【厳選】2023年1月中に購入したい高配当株5選

今年の相場も1月4日から始まり、いよいよ2023年の株式市場がスタートしました。

今年の相場も様々な懸念材料がありますので、去年同様大きく揺れ動く展開が想定されます。

そんななか、個人的には今年も家族3人分のNISA枠上限320万円を目標に株式を購入していくつもりです。

そして、具体的な購入候補の銘柄については去年12月に投稿した「新規で購入したい15銘柄」と「現在保有している銘柄の中から買い増したい9銘柄」を購入候補にしています。

【前半7銘柄】2023年に購入したい高配当株15選

今年も残り1ヶ月を切り個人的には今年のNISA枠を使い切りましたので、今回は2023年に購入を検討している高配当株についてまとめていきます。

【後半8銘柄】2023年に購入したい高配当株15選

2023年に購入を検討している15銘柄のうち後半8銘柄の現状を個別に検証していきます。

【厳選】2023年に買い増したい高配当株9選

現在保有している銘柄から2023年に買い増しを検討している9銘柄の現状をコード番号順に紹介していきます。

しかし、購入対象が合計24銘柄とかなり多く、また現在の株価や今後の相場展望などからすぐには購入しにくい銘柄も含まれています。

そこで今回は、今年購入候補にしている24銘柄の中から1月中に購入したいと考えている5銘柄の最新情報を個別に検証していきます。

と言いますか、5銘柄のうち1銘柄は既に購入していますので、最後の部分では実際に購入した銘柄も紹介したいと思います。

2023年春頃までの相場展望

まずは、今年春頃までの相場展望をまとめていきます。

1番の懸念事項は去年から引き続き、アメリカのインフレや金利動向になるかと思います。しかし、アメリカは去年かなりのペースで利上げを実施してきたため、春頃にはピークを迎える可能性があります。

金利上昇に目途が付くと、その後は世界的な景気後退に陥るかが焦点になってきそうです。

国内市場も引き続きNY市場の動向に影響を受ける展開が続きそうですが、個人的に1番懸念している点は為替の動向です。去年は日米の金利差拡大などを要因に約30年ぶりの水準まで円安が進み、「悪い円安」という言葉も話題になりました。

もちろん円安には良い面も悪い面もあり、特に過度な変動は混乱を招きますが、最近の企業決算をみていると円安は企業業績にプラスの要因を与えている部分もかなりある様に感じています。

そして日銀が年末に発表した大規模金融緩和策の見直しをきっかけに、今年は日本でも本格的に金利引き上げが発表される可能性があります。アメリカの利上げが春頃にピークを迎え日本の利上げが始まる様だと、日米の金利差は縮小しますので、去年の反動もあり為替が更に円高に振れる事が想定されます。

現在の日本企業の業績は、過度に進んだ円安によって上積みされている部分もあるかと思いますので、円高が進む場面では輸出企業を中心に業績や株価が低迷しそうです。

以上の点を踏まえ、春頃にかけては円高になっても株価が下がりにくい銘柄を中心に購入し、春以降は為替の動向や景気後退の動きをみながら購入銘柄を選定していこうと考えています。

それではここからは、具体的に1月中に購入を検討している5銘柄の最新情報をまとめていきます。

【9432】NTT

最初の銘柄はNTTです。

NTTは通信事業を主体とするNTTグループの持株会社で、2020年にはNTTドコモを完全子会社化しています。

NTTに限らず通信株は去年11月以降株価の調整が続いており、個人的に現在KDDIとソフトバンクは保有していますが、NTTは保有していないため購入候補にしています。

通期最終利益(億円)

銘柄名	NTT
2018年3月期	8978
2019年3月期	8545
2020年3月期	8553
2021年3月期	9161
2022年3月期	11810
2023年3月期(会社予想)	11900

通期最終利益は、コロナショックを受けた2020年頃は減益や据え置きの年もありましたが、ここ数年の増益幅は数年前と比較して勢いが付いています。

業績好調の要因は、企業のデジタル変革の取り組みが急速に広がり国内外でITサービスの需要が増えたことや、テレワークの拡大で家庭向けのインターネットサービスの契約が増えた為としています。

携帯料金値下げの影響はありましたが通信部門以外の分野でカバー出来ている状況で、実際第2四半期の決算も通信大手3社の中でNTTだけが前期比増益と好調を維持していました。

