今後の株価が数倍規模で大化けしそうな6つの高配当株

最近の日経平均は相変わらずAI・半導体株に連動する動きが続いており、直近は売られる場面も目立ちますが、その割にバリュー株を中心とした高配当株は底堅く推移している印象です。実際、直近の好決算ラッシュを見ていても、今年秋に発表される3月期企業の中間決算シーズンでは多くの銘柄に上方修正が期待でき、また例年年末にかけての相場は強含むケースも多いですので、今月は日米の金融会合など波乱要因も多いですが、10月以降の相場は再度本格的な上昇トレンドに入る可能性が高そうです。

そこで今回は、今後の株価が数倍規模で上昇する可能性も秘めていると思う6銘柄を個別に検証していきます。

【5401】日本製鉄　

最初の銘柄は日本製鉄で、日本最大手の鉄鋼メーカーですが、世界での生産量も第4位となっています。実際、直近の海外売上比率はアジアを中心に4割近くを占めており、去年はアメリカの製鉄会社USスチールの買収でも話題になりました。

直近決算

日本製鉄は8月4日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は752億円と前年1958億円の赤字から大きく黒字転換しているなか、通期最終利益の見込みを2900億円へ700億円上方修正していますが、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、原燃料等のコスト上昇や中東向け輸出減等が顕在化しましたが、U. S. Steelが収益を牽引したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2022年からの通期最終利益を見ていきますが、コロナからの経済回復による鉄鋼需要の高まりや価格改定の影響で2023年に過去最高益を記録した後は、世界の鉄鋼需要が低迷している事で減益が続きました。

そして、前期もAI関連など一部を除き世界的な鋼材需要が鈍化している事や中国の安値輸出継続、原料価格の高騰に伴うマージン縮小、設備トラブルに加え、トランプ関税の影響などで大きく減益となりましたが、今期はUSスチールが1000億円以上の収益貢献を見込むとして、期初から大きく増益の予測にしていたなか、第1四半期決算で更に800億円以上の利益貢献が見込め様になったとして上方修正を発表しています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが、変動が激しくなっており、コロナショックで業績が低迷した時期には無配のレベルにまで減配しています。そんななか、2022年は業績の回復とともに大幅増配となりましたが、直近は減益が続く業績と連動して減配傾向で、前期も8円の減配だったなか、今期業績は大幅増益見込みですが、配当は現状据え置きの年間24円予測となっています。

日本製鉄の配当方針は、連結配当性向30%程度を目安としつつ、2030年度までの中長期経営計画中は下限を年間24円としています。

株価推移

2023年頃からの株価は上昇が続き、2024年3月には769円の高値を付けています。

しかし、去年4月の暴落では530円まで下落し、今年2月には700円まで値を上げましたが、7月には530円まで売られ、直近は再度700円前後で推移しています。

株価指標(2026年9月3日時点)

最近の株価は今年の高値圏まで上昇しているなか、今期配当は据え置き見込みですが配当利回りは3％半ばの水準です。

今期は大きく増益の見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は43％付近となっています。

投資判断

今までの内容から日本製鉄の投資判断について、従来から業績の変動は激しいですが、前期は特にトランプ関税による市場の低迷や原料価格高騰に加え、設備トラブル影響なども重なる危機的な状況でした。ただ、今期は前期の反動やUSスチール買収の効果も出てくるとして期初から大きく増益の予測にしていたなか、第1四半期から上方修正を発表するほど雰囲気が変わってきています。

実際、USスチールはグループの稼ぎ頭として利益成長を牽引しているとの事ですので、直近の株価は上昇傾向ですが、ようやく動き出したレベルにも思えてきます。

【8219】青山商事

2番目の銘柄は青山商事で、「洋服の青山」を中心に全国で紳士服販売のチェーン店を展開しています。ただ、最近は雑貨販売や印刷、メディアに加え、カード事業なども手掛けるなど、事業の多角化を進めているところです。

直近決算

青山商事は8月10日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は3億円と前年同期比3億円の減益ですが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、低気温や悪天候の影響により、主力アイテムである半袖シャツ、夏物スラックス、サマーフォーマルなどの販売に苦戦し、集客が伸び悩んだためとの事です。

通期最終利益(億円)

2021年からの通期最終利益について、コロナショックの影響で2021年は赤字に転落していますが、その後はコロナからの経済回復や販管費のコントロールに加え、不採算店舗の統合などをはじめとした構造改⾰の着実な実⾏によって堅調に推移していました。

