【どこよりも早い!!】来年こそは買いたい高配当株3選

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購入候補銘柄

私は今年、夫婦2人分のNISA枠240万円と子供のジュニアNISA枠80万円の合計320万円を上限に株式を購入してきました。

しかし、まだ厳密には数万円残ってはいますが、先週新規で株式を購入した事で今年のNISA枠をほぼ使い切ってしまい、実質的に今年の購入は終わってしまった感じです。

そして私は定期的に購入候補の記事を投稿しており、今年購入候補にしていながら実際は買えなかった銘柄もたくさんあります。

そこで今回は今年購入候補にしていながら買えなかった銘柄で、来年こそは購入したいと考えている高配当株を3銘柄個別に検証していきます。

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2022年1月から最新の購入情報

最初に私が今年の1月から9月までに購入した銘柄をまとめていますが、こちらの16銘柄で約285万円です。

銘柄コード平均購入単価株数購入金額購入時期
JT29142345.31002345301月
マリモ地方創成リート347013110011311001月
ソフトバンク94341451.51001451501月
リコーリース856638401003840002月
ヤマダHD9831397.55001987502月、3月
キリンHD25031894.61001894603月
ケネディクス商業リート345326770012677003月
ENEOS5020457.6200915203月
三菱HCキャピタル8593527.72001055403月
スカパーJSAT9412410.6200821204月
ザイマックスリート348812272011227205月
伊藤忠エネクス81331033.81001033806月
センコーグループHD9069899100899007月
稲畑産業80982263.01002263007月
アルヒ71981034.71001034709月
伊藤忠800136981003698009月
合計   2845440 

今年の相場は年明けから3月頃にかけて、アメリカの利上げ懸念やロシアのウクライナ侵攻などの問題で大きく下げる場面がありましたので、3月権利取りまでに約175万円の株式を購入しています。

4月以降も日米ともに値動きの激しい展開が続きましたが、高配当株を中心に底堅い動きでしたので購入ペースは落ちましたが、9月末の時点でNISA枠の残りは約35万円となっていました。

今年中に購入したい高配当株5選(2022年9月16日時点)

そして9月権利落ち後に購入した銘柄ですが、私は先日9月18日に残りのNISA枠35万円を考慮したうえで、今年のうちに購入したいと考えている高配当株5選の記事を投稿しており、こちらがその時の5銘柄です。

銘柄コード株価PERPBR配当配当利回り配当性向
東京海上HD8766785112.31.393003.8231.1
NTT9432384511.41.601203.1234.8
大和ハウス192531129.41.001304.1839.3
住友倉庫930321448.00.831004.6637.2
アルテリアネットワークス4423127810.52.4860.524.7449.9

購入のタイミングについては、例年年末にかけて相場は強含む傾向が多いので9月の権利が落ちた後の早い時期としていました。

実際の相場は9月下旬にかけてアメリカのインフレ対策による金利引き上げからの景気後退懸念により、日米ともに大きく株価は売られましたので権利落ち前の購入も検討したのですが、相場の先行きに不安な部分もありましたので、予定通り9月の権利が落ちた10月頭にこの5銘柄の中より大和ハウスを購入しています。

大和ハウスについては、アメリカの金利上昇に伴い住宅ローン金利も上昇している事で、今後のアメリカ住宅市場の先行きに懸念点もありますが、他の候補銘柄と比較してもかなり株価が売られていましたので100株購入しています。

それでは以上の購入銘柄を踏まえたうえで、今年購入候補にしていた銘柄の中から来年こそは購入したいと考えている3銘柄を個別に検証していきたいと思います。

【8630】SOMPOホールディングス

最初の銘柄はSOMPOホールディングスです。

SOMPOホールディングスは、損保ジャパンやひまわり生命保険を傘下に持つ保険持株会社で東京海上、MS&ADと並ぶ三大メガ損保です。

国内損保事業、海外保険事業、国内生保事業、介護・シニア事業というコア事業に加え、新たにデジタルなどの領域においても事業戦略を展開しています。

SOMPOホールディングスは去年の年末に投稿した「2022年に購入を検討している高配当株15選」で購入候補にしており、こちらがその時の15銘柄です。

2022年に購入を検討している高配当株15選(2021年12月24日時点)