配当推移

銘柄名	NTT
2015年	45
2016年	55
2017年	60
2018年	75
2019年	90
2020年	95
2021年	105
2022年	115
2023年(会社予想)	120

2015年からの配当推移をみていきますが、減配はもちろん据え置きの年すらなく順調に増配傾向です。

NTTの配当方針は、株主還元の充実は当社にとって最も重要な経営課題の一つとし継続的な増配の実施を基本的な考え方としています。

具体的な配当性向などの目安は掲げていませんが、今後も好調な業績が続けば更なる増配が期待できそうな配当推移です。

株価推移

株価は菅ショックで2127円まで売られましたが、その後は右肩上がりの状況です。そして2022年10月には4128円まで上昇しましたが、11月以降は大きく下落する場面もあり、直近は3700円前後で推移しています。

株価指標(2023年1月6日時点)

銘柄	コード	株価	PER	PBR	配当	配当利回り	配当性向
NTT	9432	3741	10.8	1.52	120	3.21	34.8

順調に増配が続いているなか最近の株価は下落傾向ですので、配当利回りは3％台前半の水準です。

そして株価下落によりPERも市場平均より割安で、配当性向は35％付近と余裕を感じます。

NTTの株価は去年後半以降下落が続いており、為替の影響もそれ程大きくはありません。

現在の配当利回りは3%台前半と高配当株としては少し物足りない水準ですが、NTTは継続して増配しており、来期以降の増配も期待できますので1月中の購入を狙っています。

【9303】住友倉庫

2番目の銘柄は住友倉庫で大阪が本社の倉庫物流企業です。

倉庫銘柄は元々業績が安定していますが、最近の業績はコロナ特需を取込み絶好調です。

業績好調により配当も大幅増配となっていますが、株価は去年春の高値以降下落が続いています。

コロナ特需や大幅増配の反動など懸念点もありますが、同業種の三菱倉庫や三井倉庫よりも現在の株価や配当利回りは投資妙味があると思い購入候補にしています。

通期最終利益(億円)

銘柄名	住友倉庫
2019年3月期	59
2020年3月期	89
2021年3月期	84
2022年3月期	197
2023年3月期(会社予想)	232

2019年からの通期最終利益を見ていきますが順調に増益傾向です。

コロナの影響があった2021年は減益となっていますが、2021年以外は順調に推移しており、特にここ数年の増益幅は大きくなっています。

業績好調の要因は、倉庫及び港湾運送における荷動きの回復や海運事業の市況改善・輸送数量回復などに加え、海運子会社の譲渡に伴う特別利益などの計上により大きく伸びているとの事です。

今期も引き続き業績は堅調に推移しており、先日発表した第2四半期決算で通期最終利益の見込みを17億円上方修正しています。

配当推移

銘柄名	住友倉庫
2015年	26
2016年	28
2017年	31
2018年	33
2019年	45.5
2020年	47
2021年	48
2022年	97
2023年(会社予想)	100

2015年からの配当推移を見ていきますが、減配はもちろん据え置きの年すらなく順調に増配傾向で、特にここ数年の増配幅は業績好調を背景に大きくなっています。

住友倉庫の配当方針について2022年度までの中期経営計画中は、利益水準にかかわらず1株につき47円の年間配当額を維持する事とし、過去7年間に引き続き今後3年間も増配の継続を目指すとしていますが、具体的な配当性向については定めないとの事です。

株価推移

株価はコロナショックで1009円まで売られた後は順調に上昇傾向です。

しかし、2022年3月に2412円の高値を付けた後は調整局面に入り、直近は1900円前後で推移しています。

株価指標(2023年1月6日時点)

銘柄	コード	株価	PER	PBR	配当	配当利回り	配当性向
住友倉庫	9303	1903	6.5	0.72	100	5.25	34.3

配当は順調に増配が続くなか直近の株価は下落している事もあり、配当利回りは5％台と高水準です。

業績好調を背景にPER、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向は34％付近となっています。

住友倉庫は業績、配当推移は好調ですが直近の株価は低迷が続いています。業績好調の要因は倉庫業や海運市況の上昇などに加え円安のプラス要因も加わっているため、今後は今までの反動が懸念材料ではあります。