しかし、2025年以降はセール期における値引き販売の影響や仕⼊原価の⾼騰などで減益が続いており、今期は過剰な値引きの抑制や販管費の見直しに加え、不採算店舗の整理を進めるとして増益予測にしていますが、第1四半期の最終利益は前期比半減と心配な状況になっています。

配当推移

2017年からの配当推移を見ていきますが増減の激しい展開となっています。実際、2018年にかけては順調に増配が続いていましたが、その後は業績低迷により大きく減配となっており、2021年は無配に転落しています。しかし、2022年以降は業績の回復もあり順調に増配が続いていたなか、2025年は配当方針が見直された事もあって一気に2倍以上の水準へ大きく増配となりましたが、今期は期初から約7.3円の減配予測で発表しています。

青山商事の配当方針は、資本効率向上と中長期安定的な増配の実現及び利益成長を通じた配当を行うとしており、具体的な目安を連結配当性向 70％もしくは株主資本配当率(DOE)３％のいずれか高い方としています。

株価推移

コロナショック以降の株価はじわじわ上昇していたなか、大幅増配が発表された2024年12月には787円まで値を上げました。

しかし、その後は低迷して去年4月の暴落では587円まで下げましたが、今年2月には924円まで上昇し、直近は750円前後で推移しています。

株価指標(2026年9月3日時点)

最近の株価は低迷気味ですので、今期は減配予測ですが配当利回りは5％前後と高水準です。

今期は増益見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は71％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から青山商事の投資判断について、最近は株主還元向上の流れもあって、業績とは関係なく増配が続いていましたが、今期は増益予測のなか減配見込みで発表しています。また、ビジネスウェア以外の事業は順調に業績を伸ばしていますが、依然売上の7割近くを占めている紳士服メインの事業形態に懸念点もあり、直近の株価も低迷気味です。

以上の点を踏まえると、リスクも高めですが、ブランド力は抜群で利回りも高水準ですので、紳士服以外の事業が上手くはまれば、株価は大化けするかもしれません。

【1870】矢作建設工業

3番目の銘柄は矢作建設工業で名古屋が本社の建設会社です。東海エリアを中心に集合住宅、商業施設、物流施設などの建築工事や土木、鉄道工事なども手掛けています。

直近決算

矢作建設工業は8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は29億円と前年同期比4億円の増益になっているなか、通期最終利益の見込みを93億円へ11億円上方修正し、配当も10円増額の年間110円予測に修正しています。

前期比増益の要因は、前年同期に最盛期を迎えた大型工事の反動や開発物件の売却が無かった影響で売上は減収でしたが、政策保有株式の売却益や分譲マンション管理事業の譲渡益など特別利益を計上したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2022年からの通期最終利益について、2024年は前年に子会社化した企業の業績が加わった事や大規模な自社開発産業用地を売却した影響で大きく増益となっており、過去最高益を記録していますが、2025年はその反動で減益となりました。

ただ、前期は複数の大型建築工事の施工が最盛期を迎えた事や工事採算性の向上などによって再度過去最高益を更新しており、今期も期初時点では前年の反動を考慮して減益見込みにしていましたが、第1四半期決算で上方修正を発表した事で更に増益の予測になっています。

配当推移

2017年からの配当推移について、たまに据え置きの年はありますが、減配はなく、順調に増配が続いていたなか、特に最近の増配幅は大きくなっています。実際、2024年は17円、2025年も創立70周年の記念配当が20円実施された事で大幅増配となっており、前期も普通配当のみで更に20円の増配となっていたなか、今期は期初時点では据え置き見込みでしたが、第1四半期決算の上方修正で10円の増配予測になっています。

矢作建設工業の配当方針は、継続的かつ安定的な株主還元を実施することを基本方針にしており、具体的な目安を自己資本配当率（DOE) 5%以上にしているなか、累進配当も宣言しています。

株価推移

株価は800円付近で停滞の時期が長かったですが、2024年には1743円の高値を付けています。

その後、去年4月の暴落で1170円まで下落し、そこらは再度上昇して今年2月には2534円まで値を上げましたが、6月には1780円まで売られ、直近は2150円前後で推移しています。

株価指標(2026年9月3日時点)

最近の株価は直近の安値から反発していますが、今期も増配予測になりましたので配当利回りは5％前後と高水準です。

今期も過去最高益の見込みになりましたのでPERは市場平均より割安で、配当性向は51％付近となっています。

投資判断

今までの内容から矢作建設工業の投資判断について、最近の業績は好調に推移しており、今期も期初時点では減益見込みでしたが、第1四半期から上方修正が発表され過去最高益を更新する予測になっています。また、ここ数年の増配幅も大きくなっているなか、累進配当まで導入していますので今後の更なる増配も現実的です。

