今後の業績が凄い事になりそうな5つの銘柄

最近の株式市場はバリュー株が上昇する日とAI・半導体株が上昇する日が定期的に入れ替わっており、スッキリ全面高となる日は少ないですが、保有銘柄の状況を見ていても着実に底値は切り上がってきています。実際、中東情勢の更なる混迷やアメリカとカナダの貿易戦争に加え、日銀の利上げ観測も早まっていますので、もっと相場全体が低迷していても不思議では無い事まで踏まえると、直近の相場には秘められた底力を感じます。

そうなると、例年年末にかけての株式市場は堅調に推移する事が多いですので、9月以降の日経平均は再度7万円を超えて本格的な上昇トレンドに入る可能性も高く、実際直近の決算発表を見ていても想像以上に好業績を維持しており、今後に期待できそうな企業も多かった印象です。そこで今回は、今後の業績が凄い事になりそうで株価も大きく上昇しそうな5つの銘柄を検証していきます。

【2503】キリンHD

最初の銘柄はキリンHDでキリンビールやキリンビバレッジなどを傘下に持つキリングループの持株会社です。酒類や清涼飲料水事業の他、医薬品・ヘルスサイエンス製品をグローバルに展開しており、直近の海外売上比率はアメリカを中心に5割に迫る水準まで拡大しています。

直近決算

キリンHDは12月決算ですので8月7日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は1017億円と前年同期比489億円の増益になっているなか、通期最終利益の見込みを1600億円へ40億円上方修正していますが、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、各事業の順調な進捗や為替の後押しがあった事に加え、協和キリンにおける売上総利益の増加も貢献したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、2022年以降は原材料費高騰の影響を受けつつもコロナからの経済回復による酒類事業の回復や価格改定に加え、円安の追い風もあった事で増益が続きましたが、2024年はヘルスサイエンス事業の成長に向けた基盤を整えるために事業構造改革費用などを計上した事で大きく減益となりました。

しかし、前期は前年の反動や各事業の順調な進捗に加え、前年に買収したFANCLの年初からの寄与があった事で大きく増益になっており、今期も好調な流れは続く見込みとして更に増益の予測にしているなか、第2四半期決算で上方修正を発表するほど好調に推移しています。

配当推移

2016年からの配当推移について、2019年までは順調に増配が続いていましたが、業績が低迷した2020年以降は60円台で停滞が続きました。しかし、2022年は業績の回復に伴い久しぶりに4円の増配となっており、2023年も2円の増配となった事で70円の大台に乗せ、前期も3円の増配だったなか、今期も期初から2円の増配予測で発表しています。

キリンHDの配当方針はDOE5%以上を目安にしており、前期から累進配当も導入しています。　

株主優待

キリンHDの株主優待について、2024年の年末より継続保有の条件が最低1年以上に変更されていますが、もらえる商品はキリンビールやキリンビバレッジの清涼飲料水に加え、メルシャンのワインなどから選べます。

株価推移

2021年頃からの株価は2000円を挟んだ水準で停滞していました。

実際、去年4月の暴落でも1961円までしか下げませんでしたが、今年に入ると上昇傾向で直近は3000円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年8月28日時点)

最近の株価は上場来の高値付近まで上昇していますので、増配は続いていますが配当利回りは2％半ばの水準です。

今期も増益見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は38％付近となっています。

投資判断

今までの内容からキリンHDの投資判断について、最近の業績は好調に推移しており、配当も順調に増配が続くなか、ここ数年の株価は全体の強さも関係なく停滞していましたが、直近は上昇が続いており、雰囲気が変わってきています。

実際キリンHDも、これまで実施してきた様々な改革に強い手応えを感じているとしており、今後は酒類事業だけではなく、ヘルスサイエンス事業を更に成長させる方針ですので、ここからの業績は更に飛躍する可能性があります。

