の目安を配当性向63.1％、そして来期は70.1%まで引き上げ、年間166円とする計画を発表しています。

株主優待

学究社は2022年3月期を最後に廃止していた株主優待を前期から復活する事を発表しており、保有株数100株以上を１年以上継続保有している事を条件にデジタルギフトが1000円分もらえます。

株価推移

株価は2023年5月に2257円まで上昇した後は2000円付近で停滞が続きました。

実際、去年4月の暴落でも1914円までしか下げず、今年も2000円台前半で推移していましたが、直近は2700円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年7月30日時点)

最近の株価は上場来の高値付近で推移していますが、増配も続いていますので配当利回りは4％半ばと高水準です。

今期は過去最高益の見込みですのでPERは市場平均と比較して割安で、配当性向は63％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から学究社の投資判断について、会社の規模感や株式の出来高は大きくなく、業績も停滞気味ですが、直近の配当は大幅増配が続いています。そんななか、今後は新規開校やオンライン指導を拡充する事に加え、私立受験対策も強化する事で、業績を伸ばす成長戦略を掲げており、配当も配当性向を引き上げる事で来期の年間配当は166円と今期から40円近い大幅増配の計画を早くも表明しています。

もちろん、この計画が予定通りに進捗するかは分かりませんし、少子化が進む日本において、学習塾の将来性に不安な部分もありますが、計画通りに行った時の株価は凄い事になっていそうです。

まとめ

今回は様々な状況を踏まえ、今後の株価が数倍規模で大化けする可能性もありそうな6銘柄を検証しました。今年春以降の相場では、日経平均が上昇するなか蚊帳の外に置かれていた高配当株ですが、直近ではAI・半導体株からバリュー株へと完全に流れが移っています。

その様な状況でも出遅れている高配当株は依然多いですが、いずれかのタイミングで全体が本格的な上昇トレンドに入る確率は高そうですので、今後の株価が楽しみな銘柄はたくさんあります。