以上の点の点を踏まえると、直近の株価は6月の安値からは反発していますが、依然2月の高値には届いておらず、利回りも5％前後と高水準ですので、今のうちに狙いたくもなります。

【8897】ミラースHD

4番目の銘柄はミラースHDで、首都圏を中心に分譲マンションの開発や販売を手掛けており、2022年に社名をタカラレーベンから変更しています。また、最近はM＆Aを絡め再生可能エネルギーを活用したエネルギー事業にも注力しているところです。

直近決算

ミラースHDは8月7日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は20億円と前年5億円の赤字から黒字転換していますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、主力の不動産事業が好調に推移した事や発電施設の売電収入も増加した事に加え、アセットマネジメント事業の運用報酬も増加したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益を見ていきますが、2024年以降は不動産事業が好調だった事やエネルギー事業の業績貢献に加え、広告宣伝費の減少などにより過去最高益が続きました。そして、前期も主力の新築分譲マンション販売は堅調に推移し、徹底したコスト管理による収益改善効果もありましたが、エネルギー事業の一環として推進していた延岡バイオマス発電所で減損損失を計上した事で大きく減益となり、今期は引き続き本業が好調に推移する見込みとして、期初から過去最高益レベルの予測で発表しているなか、第1四半期から好調なスタートを切っています。

配当推移

2017年からの配当推移について、コロナショックの影響を受けた2021年は減配となっていますが、その年以外は概ね順調に増配が続いていました。実際、2024年は2円、2025年は一気に6円の増配となりましたが、前期は大幅減益と連動して9円の減配となり、今期は期初から2円の増配予測で発表しています。

ミラースHDの配当方針は株主還元を最重要課題の１つと位置づけ、具体的な目安を配当性向35％～40%またはDOE3.5％のいずれか高い方とし、また累進配当も導入しています。

株価推移

2023年春以降の株価はじわじわと値を上げ、2024年5月には595円まで上昇しました。

しかし、その後は500円付近で停滞しており、減配を発表した去年5月の決算発表以降は400円前後で低迷していましたが、直近は450円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年9月3日時点)

最近の株価は少し動き出していますが、今期は増配見込みですので配当利回りは5％前後と高水準です。

今期は大きく増益の見込みですのでPER、PBRは市場平均より割安で、配当性向は38％付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からミラースHDの投資判断について、前期業績は一時的な要因もあって減益となりましたが、今期は早速過去最高益レベルに戻る予測となっており、第1四半期も好調なスタートを切っています。従って、長く低迷していた株価も今回の決算発表後は上昇に転じていますが、依然利回りは5％前後と高水準です。

以上の点を踏まえると、もちろん不動産企業という事で最近の金利上昇は懸念事項ですが、配当方針には累進配当も導入していますので、さすがに株価はもっと上昇しても良さそうです。

【8601】大和証券グループ

5番目の銘柄は大和証券グループです。大和証券は国内第2位の証券会社で個人や法人向けの金融サービス、資産運用、証券取引、投資銀行業務などを営んでいます。そのため、証券会社の業績は市場環境の影響を大きく受けますが、最近は資産管理型ビジネスへの移行を進めており、今年春にはオリックス銀行の買収も発表しています。

直近決算

大和証券は8月3日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は564億円と前年同期比252億円の増益になっていますが、通期最終利益は非開示のままで、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、株式取引が増加した事で委託手数料が増加した事や大型の引受案件もあった事に加え、債券利子も増加したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2020年からの通期最終利益について、2022年頃は1000億円前後で推移していましたが、2024年以降は市場環境に左右されない収益体制の構築が進んだ事に堅調な相場の追い風が加わった事で大幅増益が続いています。実際、前期も資産残高に連動する安定的な収益の積み上げを基盤に証券関連ビジネスも好調な市場環境が続いた事で過去最高益を更新しており、今期予測については市場環境に受ける影響が大きく、業績予想を行うことは困難であるとして例年通り非開示にしていますが、第1四半期は前期比約8割の増益と好調を維持しています。

配当推移

2017年からの配当推移について、数年前までは20円から30円台半ば付近で増減を繰り返していましたが、2024年以降は業績好調により大幅増配が続いています。実際、2024年は21円、2025年は12円、そして前期も8円の大幅増配で過去最高となる年間64円の配当を実施しており、今期の年間配当は例年通り、便宜上下限の44円予測としています。