【9142】JR九州

2番目の銘柄はJR九州で九州地方を中心に旅客鉄道などを運営する鉄道事業者です。ただ、現在は鉄道事業を補完するため旅行やホテルに加え、不動産、飲食業などの事業多角化を進めており、その営業範囲は九州に限らず首都圏や海外にも展開しています。

実際、直近の売上に占める運輸サービス事業の割合は30%程度で、駅ビルや不動産、ホテル事業の収益も拡大しているところです。

直近決算

JR九州は8月4に第1四半期決算を発表しており、最終利益は157億円と前年同期比7億円の減益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、鉄道旅客運輸収入などは増加しましたが、前年にあった固定資産の売却益などが減少したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益について、2021年はコロナショックの影響で赤字に転落しましたが、2022年以降はコロナからの経済回復に加え、ハウステンボス、ドラッグイレブンの株式売却に伴う特別利益もあり増益が続いています。

そして、前期も従業員の待遇改善による人件費の増加はあるものの、運賃・料金改定による鉄道旅客運輸収入の増加や不動産販売収入も増加した事で増益になっており、今期も好調な流れは継続する見込みとして更に増益の予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も30％付近と順調にスタートしています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、2024年までは業績に関係なく、93円で据え置きが続いていました。実際、コロナショックで赤字に転落した2021年も減配はしておらず、2022年は黒字に転換していますが配当性向は100％を超えている状況でした。

そんななか、2025年は業績好調によって久しぶりに5円の増配となっており、前期は17円の大幅増配だったなか、今期も期初から更に6円の増配予測で発表しています。

JR九州の配当方針は長期安定的に行っていくことが重要と考え、2028年3月期までは連結配当性向35%以上を目安としています。

株価推移

2024年頃からの株価は上昇傾向で、その年の10月には4253円の高値を付けています。

しかし、その後は下落が続き、去年4月の暴落では3468円まで値を下げ、今年2月には4154円まで上昇しましたが、直近は再度3500円前後で推移しています。

株価指標(2026年8月28日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、増配は継続していますので配当利回りは3％半ばとなっています。

今期も増益見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は36％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からJR九州の投資判断について、ここ数年の業績は鉄道運輸収入の回復に加え、ホテルや不動産事業も堅調に推移している事で好調な状況が続いており、今期も第1四半期は前期比減益でしたが、一時的な要因も多く、進捗率は順調に推移しています。また、長く停滞していた配当も最近は増配が続いており、今後にも期待できそうな雰囲気です。

以上の点を踏まえると、鉄道運輸収入の将来性には少し疑問もありますが、ホテルや不動産、飲食事業は好調に推移しそうですので今後が楽しみです。

【9433】KDDI

3番目の銘柄はKDDIで、NTT、ソフトバンクと並ぶ大手通信会社です。安定した増益、増配が継続しており、高配当株としても人気がありますが、直近は子会社であるビッグローブなどにおいて不適切な取引が行われていた事や情報漏洩の問題で話題になりました。

直近決算

KDDIは8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は1954億円と前年同期比354億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、モバイル通信収入が増益を牽引している事や主要なグロース領域も順調に成長しているためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益ですが、概ね順調に増益が続いており、2025年には通信料収入の反転や金融・DXなどの注力領域が順調に成長した事に加え、ローソン事業も好調だったとして過去最高益を記録しています。

そして、前期も子会社による不祥事はありましたが、価格改定を含めた高付加価値化によるモバイル収入の増加やグロース領域を中心としたDX成長もあった事で、最終利益は7000億円台に乗せており、今期も好調な流れは続くとして、更に増益の予測で発表しているなか、第1四半期時点の通期進捗率も27％付近と順調にスタートしています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、据え置きの年すらなく順調に増配が続いており、前期までで24期連続の増配を継続中です。また、ここ数年の増配幅は2.5円から5円とものすごく大きい訳ではありませんでしたが、前期は7.5円の増配で、今期も期初から4円の増配予測で発表しています。