銘柄コード株価PERPBR配当配当利回り配当性向
三菱UFJ8306707.87.60.45283.9633.9
三井住友FG831643028.80.482104.8843.0
NTT9432327210.71.451103.3635.9
ソフトバンク9434144713.64.13865.9480.9
伊藤忠800134976.91.381103.1521.8
三菱商事805839157.80.981423.6328.3
オリックス859125559.90.98783.0530.1
リコーリース856638609.40.601152.9828.1
JT2914236312.71.501405.9275.3
ENEOS5020459.55.30.58224.7925.2
SOMPO8630535810.40.862103.9240.7
ケネディクス商業リート345328570020.41.21135604.75
マリモ地方創成リート347012980018.61.3476565.90
キリンHD25031868.518.01.81653.4862.6
ヤマダHD98314005.70.52

ちなみにこの中で今年実際に購入した銘柄は、ソフトバンク、伊藤忠、リコーリース、JT、ENEOS、ケネディクス、マリモリート、キリンHD、ヤマダHDの9銘柄です。

15銘柄中9銘柄ですので、個人的には割と購入できた方かと思っています。

そして購入できなかったNTTや三菱商事などももちろん来年の購入候補銘柄ではあるのですが、この中からは保険株SOMPOホールディングスの検証を行いたいと思います。

直近決算

SOMPOホールディングスは8月5日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は417億円と前年同期比で166億円の減益ですが、通期最終利益、配当予測に変更はありません。

前期比減益の要因は、損保ジャパンにおいて国内自然災害の影響や新型コロナによる自動車保険損害率低下効果の一部が剥落した影響としています。

自動車保険の損害率低下とはコロナによる外出自粛の影響で交通事故などが減り、保険金の支払いが減少した事によるものです。

前期比では30%弱の減益ですが、通期進捗率は約26%と計画通りに進捗しているとの事です。

通期最終利益(億円)

銘柄名SOMPO
2019年3月期1466
2020年3月期1225
2021年3月期1424
2022年3月期2248
2023年3月期(会社予想)1600

2019年からの最終利益を見ていきますが、コロナの影響があった2020年は減益となっていますが2021年にはコロナ前の水準に戻しています。

そして前期は、資産運用の粗利益増加やSI(Sompo International Holdings海外保険)コマーシャルの大幅レートアップなどの影響で過去最高益の水準へ業績を大きく伸ばしており、今期については前期の反動を考慮して現状減益見込みとしています。

保険会社は預かり資産を株式や債券などで運用しているほか、海外での収益も増えていますので、最近の金利上昇や円安は業績好調の追い風になっている状況です。

配当推移

銘柄名SOMPO
2015年70
2016年80
2017年90
2018年110
2019年130
2020年150
2021年170
2022年210
2023年(会社予想)260

2015年からの配当推移を見ていきますが順調に増配が続いており、特に最近は好調な業績を背景に増配額も大きくなっています。

SOMPOホールディングスの配当方針は、利益成長に合わせた増配を基本方針とし株主還元に占める配当の割合を高めていくとしており、具体的な数値としては修正連結利益の50%を基礎的な還元とし、業績動向や市場環境、資本の状況などを踏まえて追加還元を行うとしています。

株価推移

株価はコロナショックで2405円まで下げた後は、上下を繰り返しながら上昇しています。しかし、今年の6月以降6000円を超えると売られる印象で直近の株価は5000台後半で推移しています。

株価指標(2022年10月7日時点)

銘柄コード株価PERPBR配当配当利回り配当性向
SOMPO8630599212.61.042604.3454.8

株価は高値圏で動きが止まっていますが、大幅増配の影響で配当利回りは4%半ばの水準です。

しかし、PER、PBRに割安感はなく、配当性向は約55%と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からSOMPOホールディングスの投資判断ですが、今期業績は減益見込みですがここ数年で見ると業績は順調に推移しており、また現在の株価は高値圏ですが配当利回りは4%台半ばと高水準です。

保険株という事で東京海上HDとの比較になると思いますが、配当利回りは東京海上HDが現状3%後半とSOMPOの方が高いですが、東京海上HDの購入金額は分割の影響で20万円台半ばとSOMPOよりも購入しやすいです。

以上の様になかなか優劣を付ける事が難しいですし、個人的に保険株は全く保有していませんので、来年は東京海上HDかSOMOPOホールディングスどちらかの購入を検討しています。