大和証券の配当方針は、業績の安定性を反映した還元方針として2027年3月期までは年間配当金の下限を44円と設定したうえで、具体的な目安を配当性向で半期毎に50％以上としています。

株価推移

2023年夏以降の株価は右肩上がりの状況で、2024年7月には1353円まで上昇しました。

しかし、その後は低迷が続き、去年4月の暴落では773円まで下げましたが、直近は1800円前後まで上昇しています。

株価指標(2026年9月3日時点)

最近の株価は上場来の高値を更新しているなか、今期配当は現状下限の44円予測となっていますので配当利回りは2％半ばまで低下しています。

通期の業績見通しは非開示ですのでPERや配当性向は算出できない状況です。

投資判断

今までの内容から大和証券の投資判断ですが、証券会社の業績は株式市場の影響を大きく受けますので、ここ数年は総資産コンサルティングを通じた資産運用によって、市場環境に左右されない収益体制の構築を進めていました。そんななか、最近は株式市場も活況に推移していますので業績は飛躍的に伸びており、配当も大幅増配が続いています。

以上の点を踏まえると、現状の配当は例年通り下限の年間44円予測になっていますが、最終的には前期の年間64円を超える水準まで増額される可能性が高いですので、まだまだ株にも上値余地を感じます。

【7198】SBIアルヒ

最後の銘柄はSBIアルヒで日本最大手の住宅ローン専門金融機関となっており、固定金利住宅ローン「フラット35」の取り扱い実行件数ではシェアNo.1を継続中です。

また、2022年からはSBIHDの連結子会社になっており、現在はSBI新生銀行と業務提携も結んでいます。

直近決算

SBIアルヒは8月10日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は4.4億円と約1.4億円の増益になっていますが、通期最終利益、年間配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、融資実行件数や債権回収手数料の増加に加え、保険収益及び家賃保証収入なども堅調に推移したためとの事です。

通期最終利益(億円)

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、2021年に過去最高益を記録した後は、住宅価格の高騰や高止まり、変動金利と固定金利の金利差拡大によるフラット35市場の低迷に加え、他社との競合などによって減益が続きました。

しかし、2025年は住宅ローン事業に反転の兆しが見えている事や子会社化したSBIエステートファイナンスの連結効果が通年で寄与した事で久しぶりに増益となっており、前期も本業は好調に推移したなか、税務上の特殊要因影響で減益となりましたが、今期は金利上昇傾向の中で、固定金利商品には追い風が続く見通しとして増益予測にしているなか、第1四半期時点の通期進捗率も22％付近とまずまずのスタートを切っています。

配当推移

アルヒは上場が2017年ですので2018年からの配当推移を見ていきますが、2022年にかけては順調に増配が続いていました。しかし、業績が低迷し始めた2023年、2024年は減配になっており、その後は年間40円で据え置きが続いています。

アルヒの配当方針は配当性向35％～40％、DOE4％程度を最低水準として安定的な配当を実施するとしています。

株価推移

株価は上場後、2018年には3005円まで上昇しましたが、その後は右肩下がりの状況でした。

そして、去年春の暴落では682円まで値を下げ、今年1月には950円まで上昇しましたが、6月には767円まで売られ、直近は800円前後で推移しています。

株価指標(2026年9月3日時点)

最近の株価は直近の安値からは反発しているなか、配当は据え置きが続いていますが配当利回りは4％後半と高水準です。

今期は増益見込みですがPERは市場平均並みで、配当性向は85％付近とかなりの高水準です。

投資判断

今までの内容からSBIアルヒの投資判断ですが、ここ数年の業績や配当は減益、減配の年が多かった事で株価も下落傾向でした。ただ、最近は日銀の利上げによって、固定金利商品への借換需要も高まっており、第1四半期も前期比約5割の増益と順調なスタートを切っています。

その辺りの影響もあってか、直近の株価には底打ちの兆しも見えていますので、据え置きが続く配当や高水準な配当性向は気になりますが、株価は動き出すと一気に行くかもしれません。

まとめ

今回は様々な状況を踏まえ、今後の株価が数倍規模で大化けする可能性もありそうな6銘柄を検証しました。最近の株式市場は、AI・半導体株が上昇する日とバリュー株が上昇する日が定期的に入れ替わっていますが、高配当株は概ね底堅く推移している銘柄が多い印象です。

そんななか、例年年末にかけての相場は強含む事も多いですので、いずれかのタイミングで全体が再度、本格的な上昇トレンドに入れば、大きく化ける銘柄も出てきそうです。