KDDIの配当方針は事業成長に沿った安定増配にこだわるとしており、具体的な目安を配当性向40%超を維持としています。

株価推移

株価は去年2月に2655円まで上昇していましたが、4月の暴落では2227円まで下落しました。

その後も上下を繰り返していたなか、今年2月には2827円まで値を上げ、5月には2493円まで下落しましたが、直近は再度2900円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年8月28日時点)

最近の株価は上場来の高値付近まで上昇していますので、増配も継続していますが配当利回りは2％後半となっています。

今期も過去最高益の見込みですのでPERは市場平均並みで、配当性向は44％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からKDDIの投資判断について、前期の業績は子会社の不祥事があったなかでも過去最高益を更新しており、20年以上の連続増配も継続中です。そして、今期も更に増益の予測にしているなか、モバイル事業は構造変革の進展により解約率が低減している事や若年層需要を捉え、他社からの加入も拡大しているとの事です。

以上の点に加え、金融事業やAI事業などの成長領域も順調に推移しており、ローソンとの連携も更に強化する方針ですので、直近は色々と不祥事がありましたが、今後の業績にも期待できそうです。

【7272】ヤマハ発動機

4番目の銘柄はヤマハ発動機で、バイクやスクーターなどの二輪車を中心に四輪バギー、電動アシスト自転車などに加え、ボートや漁船、ヨットなどのマリン製品も製造し、世界各地に販売しています。

実際、直近の海外売上比率もアジアや北米を中心に9割を超えるほど、国際的な企業です。

直近決算

ヤマハ発動機は12月決算ですので、8月4日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は1139億円と前年同期比609億円の増益になっているなか、通期最終利益の見込みを1700億円へ700億円上方修正していますが、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、MC(二輪車)事業を中心に各事業の出荷が好調な事や販売台数の増加影響に加え、円安による追い風もあったためとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益について、需要が堅調に推移するなか、価格転嫁や円安の影響で2022年に過去最高益を記録した後は減益が続いており、2024年も二輪車事業の出荷台数の増加や円安によって売上は増収でしたが、市況が悪化した事業の販売減少や販管費の増加に加え、事業構造見直しに伴う費用が発生した事で大きく減益となっています。

そして、前期も米国の関税政策によるコスト増や事業環境の厳しさを踏まえ、繰り延べ税金資産の取り崩しに伴い法人税等調整額325億円を計上した事で大きく減益となりましたが、今期は販売増加や収益性改善に加え、前期一過性要因の反動も考慮して、期初から2024年の水準へ戻る見込みにしていたなか、第2四半期の上方修正で過去最高益レベルの予測になっています。

配当推移

2016年からの配当推移について、コロナショックの影響を受けた2020年は減配となっていますが、その年以外は概ね増配傾向となっていました。実際、最近の業績は減益でしたが、2023年は約6.6円の増配、そして2024年も約1.7円の増配となっていたなか、前期は業績が大きく減益となった事で15円の減配となりましたが、今期はすぐに2024年の水準へ戻る予測で発表しています。

ヤマハ発動機の配当方針は、業績の見通しや将来の成長に向けた投資を勘案しつつ、安定的かつ継続的な配当を行うことを基本方針としており、具体的な目安を総還元性向40％以上としています。

株主優待

ヤマハ発動機には株主優待が設定されており、保有株数や継続保有年数によって、名産品や関連商品がもらえますが、今期より継続保有期間の最低条件が1年以上に変更されますので注意が必要です。

株価推移

株価は2023年頃から右肩上がりの状況で、2024年7月には1617円まで上昇しました。

しかし、その後は右肩下がりで、去年4月の暴落では962円まで売られましたが、直近は今回の決算を受けて1900円前後まで急騰しています。

株価指標(2026年8月28日時点)