【2730】エディオン

2つ目の銘柄はエディオンです。

エディオンは今年購入候補としている場面が多く、「3月権利取り前に購入したい9選」や「3月権利落ち後に購入したい7選」、そして「下半期に購入したい9選」と常に購入候補にしていましたが、結局購入できませんでした。

春頃は株価もしっかりとした場面が多く買い逃してしまった印象ですが、家電量販店業界は業績低迷を背景に最近の株価は下落傾向ですので、来年こそは購入したいと考えています。

直近決算

エディオンは8月3日に第1四半期決算を発表しており、最終利益は約21億円と前年同期比で4億円の増益ですが、通期最終利益、配当予測に変更はありません。

前期比増益の要因は、コロナ感染からの経済活動再開により一部の店舗で休業や営業時間の短縮を実施した前年に比べると消費マインドが好転しつつあり、エアコンなど季節家電や冷蔵庫などの生活家電が好調だった事に加え、売上高の商品構成の変化などにより売上総利益率が改善した事や販売費及び一般管理費の圧縮に努めた為との事です。

通期最終利益(億円)

銘柄名エディオン
2019年3月期116
2020年3月期109
2021年3月期166
2022年3月期131
2023年3月期(会社予想)140

2019年からの最終利益を見ていきますが、特別定額給付⾦⽀給やテレワーク、巣ごもり需要などにより売上が伸びた2021年に最高益を記録した後は減益傾向となっています。

前期減益の要因は、携帯電話や住宅設備、洗濯機・クリーナーなどの生活家電商品は好調に推移しましたが、前年にあった特別定額給付金などの反動減や、夏場の天候不順の影響によりエアコンなどの季節家電商品が低調に推移した為としています。

今期は現状増益見込みとしており、第1四半期決算は前期比増益ではありましたが、通期進捗率は15%程度でしたので今後の業績推移には注意が必要です。

配当推移

銘柄名エディオン
2015年20
2016年22
2017年26
2018年28
2019年32
2020年34
2021年46
2022年44
2023年(会社予想)44

2015年からの配当推移をまとめていますが、ここ数年は44円付近で横ばいです。2022年の配当は金額だけ見ると2円の減配となっていますが、2021年は第20期記念配当が5円実施されていましたので、記念配当を考慮すると実質的には増配となります。

エディオンの配当方針は株主への利益還元を経営の重要課題と認識しており、配当については業績および経営環境等を総合的に加味し配当性向30% 以上の安定配当を基本⽅針としています。

株価推移

株価はコロナショックで780円まで売られましたが、その後は2021年に1300円を超える水準まで上昇しました。

その後は下落が続いた後、今年7月には再び1300円を超える場面もありましたが、直近の株価は1100円台で推移しています。

株主優待

エディオンの株主優待は、エディオンなどで使用出来るギフトカードが貰える優待ですが、保有株数によってかなり細かく金額が設定されていますので内容を表にまとめています。

保有株数ギフトカード
100株~499株3,000円
500株~999株10,000円
1000株~1999株15,000円
2000株~4999株20,000円
5000株~9999株25,000円
10000株以上50,000円

また1年以上の長期保有によって下記優待額が加算されますので、中長期投資家にとっては有難い優待です。

保有株数ギフトカード
100株から999株1,000円
1000株以上2,000円

株価指標(2022年10月7日時点)

銘柄コード株価PERPBR配当配当利回り配当性向
エディオン273011948.70.61443.6932.1

配当は安定していますが直近の株価は下落傾向な事もあり、配当利回りは3%半ばの水準です。

PER、PBRは市場平均と比較して割安で、配当性向は32%付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容からエディオンの投資判断ですが、今期業績は前期からは回復傾向ですが株価もじわじわ下がっている事で配当利回りは3%半ばの水準まで上昇しています。

途中で触れた様に第1四半期の通期進捗率は15%程度だった為、今期業績は今後下方修正の可能性もありますが、それでもコロナ前と比較すると伸びている状況です。

また、今年4月にはニトリとの資本業務提携を発表し、店舗開発や商品のラインアップ拡充、EC事業などで経営資源やノウハウを相互活用し、両グループの事業拡大を図るとしていますので、今後の展望も期待して来年の購入を検討しています。