そして今期で終了する中期経営計画後の配当方針も気になるところではありますが、コロナ前も今より水準は落ちますが業績、配当は安定しており、個人的に倉庫株は保有していませんので、1月中の購入を狙っています。

【9069】センコーグループHD

3番目の銘柄はセンコーグループHDです。

センコーグループHDは、量販店や小売チェーン店の物流業務に加え、鉄骨部材、外壁などの住宅物流、化学合成製品の輸送など様々な商品の物流を手掛けています。

直近の業績は物流需要の高まりを受けて順調に推移しており配当も増配傾向ですが、株価は去年11月以降調整が続いています。

センコーグループHDは既に100株保有していますが、将来性も期待して購入候補にしています。

通期最終利益(億円)

銘柄名	センコーHD
2019年3月期	116
2020年3月期	120
2021年3月期	142
2022年3月期	152
2023年3月期(会社予想)	160

2019年からの通期最終利益を見ていきますが順調に右肩上がりで、コロナショックでも減益には陥っておらず、直近の業績はコロナからの経済回復の影響もあり増益額も増えています。

業績好調の要因は燃料価格上昇の影響などはありましたが、コロナからの経済回復による物流需要の増加やコスト改善・生産性向上に取り組むとともに、Ｍ＆Ａの収益寄与があったためとしており、前期は過去最高益となっています。

今期は更に増益見込みになっていますが、第2四半期時点の通期進捗率は50％付近と順調に推移しています。

配当推移

銘柄名	センコーHD
2015年	17
2016年	20
2017年	22
2018年	22
2019年	26
2020年	26
2021年	28
2022年	34
2023年(会社予想)	34

2015年からの配当推移を見ていきますが、好調な業績と連動して順調に増配傾向です。

コロナショック時など据え置きの年はありますが減配はなく、配当額は右肩上がりの状況です。

センコーグループHDの配当方針は、安定配当に加え業績連動を考慮した配当の実施ならびに配当性向の向上を目指す中で株主還元の充実を目指す方針です。

株価推移

株価はコロナショックで707円まで売られた後、2021年3月には1100円を超える場面もありました。

その後はじわじわと値を下げ去年6月に824円まで下げた後、1000円台を回復する場面もありましたが、直近は再び1000円を割れています。

株価指標(2023年1月6日時点)

銘柄	コード	株価	PER	PBR	配当	配当利回り	配当性向
センコーグループHD	9069	942	8.8	0.90	34	3.61	31.7

順調に増配が続いていますが、最近の株価は再び1000円を割れていますので配当利回りは3％半ばの水準です。

業績好調を受けてPER、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向も31％付近と余裕を感じます。

センコーグループHDは将来性も期待できる物流事業を幅広く手掛けていますが、株価は停滞が続いています。

最低購入金額も10万円前後と買いやすいですので、1月中の購入を狙っています。

【4423】アルテリア・ネットワークス

4つ目の銘柄はアルテリア・ネットワークスで、インターネット事業、ネットワーク事業などを手掛ける電気通信事業者です。

アルテリア・ネットワークスは、主要都市部を中心に光ファイバー網を各地に敷設しており、独自の回線を有する点は新規サービス開発やコストコントロールなどの面において大きなアドバンテージとしています。

将来性の期待できるインターネット事業を手掛けている事に加え、株価は低迷が続いていますので購入候補にしています。

通期最終利益(億円)

銘柄名	アルテリア
2019年3月期	46
2020年3月期	52
2021年3月期	55
2022年3月期	60
2023年3月期(会社予想)	60

2019年からの通期最終利益を見ていきますが、順調に増益傾向です。

前期業績好調の要因は、クラウド利⽤の拡大やテレワークの普及による新たな高速通信やセキュリティの高いネットワークサービスなどへの需要を取り込めた事や非注力事業の見直しによるデータセンター事業の⼀部譲渡において譲渡益が発生したためとしています。

また、今期の最終利益は現状ほぼ据え置きの予測になっていますが、今期は前期にあったデータセンター譲渡益の反動があるため、本業では増収増益基調を維持としています。

配当推移

銘柄名	アルテリア
2019年	26.22
2020年	52.97
2021年	55.37
2022年	60.45
2023年(会社予想)	60.52

アルテリア・ネットワークスは上場が2018年の為、2019年からの配当推移を見ていきますが順調に増配傾向です。

アルテリア・ネットワークスの配当方針は、2026年3月期までの中期経営計画期間は、連結配当性向50％程度、かつ各年度の期初に公表する予想配当金を下限とすることを基本方針としています。