最近の株価は上場来の高値を更新していますので、今期配当は増配見込みですが配当利回りは2％半ばまで低下しています。

今期は大幅増益の見込になりましたのでPERは市場平均より割安で、配当性向は28％付近と余裕を感じる水準です。

投資判断

今までの内容からヤマハ発動機の投資判断について、ここ数年の業績は減益が続いていたなか、配当は増配を維持していましたが、前期は最終的に大きく減益となった事で久しぶりに減配となりました。ただ、今期は今回の上方修正で過去最高益レベルの予測になっており、配当も元の水準へ戻る見込みです。

従って、直近の決算を受けて株価も急騰しており、利回りも2％台まで低下していますが、業績好調の要因は販売増加や経費削減など本業の好調ですので、今後にも期待できそうです。

【8002】丸紅

最後の銘柄は丸紅で、5大総合商社の中では企業規模や業績が見劣りする部分はありますが、農業関連や電力事業などの非資源部門に強みを持っています。従って、ここ数年の業績も資源価格の下落で低迷する総合商社が多いなか、好調を維持しており、今期の第1四半期も好調なスタートを切っています。

直近決算

丸紅は8月3日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は1864億円と前年同期比320億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、商品市況が上昇した事で資源部門が堅調に推移した事や既存事業の磨き込みと成長投資の利益貢献も全体として想定通り順調に進捗したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナショックの影響で赤字に転落した2020年以降は、商品市況の上昇や円安の追い風などで大幅増益が続き、2023年には過去最高益を記録しています。その後、2024年は資源価格下落に伴い原料炭事業などが低迷した影響で減益となりましたが、2025年以降は非資源部門の利益成長が業績を牽引する形となった事で増益に転じ、前期は既存事業の磨き込みや成長投資の利益貢献も加わり、再度過去最高益を更新し、今期も好調な流れは続く見込みとして更に増益の予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も32％付近と好調なスタートを切っています。

配当推移

2017年からの配当推移について、コロナ前までは30円台で推移していましたが、2022年は業績好調を背景に一気に2倍近い29円の大幅増配となりました。その後も順調に増配が続き、2025年は10円、前期も12.5円の増配となり、今期も期初から7.5円の増配予測で発表しています。

丸紅の配当方針は、2027年度までの中期経営計画中は総還元性向40％程度を目安とし、また累進配当の継続も発表しています。

株価推移

2023年以降の株価は右肩上がりだったなか、2024年7月には3158円まで上昇しました。

しかし、その後は下落が続き、去年4月の暴落では1878円まで売られ、その後は急騰して今年2月には6328円まで上昇しましたが、直近は4900円前後まで下落しています。

株価指標(2026年8月28日時点)

最近の株価は直近高値から下落しているなか、増配も続いていますが配当利回りは2％半ばとなっています。

今期も過去最高益の見込みですのでPERは市場平均より割安で、配当性向は32％付近と余裕を感じる水準です。

投資判断

今までの内容から丸紅の投資判断ですが、最近の業績は非資源部門の好調で増益を維持していたなか、今期は商品市況の上昇も加わった事で、更に過去最高益を更新する予測にしており、第1四半期も好調にスタートしています。好調な業績と連動して大幅増配も続いていますので、今年前半の株価も上昇傾向でしたが、直近は低迷気味です。

この辺りは、バリュー株低迷の流れや商社株全体の停滞も影響していそうですが、今後も業績は伸びていきそうですので、更なる押し目は狙いたくなる銘柄です。

まとめ

今回は様々な状況を踏まえ、今後の業績が凄い事になりそうな5つの高配当株を検証しました。株価が上下する要因は、全体の動きや業績、配当推移に加えて、将来性など様々ありますが、やはり業績が好調に推移している企業の株価は、長い目で見た場合上昇するケースが多いです。

その様な点において、今回検証した5銘柄の直近株価は上昇しているケースから低迷しているケースまで様々でしたが、長期的な視点で考えた場合は優良な高配当株として気になる銘柄ばかりです。