【1928】積水ハウス

最後の銘柄は積水ハウスです。

積水ハウスは大阪が本社の大手ハウスメーカーで、今年購入候補に入れた事はありませんでしたが、「毎月権利確定6銘柄」の動画で検証しており、また今年大和ハウスを購入しましたので来年は同じハウスメーカーから積水ハウスの購入を検討中です。

ハウスメーカー大手の積水ハウスと大和ハウスですが、2社の1番の違いは売上に占める住宅割合の差で、積水ハウスは住宅関連の売上が半数以上ありますが、大和ハウスは住宅の他に商業施設や事業施設の割合も多いです。

どちらが良いという事ではありませんが同じ業種でも強みの部分が違う為、リスク分散の意味でも積水ハウスの購入を検討しています。

直近決算

積水ハウスは1月期決算の為、9月8日に第2四半期決算を発表しており、最終利益は約1040億円と前年同期比で315億円の増益となっています。

業績好調により通期最終利益予想を160億円増の1740億円へ上方修正し、配当は従来予想から10円増額して年間104円で発表しています。

業績好調の要因は、アメリカの住宅販売事業およびコミュニティ開発事業が好調に推移した事や分譲住宅事業、マンション事業などの開発型ビジネスが順調に進捗した為としています。

通期最終利益(億円)

銘柄名積水ハウス
2019年1月期1258
2020年1月期1412
2021年1月期1235
2022年1月期1539
2023年1月期(会社予想)1740

通期最終利益について2021年はコロナショックの影響もあり減益となっていますが、2022年以降は高付加価値住宅の提案やボリューム効果もあり順調に回復し、通期最終利益は既にコロナ前の水準を上回っています。

しかし、住宅市場の現状について国内では新設住宅着工戸数は底堅い状況が続きましたが、行動制限の解除に伴う旅行や外食支出などの増加に加え生活必需品値上げの影響もあり、足元の受注環境は弱含みで推移しているとの事です。

また、アメリカでは住宅着工件数は底堅く推移していますが、住宅価格の高止まりと住宅ローン金利の上昇などにより、住宅販売件数は減少基調が続いていますので、今後の懸念点ではあります。

配当推移

銘柄名積水ハウス
2015年50
2016年54
2017年64
2018年77
2019年79
2020年81
2021年84
2022年90
2023年(会社予想)104

2015年からの配当推移をまとめていますが順調に増配傾向です。

コロナショックの影響で減益となった2021年でも増配しており、株主還元姿勢の高さを感じます。

積水ハウスの配当方針は株主価値の最大化を経営における重要課題の一つと認識しており、具体的な目安として中期的な平均配当性向を40%以上としています。

株価推移

株価はコロナショックで1551円まで売られた後は、上下を繰り返しながら戻ってきています。

ここ1年くらいは、2100円から2500円付近での動きとなっていましたが、今回の決算を受けて株価は2580円まで上昇しました。

株価指標(2022年10月7日時点)

銘柄コード株価PERPBR配当配当利回り配当性向
積水ハウス192824729.41.021044.2139.5

現在の株価は高値圏ですが配当の増額もあり配当利回りは4%を超えています。

業績好調を背景にPERは市場平均と比較して割安で、配当性向は40%付近と方針通りの水準です。

投資判断

今までの内容から積水ハウスの投資判断ですが、業績、配当が順調に推移しているなか株価も上昇していますが、配当利回りは4%台と高水準です。

しかし、業績好調の要因であるアメリカの住宅市場については、途中で触れた様に価格高騰や金利上昇により今後が不安視されている状況です。

その為、積水ハウスの業績や株価も来年以降落ち込んでしまうタイミングがあるかもしれませんが、長い目で見ればチャンスと捉え調整局面は狙いたいと考えています。

まとめ

今回は今年購入候補にしていながら購入できなかった銘柄の中より、来年こそは購入したいと考えている高配当株を3銘柄個別に検証しました。

今年もまだ2ヶ月半くらいは残っていますが、冒頭でもお伝えした通りNISA枠がほぼ無くなってしまいましたので、今後も一足先に来年の購入銘柄を選定していきたいと考えています。

もちろん今回の3銘柄以外にも購入したい銘柄はたくさんあり、その辺りは改めて投稿したいと考えていますので宜しくお願いします。

来年こそは購入したい高配当株については、YouTubeで動画版を投稿していますのであわせてご覧ください。

40代元証券マンの高配当株投資(YouTube編)

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