つまり期初に公表した金額から減額する事はなく、しかも実際の配当金は配当性向50％になる様に小数点以下も調整されています。

株価推移

株価はコロナショックで1488円まで下落した後すぐに2259円まで上昇しましたが、その後は下落傾向です。そして2021年7月に1946円の高値を付けた後は右肩下がりで、直近は1200円台で推移しています。

株価指標(2023年1月6日時点)

銘柄	コード	株価	PER	PBR	配当	配当利回り	配当性向
アルテリア・ネットワークス	4423	1241	10.2	2.29	60.52	4.88	49.9

配当は小幅ですが増配が続くなか、株価は右肩下がりの状況ですので配当利回りは4％後半まで上昇しています。

株価が下げている事もありPERは市場平均と比較して割安で、配当性向は50％付近と方針通りの水準です。

将来性が期待できるインターネット事業やeスポーツ事業を手掛けており、業績も本業は順調に推移しているなか配当も増配が続いています。

何故これほど株価が下がり続けているのかは分かりませんが、長い目でみると今の水準はお買い得だと思い1月中の購入を検討しています。

【8133】伊藤忠エネクス

最後の銘柄は伊藤忠エネクスです。

伊藤忠エネクスは伊藤忠グループ中核のエネルギー商社で、エネルギー商社としての売上は業界トップクラスでガスや石油関連商品を全国のガソリンスタンドや工場、病院、一般家庭へ販売しています。

業績や配当は順調に推移していますが株価は買い値付近で停滞していますので、現在100株保有していますが買い増しを検討しています。

通期最終利益(億円)

銘柄名	伊藤忠エネクス
2018年3月期	110
2019年3月期	115
2020年3月期	120
2021年3月期	121
2022年3月期	131
2023年3月期(会社予想)	130

2018年からの通期最終利益を見ていきますが概ね順調に増益傾向となっています。

前期はLPガスの輸入価格上昇やメガソーラーの子会社化に伴う評価益により大幅増益となっており、今期は現状ほぼ据え置きの見込みとしていますが第2四半期時点の通期進捗率は約53％と順調に推移しています。

配当推移

銘柄名	伊藤忠エネクス
2015年	22
2016年	24
2017年	32
2018年	40
2019年	42
2020年	44
2021年	50
2022年	48
2023年(会社予想)	48

2015年からの配当推移を見ていきますが順調に増配傾向が続いており、2022年は2円減配となっていますが、2021年は設立60周年の記念配当が6円出ていましたので記念配当を考慮すると前期も増配です。

伊藤忠エネクスの配当方針は継続的に安定配当を実施することを重要方針として掲げており、その指針を連結配当性向40％以上としています。

株価推移

株価はコロナショック時に716円まで売られましたが、2021年3月には1176円まで上昇しました。

その後は再び1000円を割れる水準まで売られましたが、直近は1000円台で推移しています。

株価指標(2023年1月6日時点)

銘柄	コード	株価	PER	PBR	配当	配当利回り	配当性向
伊藤忠エネクス	8133	1033	9.0	0.78	48	4.65	41.7

最近の株価は停滞していますが増配は続いていますので、配当利回りは4%半ばと高水準です。

PBR、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向は41％付近と方針通りの水準です。

業績や配当が安定しているなか、ここ数年の株価は動きが止まっている事で配当利回りも高くなっています。

伊藤忠エネクスの株価は元々安定傾向ですので、中長期で保有する高配当株銘柄としては最適かと思い1月中の購入を狙っています。

2023年1月に購入を検討している高配当株5選(2023年1月6日時点)

今回検証した2023年1月中に購入を検討している5銘柄を表にまとめています。

銘柄	コード	株価	PER	PBR	配当	配当利回り	配当性向
NTT	9432	3741	10.8	1.52	120	3.21	34.8
住友倉庫	9303	1903	6.5	0.72	100	5.25	34.3
センコーグループHD	9069	942	8.8	0.90	34	3.61	31.7
アルテリア・ネットワークス	4423	1241	10.2	2.29	60.52	4.88	49.9
伊藤忠エネクス	8133	1033	9.0	0.78	48	4.65	41.7